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両角 和人(生殖医療専門医)のブログ

生殖医療専門医の立場から不妊治療、体外受精、腹腔鏡手術について説明します。また最新の生殖医療の話題や情報を、文献を元に提供します。銀座のレストランやハワイ情報も書いてます。

先日発表された統計結果です。

出生児数は2021年と2022年にわたって増加しています。

 

 

こちらは治療を受けている方の数ですが同様に2021年、2022年と上昇しています。

 

以下拡大したものです。

7年前から2年前までは横ばいでしたがここ2年で増加しています。

その理由は2021年は助成金を倍増したためです。

2022年は保険を導入したからです。


その前の5年間は横ばいでしたがここまで増えることは政策が良い影響を与えていると言えます。

菅前総理の決断と実行力は素晴らしいと思います。

治療方針を相談してから転院を決めたい

セカンドオピニオンを聞きたい

近隣の病院では難しいと言われたが諦められない

遠方からのため通院出来ないが相談したい

近くに不妊治療ができる病院がないので遠方でも診てもらえるか相談したい

どんな治療ができるか相談したい

初診の前に医師と話してみたい

腹腔鏡手術に関して具体的に聞いてみたい

病院選びに迷っているので、一度医師と話してみたい

 

当クリニックでは、近くに不妊治療ができる病院がない等でお悩みの遠方の方にもオンライン診療を活用しながら、通院、採卵・移植に対応しております。

 

東京駅からタクシーで5分の立地にあり、遠方からでも通院しやすい環境となっております。

 

なお初回のオンライン診療は日曜日にご自宅からお二人で診察を受けられます。必ず院長が対応します。

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この表は先日発表された新鮮胚を用いた最新の日本の治療成績です。

体外受精の方が成績が良いことがよくわかります。

 

 

こちらは上の表を拡大したものです。

IVFと言ってふりかけの場合の妊娠率は24.6%に対して顕微授精は19.2%となり明らかに低下しています。流産率は逆に体外が24.1%でICSIは25.5%と上昇しています。

 

 

以前から何度もブログで記事にしていますが、男性因子が無い場合、顕微授精は可能な限り避けるべき技術と言えます。

男性因子はないため顕微授精は必要ありません。体外受精を強くお勧めしますというべきです。

専門施設として、専門医として、施設の面子を保つことが必要ではなく、根拠に基づき正しい医療をこなう事が必要だと思います。

 

 

先週大阪での受精着床学会で当院の培養室から2名が発表しました。

診療に戻らないといけず夕方の演題は聞けませんでしたが午前中の演題は聞くことができました。素晴らしい発表であり感動して聞いていました。

私も来月のIVF学会と再来月の生殖医学会で発表してくるのでスライド作り頑張りたいと思います。まだ全然出来ておらずいつもの如く締め切り効果で頑張ります。

 

 

「不妊検査を受けたいけれど必要な項目が分からない…」

「受けて見たら金額が思ったよりかかってしまった…」

そのようなお声を受けてご夫婦で5万円以内に抑えられる不妊スクリーニング検査のパッケージプランを開始いたしました。
 

 

★条件を満たせば東京都にお住まいの場合、上限50,000円まで不妊検査助成金がもらえます。
※東京都の助成金につきましては適用条件や最新情報をご確認ください。

 

⇨助成金が適応されると実質的に費用がかからないことになります。



※東京都以外でも助成を行っている自治体がございますのでご自身のお住まいの地域のHPなどでご確認ください。

 

 

 

 

先週発表された日本のデータです。当然若い方は出産率が高く流産率が低くなります。

 

 

しかしこちらの表を見ればわかるように現在ほとんどが凍結胚で治療されています(下の緑の部分)。新鮮胚は1割未満となります。つまりほぼ全員が若い時の胚を用いて治療をしているため保険は移植時の年齢で決めることが医学的に見ると矛盾してきます。

高齢になると保険を効かせないと決めた理由として成績が下がるからとしているため、実年齢と胚の年齢で当然異なるため、凍結時の年齢で保険を適応させることが医学的には正しくなります。

 

具体的に説明すると例えば39歳で採卵をして凍結胚が5個できて40歳で移植して1人生まれ、2人目を43歳で治療を行う場合39歳の凍結胚を使うため当然高い出産率が保てるにも関わらず全額自費となります。

ここは少子化対策として現実と乖離しており医学的に正しくないことをしています。

この事実は変わることはなく厚労省の方はここを是非理解してください。

1人でも多くの方が授かれる様に制度の見直しを切に願います。

体外受精の治療件数は22年は過去最多で、54万3630件でした。年齢別では42歳が4万6095件で最も多く、39歳、40歳と続いています。

この意味することはシンプルで保険が42歳までで締め切り効果がかかっているからです。

また39歳までで回数が3回に減るためここにも締め切り効果がかかっています。

そのため42歳、39歳という順番になります。

ここは厚労省の狙い通りで治療を受けるには保険が効くうちに早くとの意図が効いています。

私も含めて締め切りがないと動かないのは人の常でありここは良いことだとは思います。

 

ただどうしてもおかしいのは40歳を超えると3回に減ることです。確率が下がるなら増やさないといけないのにここは理屈が通りません。

早く治療に入らせることと同じくらい結果を出すことは大切なことであり、優秀な厚労省の方々にもっと良い制度に改善して欲しいものです。

来月一時帰国して採卵を行います。

今から何か備えておく事やこうしたら良いなどのアドバイスがあれば教えてください。

 

この様なご質問がありましたのでお答えします。

 

帰国日を生理開始日にする事が滞在日を短くするポイントです。

そのためにピルを用いる事も一つの方法です。

またお住いの地域で主治医を見つけておき前後のフォローをお願いしておく事がとても大切です。

またご主人の帰国を採卵日に合わせて可能な限り院内で採精してふりかけを目指すべきです。

 

他にも多数ありますが、9月28日にオンラインセミナーを開催しますのでその際にポイントを説明しますので下記からお申し込みください。