天気に気分が左右されます

大好きなのは夏

秋は嫌いです

だんだんと寒くなっていき

それにつれ気分も下がっていく

秋愁

意味もなく物哀しさを感じるのはわたしだけ?


おっと

いけません、落ちてる場合ではありません


いってきます

いってらっしゃい

おっしグーもみじ
At 4:01PM EDT: 11,020.40 Up 10.06 (0.09%)


米国株、ダウ3日続伸し10ドル高 


FOMC議事要旨受け、上げに転じる



12日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均は3日続伸した。

終値は前日比10ドル06セント(0.1%)高の1万 1020ドル40セントと、5月3日以来約5カ月ぶりの高値だった。

米連邦準備理事会(FRB)が公表した米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨(9 月21日開催分)を受け、

追加金融緩和に前向きな米当局の姿勢を確認したとして、買いの勢いが増した。 

ダウ平均は午後中ごろまで小安く推移したが、FOMC議事要旨が発表されると上げに転じた。

多くの委員が、低成長が続いた場合などには追加金融緩和の実施が適切

との認識を示していたことが明らかになり、

11月上旬の次回FOMCでFRBが追加緩和策を決めるとの期待が一段と高まった。

金融株やIT(情報技 術)株を中心に買いが優勢になった。

 

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は4日続伸した。

終値は同15.59ポイント (0.6%)高の2417.92と、5月12日以来約5カ月ぶりの高値を付けた。

機関投資家が運用指標として重視するS&P500種株価指数は3日続伸。

水準は5月12日以来、約5カ月ぶりの高値となった。

 

業種別S&P500種株価指数(全10業種)は「金融」や「IT」など6業種が上げ、

「公共」など4業種が下げた。

ニューヨーク証券取引所(NYSE)の売買高は約9億2000万株(速報値)、

ナスダック市場は約19億1000万株(同)だった。

 

丸紅などと共同で米東部での送電網事業に参画する

と発表したインターネット検索事業大手のグーグルが上げ

製薬大手ファイザーが買収を発表した同業のキン グ・ファーマシューティカルズが急伸。

ファイザーも上げた。ダウ平均構成銘柄では銀行のバンク・オブ・アメリカや

非鉄大手のアルコアの値上がりが目立っ た。

 

一方、証券会社が投資判断を引き下げた通信のベライゾン・コミュニケーションズが下落。

中国の金融引き締めを受けて建機大手のキャタピラーが下げ、

小売り大手ウォルマート・ストアーズの値下がりも目立った。

                                 (日経新聞マネー 10/13 6:35)

NY円、5日続伸  FOMC議事要旨受け



12日のニューヨーク外国為替市場で円相場は5日続伸し、

3連休前の8日終値 に比べ20銭円高・ドル安の1ドル=81円65~75銭で取引を終えた。

米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨の発表を受け、

早期の追加金融緩和観測 が一段と強まったことなどを背景に円買い・ドル売りが優勢となった。

 

米連邦準備理事会(FRB)が午後中ごろ、9月21日に開催したFOMCの議事要旨を公表した。

米経済成長率が見通しを下回る状況が続いた場合、

長期国債の買い取りなど追加の量的緩和の実施が適切だと大半の委員が指摘していたことが明らかになった。

 

FOMCでは市場の「インフレ期待」を高める戦略についても議論されていた。

インフレは長期的には通貨価値の低下につながるため、

これを嫌気したドル売りが円やユーロなど主要通貨に対して出た面もあるという。

 

円は一時81円66銭まで上昇した。

ただ、11日のオセアニア市場で付けた81円37銭の直近高値には届かなかった。

 

カンザスシティー連銀のホーニッグ総裁が正午前に講演し、

追加の金融緩和に否定的な見方を示したと伝わった。

ただ、同総裁の発言としては新味に乏しいとして相場の反応は限られたという。

ニューヨーク市場での円の安値は81円97銭だった。

 

円は対ユーロで3日続伸し、前週末比35銭円高・ユーロ安の1ユーロ=113円80~90銭で取引を終えた。

このところほぼ5カ月ぶりの円安・ユーロ高水 準で推移していたため、

持ち高調整や利益確定目的の円買い・ユーロ売りが優勢だった。

ただ、欧州中央銀行(ECB)のトリシェ総裁が講演でユーロ圏の追加 金融緩和に消極的な姿勢を示した

と伝わると、ユーロは買い戻され、円は上げ幅を縮小した。

 

ユーロは対ドルで小反落。前週末終値と同じ1 ユーロ=1.39ドル台前半ながら水準をやや切り下げて終了した。

ユーロは約8カ月ぶりの高値圏で推移していたため、持ち高調整や利益確定目的の売りが優勢だった。

ただ、FOMC議事要旨を受けて米追加金融緩和の観測が一段と強まると、

ユーロ買い・ドル売りが進み、ユーロは下げ幅を縮小して終えた。

この日 のユーロの安値は1.3797ドル、高値は1.3937ドルだった。

                               (日経新聞マネー 10/13 6:47)

日経平均株価
12日(大引)
9,388.64 -200.24

日経平均先物
10/12月
12日15:10
9400 -180.00

TOPIX
12日(14:54)
824.91 -14.53

日経ジャスダック平均
12日(大引)
1168.48 -3.38


今日はお天気良くなりそう・・かな?

連休明けは体が重い(笑)

気分も重い(悲)

上期はスタートしたばかり

調子よくスタートしたところです、早速失速している場合ではありませんね




今夜はザックJapnn vs  韓国

先日のアルゼンチン戦での評価を本物としてほしいもの

期待大!

録画もバッチリ

 

がんばれ ザックJapan  

 根なし草   根なし草 






いってきます

いってらっしゃい

おっし
グー




At 4:15PM EDT: 11,010.34 Up 3.86 (0.04%) 




米国株、ダウ平均続伸し3ドル高 追加緩和と業績期待支え



11日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均は小幅続伸した。

終値は前週末比 3ドル86セント(0.0%)高の1万1010ドル34セントと、5月3日以来、

約5カ月ぶりの高値を付けた。

追加金融緩和や発表が本格化する米主要企業 の7~9月期決算への期待感を背景とした買いが優勢となった。

 

追加金融緩和による流動性相場への思惑が根強いほか、米企業収益への期待も相場を支える一因となった。

非鉄大手アルコアが先週発表した7~9月期決算が市場予想を上回ったことで、

収益が一段と改善するとの思惑がじわりと広がって いる。

12日発表の半導体大手のインテルや13日発表の銀行大手JPモルガン・チェースが好業績の連想から上げた。

 

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は3日続伸。

終値は同0.42ポイント(0.0%)高の2402.33と、5月12日以来、約5カ月ぶりの高水準を回復した。

 

ただ、コロンバスデーの祝日で債券・為替市場が休場だったため、模様眺め気分が強かった。

ニューヨーク証券取引所(NYSE)の売買高は約7億9000万 株(速報値)、

ナスダック市場は約15億2000万株(同)と低迷。

薄商いの中で、目先の利益を確定する売りに押されてダウ平均やナスダック指数が下げに 転じる場面もあった。

 

業種別S&P500種株価指数(全10業種)は「通信」や「エネルギー」など7業種が上げ、

「一般産業」や「素材」など3業種が下げげた。

 

個別では、天然ガスのチェサピーク・エナジーが上昇した。

中国の国有石油大手である中国海洋石油総公司(CNOOC)の子会社が10日、

米テキサス州の チェサピークの石油・ガス田事業への出資で合意したと発表。

事業の安定につながるとの見方につながった。

米投資会社ベイン・キャピタルが買収を発表した米 子供服専門店チェーンのジンボリーが大幅上昇した。

ダウ平均構成銘柄では、航空機のボーイングや通信のベライゾン・コミュニケーションズの上げが目立っ た。

 

一方、上値が重くなってきた金相場を背景に金鉱山株のニューモント・マイニングが3日続落した。

ダウ平均構成銘柄では、化学大手のスリーエム(3M)の値下がりが目立った。

                                       (日経新聞マネー 10/12 7:17)
米国株式市場見通し:7-9月決算発表が本格化、ハイテクや金融が焦点
10月9日(土)11時01分配信 フィスコ
11日(月曜日)はコロンブスデーで債券や為替市場は休場となるものの、株式市場は通常取引となる。

また、7-9月決算発表も本格化する。インテル(12日)、JPモルガン・チェース(13日)、AMD(14日)、グーグル(14日)、GE(15日)などの各業界大手の決算発表が予定されており注目される。特にハイテク大手は9月の株式相場上昇の牽引役となったこともあり、業績がついてくるかが焦点となりそうだ。下半期は半導体需要の落ち込みが想定されているが、スマートフォン関連がどの程度需要を補うかがポイントとなるだろう。

金融大手はドット・フランク法(新金融規制法案)成立後の影響が反映された初めての決算となる。先日、JPモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカなど大手行が相次いで、手続き上の不備があったとして、住宅差し押さえを一時凍結することを発表したが、これが与える業績への影響にも注意が必要だ。株式相場全体としては来年の利益予想を根拠に株価の割安さを指摘する向きが多いものの、果たして2011年にかけても利益2桁成長を維持できる見通しが決算で示されるかを見極める必要がある。

経済指標関連では、10月NY連銀製造業景気指数(15日)や9月小売売上高(15日)などが予定されている。また量的緩和観測を受けたインフレ懸念の台頭にも注意が必要だ。13日と14日にはそれぞれ10年物及び30年物米国債の入札が予定されており、需要動向が注目されることになろう。

著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、雑誌フォーチュン主催のカンファレンスで「明らかに債券より株式が割安であり、ポートフォリオの債券の割合を高める論理的根拠を見いだせない」と述べ、債券が割高であることを指摘した。

この見方はバフェット氏に限ったものではなく、大手ヘッジファンド運用のジョン・ポールソン氏や投資・金融研究で著名なジャーミー・シーゲル博士など、投資家や経済学者の間でも同様の見方が広がりつつある。

債券と株式の相対的な割安度を見る方法として、社債10年物の利回りと配当利回りを比べると、アルトリアやジョンソン&ジョンソン、プロクター&ギャンブル、シェブロンなどの大企業で、配当利回りが社債利回りを上回るという状況が確認できる。

債券投資の人気は過去10年間の株式投資が報われなかったことや、金融危機、今年5月の株価急落(フラッシュ・クラッシュ)などで投資家は株式投資に悲観的になっており、更にベビーブーマー世代が退職期を迎えて保守的な運用へとシフトしていることが原因と考えられる。

しかしながら、一連の経済危機を受けた政府の景気刺激策や連銀の金融緩和策は、財政赤字や通貨安に繋がり、中長期的なインフレのリスクを確実に高めることになる。金価格が最高値を更新したほか、商品価格全般の上昇が続いていることも通貨安やインフレ懸念を反映したものだ。事実上のゼロ金利下で、インフレの兆しが少しでも見えれば満期の長い債券ほど大きな下落リスクを負うことになる。

先週金曜日に発表された9月雇用統計も予想を大幅に下回ったことから、次回のFOMCでは追加量的緩和が発表されるとの見方が広がっている。追加量的緩和では米国債の買取り拡大などが中心となる見込みで、一時的には金利を引き下げる効果が期待できるものの、理論上、紙幣をバラまいていることと同義である。現在の所、アメリカの市場は債券高、株高で反応しているが、そもそもドルという通貨自体の信認に疑義がかかり始めると要注意である。
為替市場見通し:米・追加量的緩和策の確実性が増大、長期金利低下・ドル売り優勢へ
10月9日(土)14時45分配信 フィスコ
■日銀の包括的緩和決定にも米追加量的緩和観測勝り82円割れ
10/4-8のドル・円は、ショートカバーのドル買いと本邦輸出企業のドル売りに83円18銭から83円88銭で上下した後、予想を上回る米8月中古住宅販売成約指数を好感、日銀が包括的な金融緩和策(実質的なゼロ金利政策導入、多様な資産購入の資産買入基金の新たな創設)の実施を決定したことを受けて83円99銭まで上昇。だが、米追加量的緩和期待の高まりによるドル売りが勝り反転、米財務省当局者発言「米国は市場原理に沿った為替レートを支持」を受けて日本の介入警戒感が後退して83円割れ。9月ADP全米雇用報告が予想外に減少したことを受けた雇用統計への警戒感の強まりに82円11銭へ下落、ブラード米セントルイス連銀総裁発言「一段の緩和は確実ではない」で82円57銭に反発後、予想外に悪化した米雇用統計を受けて連銀の追加量的緩和策の確実性が増し81円72銭まで下落。

■米雇用悪化で追加量的緩和強まりドル安継続
10/11-15のドル・円は、日銀の包括的な追加金融緩和措置決定にも、米国の追加量的緩和観測が勝る状況において、8日に発表された米9月非農業部門雇用者数が予想以上に減少したことを受けて、米追加量的緩和策の確実性が増したとの見方から長期金利低下・ドル売り優勢の展開が続きそうだ。ドル・円の下落が81円台まで進んでおり、8日に開催されたG7財務相・中銀総裁会議(非公開、声明発表なし)での通貨協議を受けた日本のドル買い・円売り介入の動向が注目されることになる。

10/4-5に開催された日銀金融政策決定会合では、実質ゼロ金利政策の実施と、資産買い入れなどの基金創設を検討する(事実上の量的緩和)、との追加金融緩和策を決定した。

日銀は、政策金利の誘導目標を、これまでの0.10%前後から0-0.1%に引き下げ、「物価安定の理解に基づき、物価安定が展望できる情勢(物価が1%程度に上昇)になるまで実質ゼロ金利を継続」と表明。また、基金については、多様な金融資産(国債、CP、社債、上場投資信託ETF、不動産投資信託REITなど)の買い入れに5兆円程度、それに新型オペ(年0.1%の固定金利で3-6カ月の資金を供給)の30兆円を統合して35兆円規模とし、資金供給を増やすこととする。景気判断は、「景気は緩やかに回復しつつあるものの、改善の動きが弱まっている」と下方修正した。

白川日銀総裁は会見で、「今回の追加措置は、信用緩和と量的緩和の側面を持つ包括緩和」と説明。「必要があれば、基金の5兆円の規模、期間の拡充の可能性がある」と述べた。マーケットでは、予想を上回る今回の追加措置に対して「ポジティブ・サプライズ」との声が多くきかれた。

一部には日本の介入実施に対する理解が得にくく、円高対策として金融緩和策を拡大せざるを得なかったのではないかとの見方があるが、金融政策でこれほどまでに手を打ったことにより介入がやりやすくなったとの見方も出ている。8日にG7財務相・中銀総裁会議が開催され、通貨安競争回避を議論。目先、会議後の各国の財務相、中銀総裁の発言が注目されるが、野田財務相は「日本の為替介入、為替の過度で無秩序な動きに対応したものと説明」、「日本の為替介入姿勢を説明した後、G7で議論は広がっていない」「今後の為替介入についての話はG7でしていないが、日本の基本姿勢は理解してもらえたと思う」と述べている。

なお、米国の財務省為替政策報告書は15日が期限とされ、中国を為替操作国に指定するのかどうかに注目が集まる。ボーカス米上院財政委員会委員長が来週訪中するが、その際、「人民元改革で有意義な措置を講じるよう求める」としている。

米国の金融政策については、9/21の連邦公開市場委員会(FOMC)で追加金融緩和実施を表明し、デフレ警戒感を強める姿勢を示したことで、11月のFOMCで追加量的金融緩和を実施するとの観測が浮上している。最近のFRB幹部の発言では、1日にダドリー米NY連銀総裁が「見通しが変化しなければ、追加措置が正当化される」、エバンズ米シカゴ連銀総裁が「追加緩和策が望ましい可能性も」、そして5日にバーナンキ米FRB議長が「追加資産購入は経済を支援へ」などと述べており、9月非農業部門雇用者数の減少もあり、追加量的金融緩和観測がますます強まる状況にある。12日に9/21FOMC議事録の発表があり、「追加緩和策を導入する準備」への傾斜具合や、景気認識(「回復や雇用ペースは鈍化」との見方を示していた)について改めて注目されることになる。

米国債入札が、12日に3年債(320億ドル)、13日に10年債(210億ドル)、14日に30年債(130億ドル)で総額660億ドル予定されている。今回も波乱なく消化されるか動向が注目されるが、入札の結果を反映して、米長期金利が上昇すれば、ドル・円は仕組み債絡みなどのドル買いが強まり、金利が低下すればドル売りが強まる傾向が続く。

10/11-15の主な予定は、11日(月):(日)休場(体育の日)、(米)コロンブス・デーで債券市場休場、12日(火):(米)FOMC議事録(9/21)、13日(水):(日)8月機械受注、(中)9月貿易収支、(米)9月輸出入物価指数、14日(木):(日)9月企業物価指数、(米)8月貿易収支、9月生産者物価指数、15日(金):(米)9月小売売上高、9月消費者物価指数、10月NY連銀製造業景気指数、10月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値、8月企業在庫、米財務省為替報告書発表期限。