ウォーレン・バフェットがS&P 500 ETFを全売却 市場への警告か
という見出しで
S&P500の高値更新しましたね。
そんな中で、YouTubeチャンネルと見ていると、
段々と暴落論も数が増えてきました。
アメリカの度重なる名目の違いはあるものの、QE（量的金融緩和）が4回も行われ
逆にそれによる、政府の負債の利払いも増えており、
利払いの為の利率を抑えるために、FRBはEFFR金利を徐々に下げてきています。
しかしながら、CPI消費者物価指数に於けるインフレ率は、
また更に上昇傾向にあり2025年現在に於いては3.0％に上昇し、
FRBも、なかなか金利を下げたくとも下げられない状況が続いています。
インフレ率 （CPI消費者物価指数）
（個人的な意見ですが、インフレを抑えるためには、
金利をインフレ率よりも高く設定しなければならないという過去の慣例に背いて
パウエル議長は、金利を5.4％で止めた所で、2022年のインフレ率9％を
低下させてきた手腕に驚きを隠せません。まさに奇跡です）
モトイ
アメリカも日本も、何故だかCPI消費者物価指数は2％が健全である
という慣例的見解であるという所が不思議なところです。
コレについては、また別の機会に考えたいと思いますが・・・
問題は、1990年から始まった、MMT理論（現代貨幣理論）に基づいた
金融緩和QTと金融引き締めQEによって、自国通貨建て経済はコントロール出来る
と云った理屈に便乗して
なぜだか中国は、自国通貨建てと見立てて、
QTを行って不動産バブルを作り、今やバブル崩壊路線になっています。
幸か不幸か・・・オカラ工事によって、いつかはビルも崩壊するでしょうから
またもや不動産バブルは再燃するかもしれません。
さて
自国通貨建てでないチャイナ元建てによるQEの後始末は、これからどうなっていくのでしょうか？
せめてもの救いは、チャイナ元建てA株、外貨ドル建てB株、香港オープンH株に分かれていて
中国人以外の我々外国人はH株取引がメインであり、
中国人が優先されるA株が暴落しても、さほど日本やアメリカに影響しない点は
せめてもの救いかもしれません。
とは云え、厳密にはA株もB株も香港H株もCFDで取引できますけどね。
話をアメリカに戻すと、アメリカの議会でも毎回取り上げられる予算配分の時に
国債の利払い費が嵩んで、その利払いの為に更に国債を発行しなければならず
その発行上限について、国会では議論して、毎年紛糾しています。
何とか国家予算を削れないかと、今回は剛腕のイーロン・マスク氏を起用して
バッサ・バッサと余計な省庁の予算を削減し、
大きな政府から小さな政府へと形作ろうとトランプさんは
4年の任期中にやろうと考えていることでしょう。
最も・・・小さな政府を現在実現できているのは、台湾政府であり、
トランスジェンダー、オードリー・タンさんが活躍して
理想的な政府へと転換しました。
その後、またもや中国共産党員が台湾へと密かに移住侵入し国会議員となって
大きな政府へと作り変えようとしているところは、誰もが知るところです。
またもや、話が脱線してしまいました。
モトイ
アメリカのS&P500 に代表される情報技術銘柄は
データセンターや仮想通貨に代表されるように、ブロックチェーン技術のための
マイニングがキーワードになっており、日々それは進行しており、
その根幹にエヌビディアやTSMCの半導体技術が表裏関係しており
今後もこの半導体を中心にムーアの法則に従って株価が上昇していくでしょう。
ムーアの法則とは18ヶ月毎に2倍に性能が向上していくという法則性であり
今までは、インテルに代表されるCPU単体での性能向上が1990年までの基準でした。
現在はGPUという半導体によって並列処理による処理が成されるようになり
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2024年から始まったNPUという一部AIプロセッシングによって、
仕事を効率化する技術が幅を利かせるようになってきています。
問題の核心は、CUDAなどによる並列CPUが中心の作業であるのか？
マイニングなどの繰り返し行われるGPU数が中心になる作業であるのか？
それとも、情報を先取ってNPUに任せて予測を優先に行わせようとする作業が中心になるのか？
という3者のウェイトが今後の半導体の成長と凋落に繋がっていくように思います。
？？？ε=(･д･｀*)ﾊｧ…
ナンノコッチャと思われるかもしれません。
キーワードは、インテルが舵取り軌道修正できるのか？
その為には、現在不在でありCEO職に誰が着任するのか？に掛かっています。
世界は馬鹿みたいに、エコの為のナノテクノロジー開発を推し進めています。
インテルのCPUは、ちょっとしたLSI配線の設計ミスによって、
OQ（オーバークロックという技術による）過電流処理によりLSIの道筋の配線が
電流によって徐々に細くなって焼き焦げて、最終的には焼き切れて断線して、
予想よりも早い消耗というCPUの故障で、
昨年より返品祭りが行われています。
インテルの信頼が没落し続けており、市場はAMDのCPUが幅を利かせてきましたが
それでも、AIとCUDAによる処理には、インテル製のチップとの相性が良く
挽回しようと試みて、昨今ノートパソコン用に先行発売されているCoreUltraシリーズが
成功の鍵を握っています。
CoreUltra CPUにはNPUが組み込まれており、AI処理に優れています。
考えようではありますが、真面目に1+1＝2 2+1＝3と云ったように計算する方式を
今までのCPUは行っていましたが
AIが組み込まれているCPUの場合、1+1+1+1・・・
それを100回繰り返せばつまり＝100って答えですよね
というように、予めやるべきことの問題を予測して、そっちはNPUに任せて於いて
でた結果を通常のCPUで計算して結果を出しましょうという風に、
CPUの中でも、作業を端折る事によって速度が向上しています。
今後、NPUが中心になって、もしくはグーグルが開発しているAI CPUであるTPUが中心となって
スマホのチップにも組み込まれてくるかもしれません。
そうすれば、さらにS&P500の株価は上昇していくでしょう。
もう一つキーワードがあるように思います。
それは、まさに日本製鉄です。
日本は、粗雑な材質で作られた中国製鉄を使用せずに、日本で生成された品質の良い鉄を使用して
自動車産業が反映してきました。
全てはISO9001とISO14001に代表される、品質管理と環境管理が
非常に転換点（ターニングポイント）となったと思います。
かつて1990年までは安いものは正義であり、韓国製鉄POSCOから日本に輸入していました。
しかし、JAPANクオリティーというブランドにする為には、品質重視という風潮の流れが変わり
ISO基準が制定され、日本の大手企業は批准し、下請けまで一貫してISO認証を行うようになりました。
そして、日本製鐵は、反旗を翻し、値引きはしません。
とトヨタに伝え、日本の輸出業の流れは変わってきたのです。
今回、アメリカのUSスチールを買収することができれば、鉄の精製が上手くいって、
ISO基準に則った、純度の高い鉄を生み出すことが出来るでしょう。
トランプは、日本の子会社化はしないということですが、
それでは、いつまでも純度の低い鉄しか産み出すことが出来ずUSスチールを救うことにはなりません。
アメリカを救済するには、USスチールを日本の傘下にして純度を高める他に無いと思います。
今後、関税戦争でどうなるかわかりませんが、トランプは円安を怪訝していることでしょう。
アメリカはWTI原油というシェール原油を産出することが出来ますが
品質はよくありません。
ですから、WTI原油を海外に売って、品質の良いドバイ原油を輸入しています。
アメリカは、大陸が広く、鉄道よりも自動車が必要になり、また更に消費財を輸出することで成り立っています。
戦闘機、飛行機、関連製品、軍需産業、人口増加による消費財の輸出
国内産業に於いては、自由の国に移民が増えることによって産業が下支えられてきました。
今後移民が制限されると、産業構造が弱くなり、益々ノルウェーのような金貸し業のように
頭脳労働者を必要とした社会が形成されるかもしれません。
もしかしたら、今まで連動していたダウ工業株価とS＆P500株価との乖離が起こってくるかもしれません。
個人的な見方としては・・・本当に直感的雰囲気としては、
今年4月頃から、株価が乱高下し始めてくるように感じます。
そう思って、手持ちの株は精算して、 為替に左右されない日本国債と金投資信託と現物金の積立
そして、コモディティーCFDの現金保有率とFXレバレッジ1倍の為の資本金を用意しておくことにしました。
コレで、大暴落などが起きても、一切の損失をすることなく、暴落時にCFDの売りから始められるし
また、急激な円高為替変動をしても売りから始められるので、準備万端に整いました。
これで、私もウォーレン・バフェットさんと似たような土俵に立つことが出来ました。
ちょっと弱気な意見かもしれませんが、
株は、暴落して底値付近で買うと、キャピタルゲインが望めますので、
物は考えようですが、インカムゲイン狙いの投資家からは、反対の意見が出るかもしれません。
そんな所で今日は、ウォーレン・バフェットさんに右ならえで、
現金保有率を高め、安全資産保有率を高めてみたという内容でした。
高値更新という相場は、投資家ならなかなか判断に悩むシーンではないでしょうか？
ということで、私の頭の中の報告でした。
本日も最後まで御覧いただきましてありがとうございました。
