▲▲▲▲HOT PEPPER Beauty150店越がレプリコン接種者お断り▲▲▲▲
【トレンドはワクチン「接種済み」から「接種者お断り」へ】
10月から全国で始まるレプリコンワクチン接種の対応として、サロンの中には既に夏の段階で入店拒否方針を固めている店が多数にのぼっています。ホットペッパービューティーに「レプリコンワクチン接種者の入店お断り」を告知するの店は、8月末時点で150店超でした。他の予約サイト・自店ページに入店拒否を表明する店舗も続々とあらわれ、刻々とその数を増やしています。以前はコロナワクチン接種済という表示をよく見かけましたが、事態は完全に逆転しました。
【推奨してきたNHKまで接種薬害、糾弾番組】
NHKのあさイチで8月28日に1時間超にわたって「知っておきたいワクチンと救済制度」特集があり、2021年以降の新型コロナワクチン接種薬害による被害認定申請者が8月23日公表分までで11.733件/審査済み10.169件/被害認定者7.970件/否認2.199件/審査未了1.604件/死亡認定申請者1.464件/うち777件が政府死亡認定済みと報じられました。否認は327件/審査未了が360件です。これまでの全てのワクチン接種による薬害死亡認定は1972年からの52年間通算して158件。その5倍もの死亡認定者が、たった３年間の新型コロナワクチン接種薬害で発生している事実を同番組が報じました。
【専門医が語るレプリコンは人類の脅威】
新型コロナワクチンを接種した後に、発症する副作用や合併症に悩む患者の駆け込み寺として知られるのが東京板橋のコロナワクチン後遺症専門クリニック小豆沢整形外科。平医師自身は、レプリコンの恐ろしさを訴えています。レプリコンワクチンの場合、人体への危険性が従来ワクチンとは比較にならないほど酷いというのです。レプリコンは自己増殖型ワクチンと呼ばれ、従来のmRNAワクチンとは全く異なる性質を持つのです。最大の特徴は接種者の呼気から、有害な感染性毒素が大量に排出されることです。この呼気感染をシェディングと呼び、感染性毒の人体殺傷効果が次々に伝染し、周囲の人の健康と生命を強烈に損なう恐れがあると世界の多数の専門家が懸念するものです。平医師は「いったんレプリコンに感染してしまうと現時点での治療法は未知であり、全く手の施しようがない」と力説。院内全ての人に重大な健康被害を引き起こす恐れがあるとして、レプリコンワクチン接種者の立ち入りを拒否する告知をせざるを得なかったと言います。
【なぜ日本で？世界が驚く人体実験】
レプリコンワクチンは米国で開発されたものの米メガファーマは製造責任を嫌い、日本の製薬メーカーにライセンス生産を押し付けました。明治製菓ファルマを筆頭に複数の国内製薬企業が承認申請し、日本政府はなんの治験効果も薬害の深刻さも検証できていない段階で、やすやすと薬事承認しました。日本の薬事承認は10年かかるのが常識といわれるなか、実に異常な措置です。世界では承認・導入している国は皆無。日本政府の無謀な判断に、海外の研究者からは「日本国民の人体実験によって治験するのか」と驚きと呆れの声が上がっています。
【リスクを伝えない同調圧力の危険】
日本看護論理学会は、安全性及び論理性に関する懸念を8月6日に声明として発表しました。同学会は、同ワクチンが開発国や先行治験国で認可されなかった危険性を重視。とりわけシェディングのリスク、将来ヒトの遺伝子に不可逆的な悪影響が残り続けるリスクを接種者にインフォームド・コンセントなく接種を強要していること。また医療従事者こそが、優先接種するべきと上からの同調圧力。これらが論理的に許されざる行為とする抗議声明を発表しました。
【レプリコンワクチン接種者を入店させるな】
美容店舗がレプリコンワクチン接種者の入店を制限せざるを得ないのも、シェディングによるサロン内感染のリスクを最小限に抑え、お客様と従業員の安全を確保するためのただ1つの選択肢です。レプリコンワクチン接種開始を来月に控え、まだ判断を躊躇している店舗経営者も数週間で選択を迫られます。目先の売上を優先して、従業員とお客様の命と健康を犠牲にする判断ほど、近視眼なものはありません。重要なのは、生命と健康を最優先し公共の利益を守ることです。
【差別ではない、区別が店を救う】
レプリコンワクチン接種者の差別に繋がることはないでしょうか。前出専門医の平医師が提唱するのは「接種者の入店制限は差別ではなく感染リスクを最小限に抑えるための合理的な区別である」とするものです。コロナワクチン後遺症患者を受け入れる専門外来なのに、レプリコンワクチン接種者については拒絶するの？と疑問を抱く人も少なくないでしょう。しかし「解決策もない健康被害の連鎖が分かっていて、感染源を招き入れるのは店内全員のリスク」というのが科学の答えです。入店制限は短期的な顧客差別ですが、長期的には顧客減少を意味しません。最も悲惨なのは、顧客とスタッフの消滅です。
（BELEZZa抜粋）
