皮膚科 経営 コンサルタント の北里です。
来年の診療報酬がどうなるか？
まだ、はっきりしたことは見えていませんが、先日クライアントと
マイナス改定の方向性についてどう対策をうっていくのか
ということを話していました。
単純に考えれば、
①患者数を増やす
②診察できる患者数を増やす
③自費診療を強化する
という3点が基本方針になるでしょう。
しかし、医院の地域性や内部の組織体制により、どこに力を
入れれば良いのかという部分は変わってきます。
①患者数を増やす余地があるのか？どうやって増やすのか？
②今の人員体制・オペレーションでより患者数を見られるのか？
③自費診療といってもどんな施術が良いのか？
と、考えなければなりません。
しかし、私の経験上
①ある程度立地の優位性があれば、閑散期でも100人程度は
繁忙期で150人程度を集患することは十分可能です。
②150人なんか見たら体調を崩してしまう。という先生がいらっしゃい
ますが、150人を診察するオペレーションは十分組むことが可能です。
③自費診療は、脱毛などの看護師が行える施術を中心に考えて
いけば、まだまだ十分に伸ばす余地があるでしょう。
しかし、ここでお伝えしたいのは、早いほど良いという事実です。
他がやってうまくいったからやってみようでは、はっきり言って
遅いです。
激しい競合環境にさらされていない今だからこそ、このあたりの
施策がすぐに結果につながり、先んじて行ったからこそ安定して
維持することができる。
診療報酬だけでなく、ＴＰＰの問題など目まぐるしくこれからの
経営環境は変わっていくでしょう。
どういう未来を見て経営を行うか、それが重要だとつくづく感じています。