仕事の生産性を上げて業務時間を20%短くする方法伝えます!

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延べ2万人に上る受講者に生産性向上の方法を提供してきた専門家(研修講師、コンサルタント)によるすぐにできる考え方やノウハウの数々。
業績を落とすことなく、業務時間を20%削減しましょう。
生産性を上げて働き方改革を実現!

あるきっかけで、成人発達理論というのを
知ることになりました。

実は今日は、日本におけるその道の第一人者の
セミナーがあり、会場に向かっているところです。

知人からの情報だったのですが、
何か私のアンテナに引っかかるところが
あったのでしょう。

紹介されたセミナーに申し込みをした次第です。

成人発達理論というのは、発達心理学の一分野の
ようです。

要は、人間は成人以降も知的発達をすることが
できるということであり、「もう歳だから」とか
「あの人は歳だから変われるはずがない」とか
諦める必要はないということです。

そして興味深いのは、
自分より高次の発達段階にある人を支援しても
効果はないということです。

もし、部下が自分よりも高次の発達段階にあれば、
育成のための助言やコーチングは効果が
期待できません。

上司自身の発達が、部下の発達には不可欠だと
いうことです。

部下の発達段階に応じたマネジメントも必要です。

そして、急いで育成しようとすると、
むしろ逆効果になることもあるとか。

もう少し詳しく学ぶ必要がありそうですが、
組織のマネジメントや人材育成に
活用できるところが多いように思います。

また折に触れて、紹介しますね。

お読みいただき、ありがとうございました。

 

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テレワークの導入や活用を阻害している

大きな理由の1つに、

紙とハンコが必要な仕事の存在があります。

 

日経新聞社が3月下旬から4月上旬にかけて行った、

リモートワークで感じている課題に関する調査によると、

大企業の56%、中小企業の46%が「

押印等紙を前提とした業務があるので出社せざるをえない」

と考えているのです。

 

紙とハンコから完全に解放されるには、

2つの視点から検討が必要です。

 

(1)社内のルールに基づいて押印されており、

 会社で決めれば押印を廃止できるもの

(2)法律によって署名押印及び他の方法が定められているもの

 

(1)については社内の決め事ですから、

 例えばワークフローのシステムを導入することによって、

 どこにいても紙資料への押印に代えて、

 電子決済をすることが可能です。

 

一方、(2)については、

電子化に際して法律の要件を満たさなければなりません。

 

請求書や領収書、契約書、取締役会議事録等を

電子的に作成し、データとして保管しておくには、

法律に定められた手続きに沿って処理を行う必要があります。

 

様々なサービス(有料)がありますが、

ある程度の件数(枚数)がある会社は、

電子化サービスを利用する方が、

コスト的(時間、手間コスト)にも安くつきます。

 

(1)の社内ルールに関することだけでも実行すると、

紙とハンコからの解放は相当部分進むでしょう。

 

外部から送られてくる上書類で保管が必要なものは、

PDF化しておけばいつでもどこからでも見ることができます。

 

もちろん検索ができるような工夫をしておく事は必要ですが。

 

お付き合いいただいているあるITサービス会社は、

比較的小規模なのですが、どうしても紙を希望するお客様以外は、

請求書、領収書、契約書などの電子化を進め、

実にチューブファイル120冊分の書類を削減したそうです。

 

この機会に、これまで当たり前にやってきた

押印、紙書類の発行について見直しをしてみませんか。

 

押印を必要としているものをリストアップし、眺めてみましょう。

 

そして、それらにかかっている時間を計算し、

金額換算してみましょう。

 

驚く数字が出るのではないでしょうか。

 

きっと対処の仕方のヒントが浮かんでくることでしょう。

 

お読みいただき、ありがとうございました。

 

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会議難民とは、

会議がなくなってしまうと、

やることがなくなり

時間を持て余してしまう人

という意味です。

 

私の造語です。

 

新型コロナウイルスによって、

テレワークを進める企業が

増えてきています。

 

今日はそこからあぶり出されてきたことに

焦点を当てます。

 

それは、会議の淘汰(絞り込み)です。

 

政府の働き方改革の大号令でも

遅々として進まなかったテレワークが、

新型コロナウイルスの流行という

不幸な出来事によって進んでいるのは

皮肉なものです。

 

武漢ウイルスが落ち着いた後も、

テレワークでできるものは

そのまま続ければよいと思っています。

 

それが特に都市部においては

通勤ラッシュで体力を消耗し、

生産性を阻害するというマイナスを

解消するのにつながるからです。

 

通勤しなければならない人にとっても、

通勤ラッシが緩和されれば、

疲れも少なくなることでしょう。

 

Twitterなどを見ていると、

テレワークには賛否両論あるのですが、

テレワークによって普段多くの時間を

会議に費やしていたのは何だったのだろう、

という声が少なからず見られます。

 

また、本当に仕事をしている人と

そうでない人があぶり出されてきた

という声もあります。

 

私の感覚ではありますが、

世の(特に)管理職の中には、

会議を渡り歩くことが仕事だと

思っている人が少なくないようです。

 

会議に忙殺されて自分の時間が取れないほど

自分が必要とされている、と

誇示するように言う人もいます。

 

「いやあ、いろんな会議に呼び出されてねえ。

 たまらんよ」

と言いつつ、まんざらでもなさそうなのです。

 

一方でテレワークを経験することで、

なくても事が足りる会議が意外に多かったことに

気づく人も増えているようです。

 

もともと日本の組織は、諸外国に比べて

会議が多い(正確には会議に費やす時間が長い)と

言われてきました。

 

会議がなくなると、

そこに費やしていた時間を持て余す人が

出てくる可能性があります。

 

なくても事が足りる会議に費やしていた時間は

価値を生んでいなかったということです。

 

そして、そういう時間を多く持っていた人は、

残念ながら価値を生んでいなかった

ということになります。

 

私はそうした人を会議難民と呼びます。

 

会議がなくなると、やることがなくなり、

どうしたらよいかわからなくなってしまうのです。

 

テレワークで会議が絞られてくると、

会議難民が誰の目にも見えるようになります。

 

まさにビジネスの世界における適者生存の法則が

働こうとしていると考えるこの頃です。

 

そうした人は、早く気づいて

自分の価値を今の環境に合わせて

再構築する必要がありますね。

 

お読みいただき、ありがとうございました。

 

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