ＩＴ化が進んで情報のネット化が拡大している現在ではtwitterの様にバイラルコミュニケーションが行われてきております。
twitterもそうですが、それ以前から活発に使われて現在でもその力を保持し続けている「メール」も「言葉を相手に見せているに過ぎない」という事を認識しておくことは重要だと感じました。
会社で単純な業務連絡をやりとりする場合は、メールのやりとりでも内容は読み取れます。
しかし、そうではない場合、つまり微妙なニュアンスが必要な場合は、メールのみでやりとりをしているとお互いの少しの認識のズレから言い争いに発展するケースがあります。
言い争いになる前に「あれ？なんかうまく伝わっていないぞ？」と思ったら、即顔を合わせて話をするのが一番手っ取り早いです。
にもかかわらず、メールでひたすらやりとりをするという環境の会社も多いと思います。パソコンにメッセンジャーという機能がありますが、隣や前の席の人とのやりとりをメッセンジャーというネット機能で会話をしており、社内に喋り声が全く聞こえないというコミュニケーションもあるくらいですから。
メールの文章は実に単調で冷淡です。文章の書き方で冷淡さをなくす事はできますが、仕事の話をしている時にわざわざそこまでの文章能力を発揮することはできないし、やろうとも思わないのではないでしょうか？
まず認識したいのが、皆が皆「お前が悪い」「お前がなんとかしろ！」と思っているのではないということです。同じ会社で働いているのですから、発言をしている人は会社の発展を思って発言をしているのです。
ただ、それがうまくかみ合っていないだけです。ベクトルは同じです。なので、この発言は会社の信頼を保つ為なのか、発展をさせる為に必要なのかを聞いてみるのも有効でしょう。
ちょっと怒りが込み上げてきた時は、このように考えると良いかなと思います。
今日は社内の現場部門長から最近のネット業界の環境の変化などを聞いて回った。
そこで、今日感じたこと。
それは、相手とディスカッションする場合、又は、より相手の考えを引き出す為には、相手と同じレベルの事前知識が多少なりとも必要だということ。
全く下調べせずに、質問をした場合には、質問も漠然にしかできない。質問が漠然だと相手もどこからどこまでを回答すれば良いのか迷ってしまう。
そのため、自分が考えているものとは違う回答を受けることがある。「その回答じゃなくて、もっと違う回答はないの？」と聞き返したくなるくらいだ。
だけど、その原因は自分にあり、相手は自分の質問レベルに合わせて返答をするものという意識をもっておいた方が良い。相手の回答もレベルの高い・視野の広い回答にはならないということ。
ディスカッションしたい内容や質問をしてみたい内容につい ては、少なくとも周辺知識や表面知識くらいは持っていないと、ディスカッションにすらならない。
今日は２パターンの状況を自ら作り出してしまった事で、これに気づくことができた。
そこで、今日感じたこと。
それは、相手とディスカッションする場合、又は、より相手の考えを引き出す為には、相手と同じレベルの事前知識が多少なりとも必要だということ。
全く下調べせずに、質問をした場合には、質問も漠然にしかできない。質問が漠然だと相手もどこからどこまでを回答すれば良いのか迷ってしまう。
そのため、自分が考えているものとは違う回答を受けることがある。「その回答じゃなくて、もっと違う回答はないの？」と聞き返したくなるくらいだ。
だけど、その原因は自分にあり、相手は自分の質問レベルに合わせて返答をするものという意識をもっておいた方が良い。相手の回答もレベルの高い・視野の広い回答にはならないということ。
ディスカッションしたい内容や質問をしてみたい内容につい ては、少なくとも周辺知識や表面知識くらいは持っていないと、ディスカッションにすらならない。
今日は２パターンの状況を自ら作り出してしまった事で、これに気づくことができた。
外部に提供する有価証券報告書、テレビCMや広報部が行う宣伝活動、様々な形で会社を表現する事ができる。
その中で有価証券報告書の提供は、上場企業の財務状況を既存株主や潜在株主に対して公開する成績表のようなもので、実際これらを閲覧しているのは株式取引をしている人が中心である。
財務、経理に携わる人間はどうしても、自分が作成する有価証券報告書の表現に気持ちが寄りがちだが、テレビCMやIR活動というのは、リーチするターゲットが相違する場合がある。
会社は自社の商品やサービスをより多くの人に知ってもらい利用してもらう事で利益をあげていく人間集団である。つまり、消費者にいかにアプローチしていくかということが先決である。
現在、経理が提供している財務数値は「株主」というごく限られた環境に属する人達をターゲットに活動をしている。
これは、いくら会社の情報を有価証券報告書に煌びやかに書き記しても、提出先が証券取引所や金融庁であり、それぞれのサイトを閲覧するのは、株に興味のある投資家が中心になるから顧客へのアプローチは限定されることになる。
何が言いたいのかと言うと、
いくら有価証券報告書の記載内容を綺麗に整えた所で、伝えたい相手に伝わらない、今の仕組みが問題といえる。
会社の事をより多くの潜在及び顕在消費者にアプローチすることが、会社の利益向上に繋がる訳であって、潜在及び顕在投資家にアプローチしても会社の利益を上げる要素は少ないのではないだろうか。
有価証券報告書を投資家へ提供するという趣旨のみで作成するのであれば、経理担当者は、それなりの人件費でやりくりする必要がある。どの程度の時間を投資家に使いどの程度の時間を消費者に使うのか時間の使い方を考えなければならない。
そういった意味で、会社としてどこに力を注ぐのかということ、消費者、投資家のバランスをうまく保つことが大切と言えるのではないだろうか。
iPhoneからの投稿
その中で有価証券報告書の提供は、上場企業の財務状況を既存株主や潜在株主に対して公開する成績表のようなもので、実際これらを閲覧しているのは株式取引をしている人が中心である。
財務、経理に携わる人間はどうしても、自分が作成する有価証券報告書の表現に気持ちが寄りがちだが、テレビCMやIR活動というのは、リーチするターゲットが相違する場合がある。
会社は自社の商品やサービスをより多くの人に知ってもらい利用してもらう事で利益をあげていく人間集団である。つまり、消費者にいかにアプローチしていくかということが先決である。
現在、経理が提供している財務数値は「株主」というごく限られた環境に属する人達をターゲットに活動をしている。
これは、いくら会社の情報を有価証券報告書に煌びやかに書き記しても、提出先が証券取引所や金融庁であり、それぞれのサイトを閲覧するのは、株に興味のある投資家が中心になるから顧客へのアプローチは限定されることになる。
何が言いたいのかと言うと、
いくら有価証券報告書の記載内容を綺麗に整えた所で、伝えたい相手に伝わらない、今の仕組みが問題といえる。
会社の事をより多くの潜在及び顕在消費者にアプローチすることが、会社の利益向上に繋がる訳であって、潜在及び顕在投資家にアプローチしても会社の利益を上げる要素は少ないのではないだろうか。
有価証券報告書を投資家へ提供するという趣旨のみで作成するのであれば、経理担当者は、それなりの人件費でやりくりする必要がある。どの程度の時間を投資家に使いどの程度の時間を消費者に使うのか時間の使い方を考えなければならない。
そういった意味で、会社としてどこに力を注ぐのかということ、消費者、投資家のバランスをうまく保つことが大切と言えるのではないだろうか。
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