日本人が勤勉でないこれだけの理由
そもそも不幸のはじまりは、
「日本人は勤勉だ！」という
誤解と勘違いだったのです。
敗戦後、急速に経済成長を
達成した日本の謎解きと、
つじつま合わせに欧米人が
飛びついた見識が働き蜂
というミスコンセプション＝
勘違いでした。
欧米から見て、そう説明する
のがわかり易いし、表層的に
は、一見そう見えたわけです。
しかし、実際の日本人は
勤勉というコンセプトから
は、もっとも、かけ離れた
存在であり、どちらかと
言えば、実利と合目的性
のみに生きる、きわめて
怠惰な人種だったのです。
日本人はけっして勤勉な民族
などではありません。なぜなら、
①競争を嫌い
②既得権益を探し求め
③既得権益の上に眠る
人種だからです。
幼稚園から大学まで
お受験が激化するのも、
やたら資格を取りたがるのも、
あくなき知識欲や学習意欲に
由来するものではなく、
あくなき、既得権益への探索
だったわけです。
既得権益には不労所得から
許認可権まで、様々なものが
あります。しかし、どんな微細
な権益・利権であっても一度手
にしたら絶対に手放さない徹底
ぶりは他の国や人種に比べ、
群を抜いており、だからこそ、
日本人は競争社会は絶対に
イヤなのです。
「これさえしておけば後は楽だ」
という合目的性こそが識字率の
高い日本人が学問をする主な
理由であり、大学進学率９８％
以上という高進学率がまさしく
それを物語っています。
中高一貫校へ通うのも大学
付属に入学するのも既得権益
でしかなく、およそ学問や知的
好奇心とは無関係のところで
日本人は行動しているのです。
もちろん、国家公務員を学生が
職業として選ぶ主な理由は天下
国家を憂えるからではなく、安定
した職業だからであり、天下りが
減っても、民間ほど、厳しい競争
にさらされない安定という既得
権益がそこにあるからです。
欧米には「窓際族」ということば
も概念も存在しません。「窓際」
というキャリアプランも終身雇用
のセイフティネットでしかなく、
ガチンコグローバル社会に挑む、
企業、多国籍企業らにとっては
重石以外の何物でもないのです。
指揮系統が乱れ、合理性を欠く
「課長」「課長職」「課長待遇」
「課長扱い」などのネーミングも
欧米人には理解できない権益
キャリアプラン。「過保護」という
ことばは適切ではなく、「怠惰」
という表現の方が実態を表わし
ていたのです。
アメリカでは18歳を過ぎたら
子供は家から追い出されますが、
日本では33歳の中年女性が、
実家暮らしをしていることに驚か
されます。これも「過保護」なの
ではなく、競争を嫌い、既得権益に
しがみつく日本人メンタリティが
親から子へと受け継がれていく
プロセスそのものだったのです。
英文科の大学教授が英語で
授業を行なうことが出来ずに、
既得権益によってその地位を
追われることなく、居座りつづけ、
ネイティブが解けない入試問題
を考案しつづけることで、日本人
の英語力を北朝鮮と同レベルに
まで引き下げていても、誰も責任
や地位を問わない。一度手にした
権益は守られ、一切の競争に
さらされないという日本国特有の
大原則が自らの首を絞めていた
のです。
「～さえ、手に入れればあとは楽だ！」
「～にさえなれれば、一生楽できる！」
「ＴＰＰ大反対！！」
これでも、日本人が勤勉な人種だと
あなたはいえますか？
飛び級制度がこの国を救う！
アメリカでは、学校や地域に差異は
あるこそすれ、小学校から「飛び級」
制度があります。
学生がずば抜けている場合は大学
にも、そうした取り計らいがあり、
だからこそ、アメリカには若い博士
や修士、若手創業者・企業経営者
がわんさかいるわけです。
安く仕入れて高く売るという商業の
原則と、いいものを安く仕入れて、
最大の成果を上げるという企業の
論理からすると、人材教育はでき
るだけ、手間隙かけずに効率よく
行い、獲得できた人的資源で最大
の成果を上げることが至上課題。
できるだけ優秀な人材を早い段階
で手に入れたいからこそ青田買い
があり、日本でも就活は大学3年生
からはじまるわけです。
しかし、「飛び級」が事実上、存在
しない日本では、そこに限界があり、
優秀な人材を企業や官庁に効率
よく送り込むことができないでいる
のです。
そもそも、大学では、文学部も、
理工学部も、経営学科も、
すべて一律に4年制を強いており、
かろうじて医学と薬学だけ６年制。
しかし、よくよく考えてみれば、
分野のまったく異なる技術学問の
習得時間がすべて同じというのは、
おかしな話なのです。
学問や技術の種類分野によって、
習得時間に差異があるのは、
当然ですし、習得時間に個人差
があるのもきわめて自然なことな
のです。
時間の水増しを強いられる日本
の大学授業がどれだけ、手抜き
なものなのかは、調査すれば、
すぐにわかります。
「人的資源の獲得」と「人材教育」
というビジネス観点からも、大学
全学科一律4年制や中学・高校の
全科目一律3年制という仕組みも、
時間的ロスが大きく、企業の論理
からすれば、大いに改善の余地
ある、硬直化した学習指導要領
といえるのです。
学生たちが代返（欠席）や居眠りし、
教授がＩＣレコーダー１台置いている
ような一方通行授業を繰り返して
いる環境では、むしろ放送大学や
Ｙｏｕｔｕｂｅで学ぶ方がより優秀な
教授の授業にあやかれるわけで、
椅子と机と教室代のために高額な
入学金や授業料を払っているのは、
いわゆるボッタクリで、有名大学で
あれば高額なブランド料を支払って
いるようなものなのです。
日本の大学を卒業する学生たちは、
18歳入学当時の学力かそれ以下の
状態で大学を卒業し、付け焼刃の
ＳＰＩと面接とブランド名だけで事実上、
就職している状態で、かような環境で、
果たして、企業は優秀な人材にあり
つけるものでしょうか？
ＴＰＰやＦＴＡといったガチンコ！！
グローバル競争時代の中では、
日本の教育制度、就職採用基準
はすでに破綻していると言わざる
を得ないでしょう？
しかし、このていたらくに特効薬が
一つだけあります。それは日本も
「飛び級制度」を採用することです。
国民投票法・関連法で18歳に
与えられる投票権に基づいて、
成人を18歳まで引き下げ、試験
や面接などで「飛び級」を容認し、
大学でも単位習得時間に弾力性
をもたせ、高齢化社会だからこそ、
積極的に若手の社会参画を促す
のであります。
その一方で、大学や高校などの
教育機関は生涯教育に門戸を
開き、いつでも再教育を希望
すれば、そこへ戻れる欧米流の
回転扉を採用するべきなのです。
女性論の目的
しばらく、忙しくて書けなかったので、
明日から、また書きます。
政治経済、教育、生命と宇宙、心理学
など様々なことについて書いてますが、
主に女性論を展開するジェンダー人類学
の目的は日本女性の外人コンプレックス
をなくすことにあります。
皆様からのご質問にもお答えします。
メッセージか、コメントをいただければ
幸いです。