陸上自衛隊の動画です。
陸上自衛隊は、日本の自衛隊のうちの陸上部門にあたる組織である。
また、官公庁の一つであり、防衛省の特別の機関の集合体である。
略称陸自、英称 Japan Ground Self-Defense Force (JGSDF)。
諸外国からは Japanese Army（日本陸軍の意）に相当する語で表現されることがある。
陸上幕僚監部並びに統合幕僚長および陸上幕僚長の監督を受ける部隊および機関からなる。
各部隊および各機関は防衛省の特別の機関である。
自衛隊法の規定によれば、主として陸において行動し、日本の平和と独立を保つため、直接及び間接の侵略に対する防衛を行うことを主任務とし、また、必要に応じて公共の秩序の維持に当たるものとされる。
主に陸上自衛官で構成され、その最上級者は幕僚機関である陸上幕僚監部を統括する陸上幕僚長である。
他国からは陸軍（Army）とみなされている。
平成28年度以降に関わる防衛計画の大綱では、常備自衛官150,875人と即応予備自衛官8,075人の合計158,950人、戦車約400両、火砲約400門と定数が設定されている。
2017年（平成29年）3月末時点での陸上自衛隊の各装備の保有数は、戦車660両、装甲車980両、高射機関砲50両、ロケット弾発射機など100機、野戦砲（各種榴弾砲）430門、迫撃砲1,100門、無反動砲2,500門である。
駐屯地の数は158（駐屯地131・分屯地27）である。
人員は、常備自衛官15万0856名、即応予備自衛官は8075名で、年間平均人員は約13万5713名である。
平成30年度の陸上自衛隊の予算は約1兆8千3百億円である。
シンボルマークは「日本列島を守るように抱える緑色の両手」。
陸上における国土の防衛を主任務とする。
当初は冷戦体制のもと、主にソビエト連邦による大規模侵攻に備え、その際に国土内で「内陸持久」戦闘を行って当面もちこたえ、アメリカ軍の来援を待ち共同で反攻・撃退を行うことを想定していた。
しかし1990年代以降、ソビエト連邦崩壊による北方脅威の減少によって日本本土で大規模地上戦が起こる可能性は減少したものの、中国の台頭による先島諸島等での島嶼部防衛・北朝鮮のテロリズム対処やゲリラの遊撃、また、阪神・淡路大震災以降に特に活発になった災害派遣、海外派遣など、陸自の任務は一層増えており、北方重視であったこれまでの配備を見直して全国的な変革が現在も行われている。
日本は四方を海に囲まれた島国であり、海上交通路（シーレーン）を封鎖されては国家の存立も危うくなる。
また、日本の防衛基本方針は専守防衛であるために、外国からの侵攻を受けた場合は、まず海上自衛隊、航空自衛隊が主体となって洋上での戦闘を行う事が想定されている。
そのため陸上自衛隊は、その後にある「最終防衛力」と位置づけられている。
標語である『Final Goalkeeper of Defense』はこれを表している。