「処方薬 全国で宅配」を見て、そんな事が出来るわけがないと一瞬思った。
処方薬の宅配など認められてはいない。
ところが全国の薬局で在宅訪問活動を積極的に展開する意味のようだ。
それにしても恐れていたことが現実味を帯びてきた。
昨日の日経新聞に「調剤大手 在宅医療拡大で」と大きな見出しが目に止まる。
「アイン 来期中に500店で」「日本調剤3年で350店以上」ともある。
現状でアインは在宅対応店舗が40店舗らしい。
それを来期中に約500店舗に、日本調剤は70店舗から350店舗以上に増やすというものだ。
このブログでも何度も取り上げているが、医療費抑制は政府の必須の課題である。
その1つに入院治療から在宅治療へのシフトがある。
今回の診療報酬改定の重要課題を見て欲しい。
そして介護報酬改定や調剤報酬改定の重要課題を照らし合わせて欲しい。
明らかに在宅へのシフトを強く感じる。
また、俗に言う2025年モデルを達成するには在宅へのシフトは欠かせない。
ここに近未来の市場の広がりを感じさせる。
ただ、在宅だからと言って戸宅をイメージしてはいけない。
戸宅での在宅も増えると思うが、もっと増えるのが高齢者住宅・施設である。
この市場を確り把握することが重要である。
グループホーム、特定施設、サービス付き高齢者住宅などではどの様な医療が行われ、その処方せんはどの様に調剤されるのか。
また、施設を運営する側の薬に対する考え方や服薬状況などの把握も必要になる。
施設のニーズを知ることが処方せんの獲得につながる。
ここに薬学的な管理・指導のあり方が役に立つ。
この他にもクオールが現在在宅対応で120店舗あり、15年春までに350店舗に増加させる。
総合メディカルは3年後をめどに既存の約400店舗の全店で対応可能とする。
今から3年後は在宅訪問活動のオンパレードになる。
それはいいのだが、これだけ大手が騒いでいるのにまだ指をくわえているのか。
脅すわけではないが、これだけではない。
ドラッグストアも在宅を狙って動きが激しい。
さらに、私のブログでよく登場するイオンも動いている。
さてさて、本日は東京のHSEセミナーのゲストが施設専門に4,000人の配薬を行い、半数の2,000人が居宅料用管理指導費を算定している先駆けの薬局からの報告である。
手前味噌ではないが常に時代の先取りをしているHSEセミナーからは目が離せない。
時代の先端を走る情報が満載だ。
因みに、11月もホームページで確認して欲しい。
さらに、今週日曜日の全国大会はまだ若干スペースが残っている。
こちらも早い者勝ちである。
ちょっと無理やりな落ちかな。
目指すは薬学ブログ第１位
こちらもお願いします！
