週末週初は地方出張等で慌ただしく過ごしており、ミッションを終えて東京に戻りましたら「郵趣」9月号が届いていました。
雑誌の紙面のなかで、役員体制の紹介がやけに淡泊なのが印象的でしたが、利益相反の可能性が指摘される中で更迭となった前専務理事が（顧問ならば兎も角）会長に就いていたのは驚きでした。
これまで、財団の会長職はすべて例外なく理事長経験者が就任する慣例でしたが、これを破って専務理事しか経ていない者を会長に就けることの背景や意義については、とくに協会運営の経費を負担している正会員に対し明確に説明がなされるべきでしょう。ちょうど来月は札幌で全国会員大会もありますので、みなさんに説明するには良い機会ではないかと思料いたします。
なおJPSの定款第38条は、「会長及び顧問は、理事長の諮問に応え、理事長に対し助言することができる。」と規定しています。
したがって、この規定を踏まえて理事長は会長に対し、これまでの経営判断や不明瞭な事柄に関する説明を行うよう「諮問」し、会長は理事長に対し、助言ではなく、しっかりと「説明」を行ったいただきたいと、一人の正会員として考えています。