日中韓にサンデル教授を！

今まで、中国共産党政府はことあるたびに

反日感情を煽って、日本をけん制してきた

経緯がありますが、今回は、その逆です。

まるで日中両政府が協力し合って火消しを

している状態。丹羽大使の一件は外交上、

ありえない事態を引きこして国民のガス抜き

をする一方、日本政府へも陳謝するという

二段構えの、まるで、孫子兵法に登場して

来そうな手法をとって事態の収拾を図って

います。

どこの国も波風立てずに政権交代を達成

したいものですが、中国政府はたび重なる

石原発言を黙認するわけにも行かず強行

姿勢を見せる手段として、活動家らを解き

放ち、ガス抜きをしたところ、報道の自由に

よって瞬く間に反日＝反政府の狼煙が上

がってしまったわけです。

事態を煽った石原発言もさることながら、

韓国と共通するのは、「反日教育」という

スキームでしょう。恨みつらみを子供たち

に教え続けるという教育システムは児童

心理学上、健全ではありません。これは、

ある意味、ＤＶの家庭で育ったことと同じ

効果があるのです。

韓国人も中国人もそうした心理学上の

コンプレックスを背負ったまま、大人に

なるということで、大人になってからの

様々な行動・言動に影響してきます。

敗戦後の日本は反米教育をしなかった

からこそ、これだけ、経済成長を遂げる

ことができたのです！

「正義について語ろう」のハーバード大

マイケル・サンデル教授を交えて日中韓

こどもサミットを開くべきです！みなさん

企画してみませんか？

べつに陰謀なんてないんです！

政局でも、経済でも、何かことが起こると

裏で、こんな陰謀が渦巻いているとか、

どこどこの誰々、もしくは、どこどこ団体が

それを企んだ、目論んだなどと、実しやか

に語る人々がいてそれをConspiracy theory

陰謀説といいます。

そうしたものに頻繁に登場する名前には、

フリーメイソン、イルミナティ、ロッケフェラ、

ロスチャイルドなどがあり、こうした仮説は

想像力をかきたててくれ、それはそれで、

面白くもありますが、起こるべきして起きた

自然災害に対してまで地震兵器やＵＦＯが

登場するようになると、もはや邪説となり、

エンタメ（娯楽）の分野に属するコンテンツ

になり、カルトや宗教に連動していくものも

あるわけです。

．．．ただ、こういうことなんです。たとえば、

ある企業が業界で1位になり、そのマーケット

でドミナント（覇者）として、市場をコントロール

できるマーケットメイカーに成長した場合、

やがて、モノポリー（独占）が起き、たとえ、

独占禁止法が適用されても、様々の方法で

マーケットの支配を維持しようとします。

場合によっては、法律を変えるようにロビー

（陳情）し、政治を動かすかも知れません。

これは人間の性（サガ）であり、企業行動

の論理でもあります。このことを踏まえて、

考えれば、陰謀説は、なぞでも、インチキ

でもない。ごく当たり前のことであり、自然

なものごとの成り行きなのです。

巨額の財を蓄えた個人や法人が、それを

維持し、さらに成長させるためにどのよう

な行動をとるか、考えてみてください。

蓄財を維持し、財を増やすためには、

あなたなら何をしますか？

僕なら、お金をつくる工場を買いますね。

もちろん、counterfeit通貨偽造は犯罪

になりますから、堂々とお金を作るため

には、その通貨を発行している元を買い

とるわけです。

たとえば、日本銀行は株式会社ですし、

国債を発行する政府も何らかの方法で

買収の対象になるかも知れません。

どこの国でも、政治にはお金がかかる

わけですから政党や選挙も買収の対象

となるでしょう。その国の法律に触れない

形なら何でもありでしょう。

国債を買うにせよ、通貨を買うにせよ、

その国の政府には徴税権がありますから

たとえば日本のように消費税増税法案を

通過させることで、国民が国債の保証人

になってくれるわけです。

やっていることはＭ＆Ａや株取引やＦＸ

などのマネーゲームと何ら変わるところ

はありません。普通に経済行為をして

いるだけ、別に陰謀でもないんです。

イジメは女性社会に由来する②

女の子が３人以上あつまり、

そのうちの１人がトイレなどで

席を立つとほぼ１００％不在者

裁判が始まります。

実験して見ると面白いですよ！

くわしい女性人類学の研究は

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