南海トラフ地震についてですが、南海トラフ地震の周期説は、実は否定されています。
今は地震学者と気象庁がデマを流している状況と言っても過言ではありません。
周期説が否定されている理由は以下の通りです。
● 地盤隆起データの疑義:
南海トラフ地震の30年以内の発生確率が「70~80%」とされていた根拠は、高知県室戸市の室津港の地盤隆起データでした。
しかし、東京電機大学の橋本学特任教授の調査により、この地盤隆起は地震活動によるものではなく、江戸時代の港湾工事によるものである可能性が高いことが明らかになりました。
そうなると地震の発生率は50パーセントまで下がることになります。
● 時間予測モデルの信頼性に疑問:
地震調査委員会は、この地盤隆起データを基にした時間予測モデルを採用し続けています。
しかし、この時間予測モデルの信頼性に疑問が呈されており、より正確な確率の再検討が不可欠だと指摘されています。
● 地震の不確定性
地震学者で東京大学名誉教授のロバート・ゲラー氏によると、地震は周期的に起きるものではなく、いつでも、どこででも起こり得るものです。
従って、前回の地震の発生時期に基づいて次の地震がいつ起きるかを予測することは難しいとされています。
● 防災政策面での議論の優先:
南海トラフの地震サイクルについての科学的知見が十分でないことから、防災政策面での議論が優先されているのが現状です。
さらに、地震予測の不確定性を踏まえ、地域防災力の向上が重要視されています。
地域住民の防災意識の醸成や、インフラ整備、避難訓練の実施など、ハード・ソフト両面での対策が求められています。
以上のように、南海トラフ地震の周期説が否定されている背景には、地盤隆起データの疑義、時間予測モデルの信頼性、地震の不確定性といった科学的な課題があります。
一方で、防災政策面での議論の優先も指摘されています。地域の防災力向上が重要な課題となっています。
当たりもしない地震予知に使っている税金は、2024年で約220億円。
地震学者たちの食いぶちになっているだけです。
同じ税金を使うならば予知にではなく、国内の家や建物の耐震化、水道・電気などライフラインの強靭化など、防災のために使うべきです。
このようなデマを流す地震学者にお金を使うべきではないと思います。
