「世界謀略白書」丸谷元人著 ダイレクト出版政経部門2019年4月発行 | ウインのワクワク「LIFE」

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本書より

 

【謀略】人をおとしいれるはかりごと。策略。【白書】政府の公式の調査報告書。[広辞苑 第七版]

 

わたしたち日本人の知らないところで、「誰かの『はかりごと』で世界は動いている」という事実は存在します。

 

イスラム国の連中が一体どういう人たちで、どういう意図をもって「斬首」という発想になったのか、そしてこの事件の根本はどこにあるかというインテリジェンスは、少なくともわれわれ一般国民には得られませんでした。おそらく、政府機関に勤務する人たちの大半もわからないでしょう。そもそも対外情報機関がないような状態で~。

 

北方領土にしろ、竹島や尖閣問題にしろ、これらの問題の背後にはアメリカがいたというのは、間違いない歴史的事実です。

 

「カネ」がこの世を支配しているということです。

 

イラク戦争の最大の原因の一つは、故サダム・フセイン大統領が石油の決済を米ドルからユーロに変えてしまったことなのです。

 

ユーロは今、ロシアに接近し、警戒しつつではありますが、中国にも接近し、人民元のSDR化やAIIB(アジアインフラ投資銀行)を支持しています。これはもう完全に米ドル覇権に対する戦いです。

 

イギリスはご丁寧にも、年ごろになったスーチーさんに、実態は諜報部員であるハンサムなイギリス青年をあてがったというわけですね。

 

スーチーさんには、もう20年来の付き合いになるボーイフレンドがいるのです。こんな情報は日本にはあまり入ってきませんが、現地に行けば誰もが知っていることです。

 

各国の情報機関からすれば、世界的なネットワークを持つ人道支援団体やNGOに諜報部員を一人放り込めば、この組織を情報機関として使えてしまうわけです。

 

ダイヤモンドというのは、世界各地でかなりたくさん採れるものなのです。実際には希少価値はそれほどない。生産量や流通量を徹底的に管理することで希少価値を~。

 

「いやあ、おっしゃるような話は学校では習いませんでしたが・・・」と言われることです。外国人であれば、大企業の幹部でなくても、「いや、僕はそんなこと学校で習わなかった(だから知りません)」というセリフは出てきません。

 

日本軍に捕まって収容生活を送った経験があり~そこから、この作品に登場する猿が日本人をあらわしていると言われているのです。ハリウッド側では、この『猿の惑星』を日本で公開するにあたって、「日本人が観たら怒るのではないか?」と危惧したそうですが、ふたを開けてみれば、当の日本で大ヒットしたという、笑うに笑えないオチまであります。

 

「コンバット!」の大流行によって、ドイツが自分たちの国とつい数年前まで同盟を結んでいた相手だということを、大人も子供もあっという間に忘れてしまったかのようでした。

 

同書に対し、私は2014年に『日本軍は本当に「残虐」だったのか』(ハート出版)という本を出版し~ありえない与太話を脚色し、もって数百万のアメリカ読者を大いに感動させたという現象には、日本人として大いに危惧させられます。

 

われわれは映画を通して、「正義の味方=アメリカ」という図式を自然と潜在意識の中に刷り込まれています。そういうものに対しても、疑う気持ちを持っていただきたいなと思います。

 

七つの石油資源国に向こう五年間で介入しようというわけですから、呆れたクラーク大将は「アメリカは政治的なクーデターによって完全に乗っ取られてい待ったのだ」と述懐しました。誰に乗っ取られてしまったか?クラーク将軍はそれを「ネオコン」だと言っています。

 

興味深いのが、9.11の前に、まるでテロを予言するかのような映画がたくさん登場していたことです。

 

アメリカ政府高官と結託した巨大建設会社や武器弾薬を調達する巨大企業は戦争という巨大ビジネスを利用し、アメリカ兵や多くのイラク人の血を代償として莫大な利益を上げたのです。こういう話をすると、「じゃあ、あの会社は悪い会社だ。こっちはいい会社だ」ということを言い出す人がいます。何度も言うようですが、これは単純なる「良い悪い」の話ではありません。

 

世界では国益のために、企業の利益のために、当たり前のようにこういうことをおこなうものなのだという事実を直視しなければならないのです。

 

ドローンを鳥や虫に擬態させるまでもなく、将来的には蚊にウイルスを持たせて人間を殺せるようにしたり~米を食い尽くす昆虫をつくって、それを日本の穀倉地帯にポンと落とせば~そういうことが現実に起こり得る時代になりつつあります。

 

「プロジェクト・コースト」(沿岸計画)というものがあります。70年代、80年代の南アフリカで、なんと黒人だけのDNAを食い尽くしてし破壊してしまうという病気の研究がおこなわれていたのです。

 

アメリカはパキスタンで何百回とドローン攻撃をしていますが、イギリスの調査報道局の調査によると、2004年以降、繰り返されるドローン攻撃によって、最大4000人近い人々が殺されたとされています。そのうち1000人近くが民間人であり、うち207人の犠牲者が子供でした。

 

太平洋戦争でアメリカ軍が日本を空襲したときも、「日本には民間人なんかいない。日本の子どもたちは小さいころからチャンバラをしており、すでに兵隊になるベースができているので、彼らは戦闘員と同じなのだ」という理屈で無差別爆撃を敢行しましたが~。

 

CIAのなかでもとくに2001年以降に入所した職員は、人間狩りと暗殺しか経験していないと述べています。それがオバマ政権で秘密戦争としておこなわれてきたことです。

 

これまで資源を自給しようとした政治家は、なぜか逮捕されたり、交通事故に遭ったりと、何らかの不運にまみえることの多い国です。

 

食料も他国を支配する兵器だからです。日本に食料をどんどん売りつけて、日本がアメリカ産の食料に依存するようになれば~。

 

日本にもまた逆らわれては困るというわけで、いまだに分断統治の対象なのです。たとえば、日本の抱える領土問題、つまり北方領土、竹島、尖閣諸島は、みんな分断統治の結果生じたものです。

 

北方領土を奪ったのはソ連ですが、それは第二次大戦中にソ連のスターリン、イギリスのチャーチル、アメリカのルーズベルトという三者が話し合って、三国の合意事項で成されたわけです。つまりアメリカ、イギリスも日本の今日の北方領土問題の背後にいたということです。

 

竹島の周辺には大量のメタンハイドレートが眠っており、現在、韓国はそれを商用化するために一生懸命なのですが、その資金はどうやらアメリカ政府やアメリカ企業あたりから出ているという話もあります。

 

アメリカは日本と韓国を対立させて、そこで「漁夫の利」を得ようということです。

 

尖閣諸島近海にも、膨大な石油・天然ガスが埋蔵されているということが知られています。1968年、国連のECAFE(エカフェ。国連の地域経済委員会の一つで、74年にESCAP〈エスカップ〉と改称)という機関の資源調査団によって発見されました。その直後から、中華人民共和国と台湾が自分たちの領土だと主張しだしましたが、じつは一番最初に尖閣の資源に目をつけたのはアメリカの資源メジャーでした。

 

「もし米軍が撤退したら、日本はすでに相当な能力を持つ軍事力をさらに強化するだろう。誰も日本の再軍備を望んでいない。だからわれわれ(米軍)は、(日本を封じ込める)”瓶のふた”なのだ」

 

南シナ海における中国の軍拡で、一番儲かっている国の一つはドイツでしょう。

 

日本にとって、近年ますます脅威が増している国といえば、北朝鮮でしょう。でも、その裏では、ドイツ、中国、ロシアといった国々が北朝鮮に大量に投資しているということをご存知でしょうか。彼らの狙いは、北朝鮮に眠る2000兆円ともいわれる地下資源です。

 

日本のメディア報道だけを見て、「北朝鮮は世界から孤立している」「人民が飢えているのに金正恩は一体何をしているんだ」と考えるのは、まったくの的外れなのです。北朝鮮に潰れてほしいと考えるような国は、日本以外にはありません。それが国際社会の本音です。

 

なぜだかわかりませんが、日本の大手メディアは、そういうことはほとんど伝えてくれません。そんな日本の大手メディアばかり見ていると、国際社会の潮流からは置いてきぼりをくらってしまう・・・。その意味では、残念ながら、彼らの言うことを鵜呑みにしては「バカになってしまう」というのが本当のところではないでしょうか。

 

中国や北朝鮮を欧州の国々が応援しているように、ナショナリズムがアメリカを倒すために利用されているという側面もあれば、中華帝国の勃興の過程で、中国がうまい具合に反米感情を持つ人たちを手なずけて、アメリカと喧嘩させるという側面もあります。あるいは、ロシアがこれから中国や欧米をうまく使いながら、アメリカを排除していこうという動きも組み込まれていく。

 

「世界的な事件は偶然に起こることは決してない。そうなるように前もって仕組まれていたのだ。私はあなたに賭けてもいい」日本に真珠湾攻撃に追い込んだといわれている本人(フランクリン・ルーズベルト)が言っているのですから~。

 

この世には多くの「プラン」(計画・謀略)が存在しています。マッチポンプ(自作自演)で多くの人が死ぬことだってあります。そしてその裏側には、必ずそれで利権や権益を得ている集団があるのです。だからこそ戦争は「最大の公共投資」であり、「ビッグビジネス」などと呼ばれているのでしょう。

 

本来ならそれを批判すべき主要メディアもまた、これまで何度も自ら加担してきました。そんなメディアから流される情報を、少しでもいいので疑いつつ、ぜひ自分なりにしっかりと考える癖をつけてください。