堅いゴハンの思い出
今朝炊いたゴハン、水の分量を間違え、堅くなってしまいました。
しかし、炊き直す時間も無いので、やむを得ず、弁当箱に詰めて、アルバイトに向かいました。
そして、お昼。その堅いゴハンを食べました時、思い出したことがありました。
あれは、小学校５年生の安達太良 登山の日。
この日はいつもの奥岳コースではなく、難しいと言われる塩沢コースをとりました。
頂上に着き、さあ昼飯。腹ペコペコで頬張った、おにぎり。
“なんじゃこりゃあ”
おにぎりは、堅く、芯がしっかり残っている。
期待から、絶望へ。私は、周りでおいしそうに弁当を食べる友達の姿を見て、涙が出そうになりました。
“兄貴、なんだこのおにぎりは！” 私は、おにぎりを作った兄が憎らしくなりました。
実は、当時母親は入院しており、母子家庭の我が家では、長兄が兄弟の弁当を作ったのです。
兄は当時、中学３年生。突然の母の入院で、初めてゴハンを炊き、弁当を作る事になったのです。
今から思えば、懐かしい思い出です。
このことを、兄と話したことがありますが、当時、本人もあの堅いゴハンを学校で食べ、苦い思いをしたとのことでした。兄弟の笑い話になっています。母親もこの話題になると、爆笑します。
堅いゴハンの思い出、安達太良山頂に味わった達成感と絶望感とのコントラストが、私の脳裏にしっかりと焼き付いています。
＊是非、ご覧ください
高村光太郎 著 「智恵子抄」より 『樹下の二人』 ～あれが阿多多羅山、あの光るのが阿武隈川。～
・詩文・朗読・・・ＭＰ３
・朗読（荒井真澄氏）・・・ＹｏｕＴｕｂｅ
・「文学散歩 」
再発防止を強く望む！ 産婦人科医療訴訟
医師が裁かれました。産婦人科医師です。
まずは、出産した我が子の成長を見ることなく、亡くなられた女性のご冥福をお祈り致します。
“医療水準にかなった医療をしていれば．．．”
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（記事出典：朝日新聞 茨城版 2011年01月28日）
２００５年、取手市の産婦人科医院で出産した女性（当時３２）が大量出血し、４日後に死亡したのは医師の過失だとして、利根町に住む遺族３人が、医師や医院を経営していた医療法人に計約８５００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が２７日、水戸地裁であった。窪木稔裁判長は医師らの過失を認め、医師と医療法人に計約７千万円の支払いを命じた。．．．因果関係について、「医療水準にかなった医療行為をしていれば、（女性が）生存していた可能性が高い」と、遺族側の主張を認定した。．．．当時医院を運営していた医療法人緑生会 （千葉県我孫子市）の担当者は「判決を見た上で今後の対応を考える」と話した。
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今回は民事裁判ですが、私は、医療過誤を刑事裁判で処理するべきではないと考えています。 ＊案：医療ＡＤＲ
当該医師は、“業務上過失致死罪”の罪に問われており、民事で過失が認められたことは刑事裁判にも影響があるものと思われます。
裁判では、この医師が“医療水準にかなった医療行為”をしなかったと結論付けていますが、私は“医療水準にかなった医療行為ができなかった背景は何だったのか？”を考えました。
医師の不注意？、医師の技術水準？、そして当該処置を行った時の環境？
機会があれば公判記録を読んでみたいと思います（すべてを理解できないとは思いますが...）。
遺族は「原因の究明、責任の所在、再発防止」を訴え裁判を起こします。医療裁判において、私は再発防止が一番大事になってくる考えています。
明らかな医師の不注意、技量不足ならば、本人の責任を問い、関係団体（各大学病院、日本産婦人科学会 など）で情報共有し再発防止の警鐘を鳴らす事はできます。
しかし、この医師の置かれた環境（医師不足、医師の業務による過労、スタッフ不足...）が原因である場合、行政を巻き込まなければならず、対策に即効性はありません。
茨城県は、埼玉県に次ぐ、医師数不足（対人口）悩まされています（資料 2005年12月16日発表 ）。
医療裁判の報道を目にするたびに、「医師の責任」で終わらせ、溜飲を下げている社会の雰囲気を感じています。これでは、問題解決→再発防止にはなりません。
大切なことは、同じことを繰り返さず、大切な命を守る事です。
＊訴訟時の新聞記事
（記事出典：読売新聞 2007年6月13日）
「過剰な陣痛促進剤で死亡」取手の産婦人科遺族が担当医ら提訴/茨城
取手市藤代の橋本産婦人科クリニック（現かんの産婦人科
）で二男を出産した妻（当時３２歳）が死亡したのは、陣痛促進剤
の過剰投与と搬送の遅れなどが原因だったとして、利根町に住む会社員の夫（３４）ら遺族が担当の男性医師や助産師の女性らを相手取り、約８５００万円の損害賠償を求める民事訴訟を水戸地裁（坂口公一裁判長）に起こした。１２日に開かれた第１回口頭弁論で、被告側は答弁書で請求の棄却を求めた。
訴状によると、妻は２００５年８月１５日、妊娠４０週で同クリニックに入院。１７日に陣痛促進剤の点滴を受けて出産したが、過剰投与が子宮裂傷
を引き起こして大量出血を招き、４日後の２１日、搬送先の病院で死亡した、としている。
夫らは「陣痛促進剤の使用法を守らず、投与量を増やし続けた。大量の出血があるにもかかわらず、輸血と高次病院への搬送が遅れた」などと主張。被告側はこれらへの答弁を「追って陳述する」としている。
夫は昨年７月、「陣痛促進剤を過剰投与した上、カルテに虚偽の投与量を記載した」などとして医師を業務上過失致死の疑いで、助産師を証拠隠滅の疑いで取手署に告訴。同署が受理し、捜査している。
「同じ苦しみをほかの人に味わって欲しくない」。夫はその一念で提訴に踏み切ったという。
県外から利根町に引っ越してきたばかり。「評判がいいから大丈夫だろう」と迷いなく選んだクリニックだった。「痛くてもう駄目」。出産に立ち会ったとき、普段は我慢強い妻が珍しく訴えた。「今回は随分、陣痛がひどいんだな」としか思わなかったが、二男を出産後、事態は急転。院内の部屋で待機していると、スタッフから「出血が多い。すぐに他の病院に転送します」と告げられた。「頑張れ」と励ましたが、搬送先で意識を失い、４日後、妻は亡くなった。出産を喜ぶ間もなく妻が亡くなり、悲しみで放心状態になったが、今は実家の母の助けも借りて２人の子育てをしながら会社に通う。
「原因不明」とする医師の説明に納得がいかず、警察への告訴と、民事提訴を決意した。
亡き妻の面影を知る長男（３）は「ママ、なかなか帰ってこないね」と時々、口にする。「裁判を通じて多くの人に事実を知って欲しい」。裁判ではそれだけを願う。一方、クリニック側は「係争中なのでコメントできない」としている。
＊資料
◇「陣痛促進剤、不適切使用目立つ 」・・・読売新聞 2010年11月27日
◇陣痛促進剤による被害を考える会 ＨＰ
◇陣痛促進剤の説明・・・産婦人科の基礎知識 ＨＰ
◇川口市の産婦人科
・・・埼玉県の産婦人科情報ＨＰ
◇埼玉県産婦人科医会
ＨＰ
“強い”農産物で攻め込む
私は農家の生まれです。
近所は農家がほとんどで、通学路には田圃が広がっていました。
また従兄は、北海道斜里郡で大規模農家を営んでいます。
従って、ＴＰＰ への参加不参加を巡る議論に無関心ではいられません。
埼玉県の試算では、ＴＰＰに参加した場合、生産額が約２５％減少（2008年比）ということです。
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（記事：埼玉新聞：2011年1月27日）
ＴＰＰ参加で587億円減の試算 県内主要農産物
県は２６日、日本が環太平洋連携協定（ＴＰＰ）に参加し、全世界を対象にして関税を撤廃した場合、2008年の県農業生産額と比較し、主要農産物１０品目の減少額は587億3千万円に上るとの試算を発表した。生産量減少率は６７％と想定。県農業政策課
は「農林水産省の試算に当てはめたもので確定的なものではない」としながら「（今後は）実際にどんな影響があるのか、検証していく必要がある」としている。
．．．最も減少額が大きいのは米で、３９３億円と全国平均（１９７億円）の２倍となった。．．．生産量の減少率が大きいのは小麦で８６％（同９９％）。．．．一方、お茶については「狭山茶」などのブランドを擁し、自園、自製、自販経営の農家が多いことから、影響はないとみている。
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県農業生産額のトップである野菜は、関税率は０～３％程度で鮮度が重要視されるため、関税撤廃の影響はないと言われています。
私はＴＰＰ参加について、「“攻める”農業への枠組みを決めてから、参加表明すべき」だと考えます。
その枠組みとは、以下の五点です。
①大規模農家奨励金制度 ＊個別補償制度は廃止
②農業後継者育成事業の強化
③農産物ブランディングサポート体制
④アジア（ロシア含む）各国への販路拡張
⑤米粉製粉プラントの輸出と、米粉の品質改良
“埼玉野菜”は、香港で攻めています。
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（記事：産経新聞Web 2011年1月27日 17:58）
ＴＰＰに対応できるブランド力を！ 香港で埼玉産野菜をＰＲ
埼玉県や農業団体でつくる埼玉農産物輸出促進協議会
は中国・香港の高級スーパー「ＹＡＴＡ」２店舗で、ネギや大根などの県産野菜の販売試食キャンペーンを行った。．．．香港へは平成２０年から輸出を行っており、高い品質に人気が高まっているという。
環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）により県農業が大打撃を受けるとの試算も出たが、県経済流通課
は「県産野菜の認知度も少しずつ高まってきた。ＴＰＰにも対応できるブランド力をつけたい」としている。
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日本は、外に“攻め”、内を“育て、鍛える”道を進むべきだと思います。
鉱山資源が皆無で狭い国土、進む少子高齢化、内需に頼ってはジリ貧です。
農業も良質な輸出品を生産する産業として生まれ変わり、アジアを市場とすることが求められています。
農家を保護するだけの政策では、農家のためにはなりません。
農家を鍛え、力の及ばないところをサポート（補助金、奨励金など）する政策が必要だと、私は思います。
国と埼玉県には協同して、市場の中でも勝負できる体力を持つ、農家を育成する政策を展開する事を望みます。
＊資料「埼玉の野菜」
・ＪＡグループさいたま → リンク
・埼玉農産物ブログサイト「ＳＡＩＴＡＭＡわっしょい」 → リンク
・埼玉県経済流通課「地産地消について」 → リンク
・埼玉県生産振興課「米粉 食糧自給率アップのカギ！」 → リンク
・楽天市場「埼玉イチオシ農産物加工品」 → リンク
・Ｙａｈｏｏ「「埼玉イチオシ農産物加工品」 → リンク