【嘘が露見した地球温暖化】
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盗まれたメール、ＣＯＰ１５控え波紋 研究者「気温の低下隠した」 英米メディア過熱
2009/11/26朝日新聞夕刊
【ワシントン＝勝田敏彦】気象研究で有名な英イーストアングリア大のコンピューターにハッカーが侵入し、研究者が地球温暖化を誇張したとも解釈できる電子メールなどが盗み出された。
１２月の国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）を控えた陰謀との見方もあり、英米メディアはウォーターゲート事件をまねて「クライメート（気候）ゲート事件」と呼んで報じている。
メールには、国際的に著名な気象研究者同士のやりとりが含まれ、イーストアングリア大のフィル・ジョーンズ教授が米国の古気候学者らに出した「気温の低下を隠す策略（ｔｒｉｃｋ）を終えたところだ」などと書かれたものもあった。
この記述に対し、地球温暖化やその人為影響に懐疑的な人たちが飛びつき、ネットなどで批判が相次いだ。
ジョーンズ教授は声明で自分が書いたことを認める一方、「誤った文脈で引用されている」などと反論。
木の年輪のデータから推定されるが信頼できない気温のデータを使わなかっただけで、科学的に間違ったことはしていないと主張している。
公開を前提にしない私信とはいえ、ほかのメールで懐疑派を「間抜けども」などと呼ぶなど研究者の態度にも関心が集まっている。
米国の保守派シンクタンク、企業競争研究所（ＣＥＩ）は２０日、「『世界一流』とされる研究者が、科学研究より政治的主張の流布に集中していることは明らか」とする声明を発表。
２３日には、急速な温暖化対策に批判的な米上院のインホフ議員（共和党）が「（感謝祭の議会休会が終わる）来週までに真相が明らかにならなければ、調査を要求する。
この問題は重大だからだ」と述べ、「事件」が議会で問題にされる可能性も出てきた。
ＣＯＰ１５を２週間後に控えた時期の発覚で、世論への影響も懸念される。
２１日付米紙ニューヨーク・タイムズは「（ＣＯＰ１５直前の）時期のメールの暴露は偶然ではないだろう」との研究者の見方を紹介している。
米国では今年に入り、温暖化の科学的根拠に対する信頼感が下がっている。
世論調査機関ピュー・リサーチ・センターが９～１０月に実施した世論調査によると、「ここ数十年、地球の平均気温は上昇していることを示す間違いない証拠がある」と答えた人は５７％で、０８年調査の７１％、０７年、０６年調査の７７％から大きく下落した。
同センターは、景気の落ち込みのほか、今夏は例年より寒かったことが理由ではないかとみている。
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「クライメート・ゲート」がいったいどのようなスキャンダルなのかというと、
それは国連の地球温暖化を研究する部門で、
ノーベル平和賞も受賞した、
IPCC（気候変動に対する政府間パネル）も依拠している、
地球の気温の変化の調査を行っている、
イギリスのイーストアングリア大学の気候研究ユニット（CRU）のコンピュータにある電子メールなどのデータが流出した事件である。
１１月２０日ころから、イギリスのBBCが先んじて報道を始めており、イギリスだけではなくアメリカにも広がっている。
問題なのは、流出した電子メールのやり取りからは、CRUに所属する科学者たちが、
二酸化炭素などの排出による人為的活動の結果による地球温暖化の根拠とされる、
気象データに、
作為的な加工が施されていたことが含まれていたり、
気候変動予測につかう予測モデルの不正確さを科学者たちが嘆く内容が含まれているということだ。
今、世界的な流れで地球温暖化が叫ばれＣＯ2の削減が世界の目標に掲げられています。
そこで、新しい技術として登場したのが原子力発電所ですが、
ご存じのとおり、
国民は生命安全上の不安感を抱いていたり、
また原発もすぐに事故を起こし停止しているところが多く、
電力の供給の他にも近隣に住む人達にとっては安全上の不安が懸念されています。
少し前に話題になった青森県六ヶ所村のプルトニウムの再処理工場は普通の原子力発電所よりも危険といわれています。
この再処理工場に反対しているＮＰＯ法人「未来バンク事業組合」の田中優氏の講演動画をみればすぐにお分かりになると思います。
http://www.youtube.com/watch?v=Lt9hXuEfu7w&feature=player_embedded
#!
京都議定書を持ち上げる人は多いですが、日本がハメられて、適当に決めたのです。
出席した関係者も、証言しています。
実現可能な削減量にしたEUと違い、日本は裏づけがないまま合意してしまったマイナス6%。
地球の大気の成分（体積比）についておさらい。
窒素78％、酸素21％、二酸化炭素0.04％
ほんのわずかな構成比率の二酸化炭素が増えたとしても、温暖化が進むのでしょうか？
世界中が過大評価をしていると言っても過言ではありません。
地球上の石油や石炭を最大限に燃やしても、年平均で大気中の100万分の1しか増加しません。
エネルギーを浪費してもいいと言っているのでは、決してありません。
考えずに、無条件に、思考停止状態で受け入れるのが危険だと言いたいのです。
ヘッジファンドや欧米の年金基金が、日本の排出権拠出金を狙っています。
はっきり言って、日本はカモです。
自分で言い出して、金を出しています。
排出権取引は、まるで援助交際。
今のところ、排出権取引は税務上では金融商品の売買となっています。
環境に関する取引が、やはり金融商品とは…。
サブプライムの二の舞のように、白人が仕組んだスキームで踊らされんのか心配です。
ＩＳＯがフランス人（ユダヤ）の金儲けプロパガンダであるように、
温暖化は、石油（ロックフェラー・ＵＳＡ）との対立で原発（ロスチャイルド・ＥＵ）を推進しようとする、
エネルギー支配（世界支配）のプロパガンダだ。
しょせん、金融ユダヤ人の金儲けだ。
「エコ洗脳」と「プロパガンダ」にはくれぐれもお気をつけ下さい。