エコロジー、環境保護思想という一見きわめて崇高な理念であっても、決してキレイごとではない。
官製（官僚主導）エコロジーは私たち人間（人類）をまんまと騙すための「洗脳」の道具である。
現在、日本の新聞・メディアで大々的に繰り広げられている官製エコロジー運動のほとんどは、私たちが、『最高支配層が仕組む、地球規模の人類への洗脳キャンペーンの一種』である。
ロックフェラーによる「緑の革命」の真相を暴いた「エコ利権」を巡る論文などは、全部で１２本の論文があります。
まとめて読むと、どういう風に「地球環境問題」というプロパガンダが仕掛けられているのか、十分に分かる仕組みになっています。
『地球環境を守ることには誰も反対できないはずだ、と思い込む考えの背後に潜む危険なもの』
そもそも「地球環境問題」という大きな問題は存在するか？
まず断言する。
地球環境問題を大ゲサに仕組む者たちが、ある日突然、「二酸化炭素は悪である」これを以後、「悪者にする」と決めたのだ。
プロパガンダや騙しの構造の中で私たちが、いかに賢く、個人として、あるいは日本という国レベルの国家戦略として、生き残っていくか。
二酸化炭素は悪ではない。
害毒でもない。
人間の生存にとって必要なものである。
酸素を作る植物の光合成にも二酸化炭素は不可欠だ。
沖縄のサンゴ絶滅問題は温暖化が原因ではない、地球環境問題など存在しない。
世界の最高支配層が、資本（お金）の法則を通じて操る各国のメディア（テレビ・新聞）、広告代理店を使って、
「大気中の二酸化炭素の量が増加すると両極地の氷が解けだして、地球の主要な大都市が水没する」
という大ウソの近未来の地獄絵図を、膨大な量のキャンペーンで一般国民に浸透させている。
そうやって、まさに今、私たちを洗脳しているのである。
そして本当の狙いは、原子力発電（核施設）を“クリーンなエネルギー”だとして居直って、大復活させる策謀である。
どう考えても危険なエネルギー設備である原発を、善良なエネルギー源として推進するために、そのために二酸化炭素を悪者にすると決めたのだ。
それでは人間が工業化して起こしたと言われる地球温暖化によって、本当は、気温はどれだけ上昇したのか。
東京大学工学部名誉教授の西村肇氏が次のように書いている。
「この数百年間でも地表温度への二酸化炭素の増加による影響は０.５度程度の上昇にしかならない」
と研究発表した。
おそらくこの数値が真実であろう。
西村教授が算出した「二酸化炭素の増加影響による数百年間で０.５度の気温の上昇」という数値は、日本の環境科学者たちの間で尊重され信頼性の高いものだとされている。
西村肇教授は１９７６年に『裁かれる自動車』（中公新書）を毅然として世に問うた日本の環境工学の草分けであり、第一人者である。
地球温暖化問題への対策の一つとして鳴り物入りで登場した、
いわゆる「排出権取引」（日本政府はなぜか「排出量取引」と呼ぶと決めた）というものも、
本質は、金融工学（高度な数理的モデルを使った人騙しの投資技術）を駆使して築き上げた、
デリバティブ（ 金融派生商品、元々が「似せもの」の意味）の一種である。
そしてこのデリバティブは、２００７年８月１７日にサブプライムローン危機がアメリカの金融市場で爆発して、それ以来世界は金融恐慌に突入したのである。
本当はこのときＣＯ２排出権取引も爆発して崩壊したのである。
この事実を皆に気づかせないようにしているだけだ。
恐ろしいのは、このＣＯ２（地球温暖化ガス？ 温暖化などしていない）の排出権取引の思想もまた金融資本家たちが人工的に作った新式の宣伝工作であるという点だ。
地球温暖化問題をさかんに煽ったアル・ゴア元米副大統領の背景にあるものも、ヨーロッパの国際金融資本家たちの策動である。
ここには「排出権取引の市場」という新手のデリバティブのための取引市場をつくりあげる思惑がある。
日本政府は、日本独自の排出量取引の実証実験をすると公言している。
しかしこの路線自体も大きくは、日本国内の環境官僚たちの体面を保つための動きに過ぎない。
その裏に金融官僚たちが隠れている。
恐ろしいのは、排出権取引とは、実は「排出税」であるということだ。
国家官僚という顔のない特殊な人種は、何でもかんでも国民に税金を掛ければいいと思っている奇怪な生き物である。
全ての税は悪である。
必要“悪”ではなくて、ただ単に“悪”なのである。
税金は人間にとって悪そのものだ。
「仕方がないから払う」と考えるべきものではない。
税金は全廃すべきものであり、国税庁は解体消滅させるべき諸悪の根源である。
世界史をひもとけば、税金は、まず山賊や海賊が徴収した通行税として始まり、やがて「窓税」や「ひげ税」、「処女（しょじょ）の初夜権（税）」というような信じられない課税までも課して権力者たちは取り立てた。
だから排出権＝排出税なるものは、さらに大きく謎解きをすると、それは人間が呼吸することそのものに税金を掛けるということである。
即ち「空気税」である。
このまま放っておけば、そのうち「平和税」や「愛情税」まで掛けるようになるだろう。
こんなに危険な動きを許して良いはずがない。
だから環境税もまた新手の増税の一種なのである。
この事実を暴きたて、徹底して反対しなければいけない。
徴税官僚たちは、財務省（旧大蔵省）が消費税の税率上げの方を目指し、総務省（旧自治省。戦前の内務省。“国家の神経”と呼ばれ、特高警察を束ねた）の子分である環境省が、環境税という「美しい名前の税金」を法案として通すという動きに出てくる。
この動きは、日本にも出来るべきである民主党政権の樹立を目指す政治家（国会議員）たちの動きとは別個独立のものである。
環境税の導入は官僚たちだけの暴走である。
国民の代表である政治家たちの知らないところで、ずっと画策されてきた。
私たちは警戒しなければならない。
繰り返すが、全ての税金は悪である。
「環境を守るために必要な税金」などと、誰もそれに反対できないようにしておいて、私たちを騙す。
【地獄への道は、（私たちの無垢で軽率な）善意と税金で敷き詰められている。】
「環境を守ろう」といういかにもきれいに見えるキャッチフレーズを打ち出して、最終的には環境税でむしり取ろうとしている。
官僚たちのこの悪辣なる動きを白日の下に晒すべきだ。
ＣＯ２の排出権（量）取引と環境税が喧伝される現状に対して、私たちは強い疑念と警戒心を持たなければならない。
私たちは「科学」（サイエンス）なるものによっても洗脳されるのである。
偉そうにしている理科系の科学者たちが政府の審議会の答申とかで何か言うと、それには反対できない、と思い込まされている。
おかしな御用学者たちが「人類の経済活動によって排出される二酸化炭素が地球温暖化の大きな原因である」と書けば、私たちは何となく信じてしまう。
得体の知れないことは、「科学的に証明されたこと」として私たちに押し寄せてくる。
それらは法律作用、権力作用、そして官僚たちからの命令として執行される。
これらを私たちは疑い、疑問を抱き、そして一歩引いて身がまえるべきだ。
それらにどっぷりつかることから逃れて抵抗するという態度を身につけなければいけない。
人間の精神が自由であり真に賢いということは、まず疑い警戒するということである。
疑うということは、あることを信じるか、信じないか、という問題において、一歩躊躇してみるということだ。
「何十万人ものサイエンティストや科学者たちが一致して行っていることをあなたは否定するのか」
と言われたら、たいていの人はどぎまぎして立ちすくんでしまう。
しかし、それでもなお、やはり疑い、警戒し、あるいは信じない、と言い切ってみせる力が私たちに生まれるべきだ。
このことが大事なのである。
エコロジーや地球環境を守れという、見るからに正しい命題で、誰もそれにあらがうことができない、反対することができないだろうという仕組みをあらかじめ作っておいて、向こうは私たちに問答無用で、無条件に「正義」を押しつけてきている。
これらの大衆洗脳に対して私たちは大きく別の考えと対策を敢然と提起していくべきだ。
地球環境問題の本質とは、実は「それ以外の何か」なのである。
大きな真実はやがて少しずつ剥がれ落ちるように明らかになっていく。