米を研ぎ思う、ＴＰＰ

夕方、昨日近所のスーパーで買った「会津産こしひかり」。

米を研ぎながらふと考えた。

『俺、一番安い米を買ったよなぁ。もし、店頭で一番安い米が外国産だったら、今俺はその米を研いでいたのだとうか？？』

この米は10Kgで3,280円。これがもし、1,200円だったら...。

ＴＰＰ締結国になったら、安い米が店頭にならび、このような“価格差2,000円”という光景が全国で見られるという。

そして、安いにこしたことはない、しかし日本の米農家や美しい田園風景が失われる事もイヤだという葛藤が多くの国民に生まれるだろうが、それは一時的で、やはり多くの国民は安いものを手に取ってしまうだろう。

しかし、米は商品だけではなく、日本の景観や文化、歴史に多大な影響を及ぼし日本人を形成してきた精神的な核であるということを、改めて思わざるを得ない。

従って、ＴＰＰ問題は経済・雇用を考えるだけのものではなく、“日本人”というものを考える事ではないだろうか。

経済は大事だが、日本人を成り立たせている核が揺らぐことは避けなければならない。

TPPは米だけではないが、米を研ぎながら私は米とTPP問題を考え、米を食べられる間は国産米（福島県産米）を買い続けようと思いを新たにした。

子供の日

約３０年振りだ。

故郷・福島で５月５日を迎えるのは。

子供の日は、家族そろって出かけることができた唯一の日だった。

いつも、母親と兄弟４人、列車に揺られ“大都市”郡山に行き、「第一うすい」でおもちゃを買ってもらい、開成山公園で遊んでいた記憶がある。

鯉のぼりがはためく下を無邪気に走り回っていた。

．．．そんな、私のささやかな子供の日の思い出が恵まれていたと思われてしまう光景が、今私の目の前に広がっている。

限られた室内スペースで走り回る子供たち。

遊び場を求め、福島から遠く遠くへ行く家族。

誰もいない、市内の新緑の公園。

そして心なしか少ない気がする街中の鯉のぼり。

福島の子供の数が過去最小。歴史的な数値でありながら、実感がありすぎて驚かない自分がいる。

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◇福島民報：県内の子ども前年比１万５４９４人減　原発事故で減少数２倍 （2012年5月5日）
　県内の４月１日現在の子ども（１５歳未満）の数は２５万６９０８人で、前年同期に比べて１万５４９４人減り、減少数は東京電力福島第一原発事故の影響で例年の２倍以上となった。県人口に占める割合は１３・１％で、子どもの数と合わせて過去最少を更新した。．．．（以下、省略）

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一つの町が無くなってしまうほどの子供たちが、福島から去っていった。

残念だが、今は仕方がない。

目に見えぬ香らない放射線、放射性物質。

確定していない低線量被ばくの健康被害。

すぐそばにあるかもしれないホットスポット。

子供の健康を考えれば、福島を出る事を決断した親の選択は批難されるべきではない。

他方、残っている子ども達。当然、こちらの方が多い。

生活環境が変わる事をストレスを避けたい。

転校で友達と別れさせたくない。

仕事、お金の事を考えると引っ越しはできない。

これも正当な理由で、残った親の選択も批難されるべきではない。

前年から減った１万５４９４人の子供たちの背後には、去る・残るという苦渋の選択をした親御さんの姿があった。

もちろん、中には自ら避難先に残る事を決断しその選択を親に伝える子どももいます。

しかし、大半の子ども達は親の選択に従い去り、親と共に残った。

であるならば、福島から子供流失を止めるためには、残る選択、または戻る選択をする親を安心させる仕組みと法律に裏付けられた確かなメッセージを行政は送る必要がある。

例えば、子供の生活圏・生活様式に係る放射線関連の全ての情報を、福島県全域で、正確に分かり易く、リアルタイムにワンストップで知ることができるサービス

例えば、「福島の子供たちを身体・精神を放射線から守る法律（もしくは県条例）」を作りサポート期間、サポート内容、サポート費用などを明確にする

例えば、除染の効果に疑問符が打たれはじめ、終了期間の見通せない状況である以上、子どもを抱えた家庭の県内転居を、土地・家屋獲得費用やローン減免まで踏み込んで財政支援する法律の制定

．．．政治家の口先の方針や、基金の設置し弾力的に運用するなど将来への不安を残すものではなく、立法化し親たちの納得と安心を獲得すべきだと思う。

そうしなければ、子どもの流失は止まらず、避難先からの帰還は望めない。