今回の米国大統領選挙での売電勝利にに貢献したのは次のものである。
①大規模な不正選挙
②不正選挙の訴えを拒絶した裁判所、州知事・州務長官
③大統領選挙結果に対する異議申し立てを認めなかった連邦上院下院の議員たち
いずれも背後に大きな力、米国のエスタブリッシュメント、
トランプ支持者が言うＤＳディープステイトがあったと思われる。
１．不正選挙
(1)トランプ票を大量に売電票に移し替えた不正集票機が活躍するには、その集票機を製造したメーカーを支配し、その集票機を各州に採用させることが必要であった。
それをするには、多額の資金が必要だ。
(2)支那で偽の投票用紙が大量に印刷され、カナダで陸揚げされて、
トラックで米国内へ運ばれたが、
これをするのにも、多額の資金がいる。
(3)大量の売電に印を付けた不正票が集票所に送り込まれたが、これをするのにも多額の資金がいる。
(4)集票所での票の計算でも不正が行われたが、集票者を抱き込むには多額の資金が必要である。
つまり、大規模な不正選挙を行うには、多額の資金と人が必要であった。
それができたのは米国の大富豪くらいではないのか？
２．司法や地方の行政組織は不正選挙の訴えを却下した。
これらの者を抱きこむには、多額の金が動いたであろうから、大富豪が背後にいたと思われる。
３．連邦上院・下院の議員たちは選挙結果の異議申し立てに反対した。この中には大勢の共和党議員もいた。
彼らは共和党非主流のトランプさんと対立する主流派であろう。
４．こうして、莫大な資金を持つ者と共和党の主流派、
つまり、米国のエスタブリッシュメント、トランプ支持者が言うＤＳディープステイトがトランプ再選阻止に動いたと思われる。
(1)それはトランプさんの政策がMake America Great Again を旗印にするアメリカ国内重視であり、グローバリズム反対の立場であったからだ。
(2)だから、今回は米国のエスタブリッシュメントが民主党の売電が大統領になるのを助けたが、
だからといって、いつでも米国のエスタブリッシュメントが民主党支持というわけではない。
自分たちの利益にかなう政策を行うものなら民主党であれ、共和党であれ構わないであろう。
(3)なお、中共も関係したが、中共は主役ではなく、米国のエスタブリッシュメント（ＤＳ）の使い走りであったろう。
支那の外貨準備高は約300兆円、これ自体他人の金も含んでいる水増しの数値だが、米国の代表的な大富豪ロックフェラーの資産1000兆円の１／３と少ないからである。