★今日のベビメタ
本日12月20日は1997年、SU-METALこと中元すず香が誕生し、2012年、Legend “D” SU-METAL聖誕祭＠赤坂Blitz、2014年、APOCRYPHA-S＠豊洲PITが行われた日DEATH。
1997年12月20日（土）、広島市上空は厚い雲に覆われていた。
この日の広島市の最低気温は10.8℃、最高気温は15.3℃。
前の週は、最低気温１℃台が続いていたから、厳しい寒さが少し緩んだ土曜日だった。
曇天をついて、天から眩い一条の光が射し、広島市内の産婦人科病院の壁を貫き、中元家の三女、すず香の眠るベッドを照らした。
光は言った。
「中元すず香よ。汝は人の身体を借りたメタルの神の子として、苦難の多い人生を送るであろう。だが、汝の父メタルの神は常に汝の側にあり、行く手を指し示すであろう。そして汝は、人の子の栄光をその身に担い、世界をメタルで再び一つにするのだ」
この不思議な光景を見ていたのは、隣で身体を休めていたすず香の母ただ一人だった。
母は両手を合わせて額づき、光に言った。
「み言葉通りになりますように。」
その頃、四人のミュージシャンが、広島を目指して旅をしていた。
彼らは、生い立ちも境遇もバラバラであったが、ある日ライブ終わりの夜空に神の子の誕生を示す不思議な星を見て、居ても立ってもいられなくなり、ある者は北海道から、ある者は三重県から、ある者は大阪から、ある者は神奈川県から、手に手に捧げものを持ち、神の子を祝福するため、広島へと向かっていたのだ。彼らを東方の四楽師という。
星に導かれた彼らは、メタルの神の子の眠る病院へたどり着くと、畏まって膝まずき、四つの宝物を捧げた。新約聖書によるとイエス・キリストに捧げものをした東方三博士の場合は、黄金・没薬・乳香だったが、BABYMETAL神話では、人として生まれたメタルの神の子、SU-METALに捧げられた宝物が何であったのかは定かではない。
一説によると、それは虹色のマイクスタンド、漆黒のマント、紐無しのブーツ、そしてメタルクイーンのティアラだったという。
だが、東方の三博士が、幼子イエスの将来に起こる悲劇を知っていたように、彼ら東方の四楽師も、メタルの神の子として生まれたSU-METALがたどる数奇な運命と共に、彼女の将来に起こる悲劇を知っていた。
それは同じく星に導かれたもう一人のミュージシャンが、イエスに洗礼を授けた洗礼者ヨハネのごとく、メタルの神の子に大きな影響を与えつつ、早逝してしまうということだった。
これが、誰にも知られていないSU-METALこと中元すず香誕生の秘話である。もちろん四行目以降は新約聖書のパロディだけど。
すべては、ここから始まった。
SU-METAL誕生を、メタルで世界が一つになる新たな時代＝ベビメタ暦の始まりとすると、今年2020年はベビメタ暦23年にあたる。
祝！SU-METAL聖誕！
そしてメリークリスマス！
「2021年の世界」の続き。
2020年、アメリカをはじめとする欧米各国および日本の主要メディアは、以下のような論調で、見事なほどに一致している。
武漢ウイルスは、人類にとって脅威の「死病」である。
人類は政治的に対立している場合ではなく、このウイルスと戦い、打ち勝たねばならない。
そのために各国政府は、国民全員が無償で、かつ定期的にPCR検査を受けられるように制度を整え、陽性者を早期発見して隔離するとともに、感染が広がっている地域では、自治体首長の権限で、経済を犠牲にしてでもロックダウンを行って感染拡大を防ぐ必要がある。
その際、中央政府は、ロックダウンで被る会社や店舗、また国民一人ひとりの損失を100％補填すべきだ。
世界的な製薬会社が蓄積された英知と技術をもって総力で作り上げたワクチンこそ、新型コロナウイルスに対する人類の最終兵器である。
早期に提供しなければならないから、国による承認プロセスを簡略化し、副作用が出ても製薬会社の責任にならない契約にすべきだ。
そして各国政府や国際社会は、貧富の差なく、人類全員がワクチンを接種できるように費用を分担しなければならない。
アメリカ大統領選挙は、民主党のオバマ政権の元副大統領、バイデン氏が勝利した。
この結果は、トランプ政権のメチャクチャな政策に対する米国民の総意である。
トランプ大統領や共和党の議員たちは、選挙に不正があったと言い募っているが、それは何の根拠もない言いがかりであり、選挙結果を認めないのは、民主主義に対する冒とくである。
バイデン政権は、トランプ政権の初期対応の誤りによって拡大してしまった新型コロナウイルス対策として、国民全員に公共の場でのマスク着用を義務付け、すべての州でワクチン接種のための費用を負担するよう大統領令を布告するであろう。
また、トランプ政権が中断した環境対策や、コロナ禍でその必要性が浮き彫りになった国による保険制度を再び推進する。
中国に対しては、少数民族の人権に関する疑念を払拭するよう求めつつ、行き過ぎた制裁―例えば中国人留学生や研究者のビザ発給停止など―を改め、中国をアジアにおけるアメリカの戦略的パートナーと位置づけ、共に繁栄する道を探るであろう。
また、BLM運動で国民に共有された白人中心の歴史観を根本から改め、教育改革をはじめとする人種差別撤廃のための政策を実施して、アメリカ社会に根強く残る白人至上主義から解放して、再び自由と平等の国にするだろう…。
もし、こうした論調が、すべて事実にもとづくものであるなら、ぼくも大賛成である。
バイデン氏はカトリック信徒である。ぼくもカトリックだから、J.F.ケネディに続く2人目のカトリック大統領の誕生を心より祝福したい。
だが、これらの論調のうち、ひとつでも事実とは異なる根拠によるものが含まれているなら、たちまち全部がウサン臭くなる。
まず、仮に、これらが事実にもとづかないプロパガンダだとすれば、なぜ、そんなことをするのかについて考察してみよう。
事実とは異なるウソをついてまで、こうした論調を展開することで、最もトクをするのは誰か。
・ 武漢ウイルスは死病であり、国民全員が国の負担で何度でもPCR検査を受けられるようにすべきだ。
・ 各国政府や国際社会は費用を分担し、貧富の差なく、全員がワクチンを接種できるようにすべきだ。
・ アメリカの新大統領は、国による保険制度（オバマケア）を再び推進し、すべての州でワクチン接種のための費用を負担するよう大統領令を布告するべきだ。
こうした主張は、医療・医薬品メーカーやその出資者にとって、特にアメリカの医療関係者にとって朗報ではないか。
アメリカでは、国民皆保険制度がないため、民間の医療保険に入れる中産階級以下は、よほどのことがない限り病院へ行かない。このため、日本人から見ると信じられないほど医療費が高額だが、これは顧客=患者が少ないためでもある。
国民皆保険制度があれば、国が医療費を負担するので、病院へ行く人は一気に増える。だから、オバマ大統領が進めた国による保険制度＝オバマケアを廃止したトランプ大統領に、アメリカの医療関係者の多くが怒りを抱えていた。
だから医療関係者が組織的に武漢ウイルスの「被害」を意図的に拡大して、トランプ大統領「降ろし」を画策した、とまでは言わない。だが、オバマケア復活を公約に掲げたバイデン氏を、医療関係者の多くが支持したことは間違いないだろう。
・ 武漢ウイルス感染拡大阻止のためには、経済を犠牲にしてでもロックダウンを行い、中央政府は国民の損失を100％補填すべきだ。
というのは、医療関係者の言うことをきいて、PCR検査やワクチン接種を行わないと、こういう経済的損失を被りますよという脅しではないか。
見過ごしてはならないのは、医療関係者が、2月当初から武漢ウイルスを、インフルエンザ以上の「死病」だとする「啓発」動画をアップしていたという事実だ。
このブログにも、読者から、アメリカの医療関係者と思われる「VOX」という投稿者のYouTube動画を見ろというコメントがついたことがあった。見てみると、武漢ウイルスは実効再生産数においてインフルエンザ以上であり、致死率も高いので、インフルエンザと同じと考えてはいけないという内容であった。
しかし、今考えれば、そこに論拠として挙げられた「実効再生産数」や「致死率」の数字は、物理的に閉鎖され、医療崩壊が起こった武漢市内のものであった。
その後の日本や、世界のほとんどの地域では、「感染者」数も「致死率」もインフルエンザより低かった。社会に与える脅威としては、武漢ウイルスの方がはるかに低かったのだ。
「実効再生産数」とは、ある地域において、一人の「感染者」が、何人に罹患させたかという疫学上の計算値のことである。
インフルエンザやその他の感染症では、発症した「患者」を対象にして「実効再生産数」をとるから、ウイルスに罹患した人の広がりという自然現象を数値化したものといえる。
ところが、新型コロナウイルス感染症は、「無症状」＝発症していない人までPCR検査によって「感染者」と数えるという異常な「病気」である。
PCR検査の実施件数や、RNAを増殖する回数を示すCT値の取り方によって、いかようにも「陽性判定」＝「感染者」を作り出せる。
本来なら、①同じ地域で、②同じ年齢層・生活形態の検査者で、③同じ検査数で、④同じ検査キットを用いて、⑤同じCT値で比較して初めて、その地域社会におけるウイルスの「実効再生産数」が増えているか減っているかを判定しなければならないはずである。
ところが、武漢ウイルスでは、PCR検査数やCT値の設定自体が、国や、時期や、地域によってまちまちである。それで得られた「陽性者数」の増減を、実効再生産数の元データとするのは、「条件を同じにして比較する」という小学校理科で教わる大原則にまったく反している。
発症した患者だけを数えるなら、自然現象としてのウイルスの感染力を「実効再生産数」で測定することにも意味があるが、武漢ウイルスでは全く意味をなさない。
まして、それが社会的脅威度のバロメーターになるとは、まったく言えない。
それは欧米並みにPCR検査数が多くなってきた現在の日本で、「致死率」がどんどん低下しているという事実を見ればわかる。
2020年2月初旬、武漢市保健当局は、武漢ウイルスの「致死率」を4-5％と発表していた。
しかし、2020年12月20日現在、日本の累計陽性者数19万3031人に対して、死者数は2828人だから、累計「致死率」は1.46％となる。
2020年9月30日には、陽性者数8万3013人死者数1564人だったから、10月1日以降に増加した陽性者数11万0018人で死者数1264人を割れば、この期間における致死率は1.15％まで下がる。
海外の研究では、１％以下としているものもある。（0.1 - 1% ：米保健省ブレット・ジロワー次官補、0.66%：ICL)
インフルエンザの致死率は0.1％とされるから、これら海外の研究では、インフルエンザとほぼ同等であるが、日本では現在でも武漢ウイルスの方が10倍以上高いのは事実である。
だが、インフルエンザは、アメリカで年間3000万人、日本で1000万人が「発症した患者」になる。武漢ウイルスの「陽性者＝感染者」は日本で19万人を超えたが、それでも例年のインフルエンザ「患者」の50分の１である。
もし、発症していない人も含めて、インフルエンザウイルスの陽性判定を、CT値40のPCR検査で毎日5-6万人やったらどうなるか。「同じ条件で比較する」なら、そこまでやらないと比較できないはずではないか。
それは現実的ではないから、公表済みの資料で比較しようか。
厚労省のインフルエンザQ＆Aで公開されているインフルエンザおよびインフルエンザから併発した疾病での死者数は約1万人である。武漢ウイルスの「死者」は2828人だから、社会的脅威度で見ればインフルエンザの方が少なく見積もっても3倍も高い。
したがって、日本の感染症法で、インフルエンザを、「患者」であっても自宅療養を推奨する５類指定にしたまま、武漢ウイルスを、それより3段階も高く、保菌者を隔離しなければならない2類指定にしなければならない理由はない。
百歩譲って、2月当初には中国保健当局が致死率を4-5％と見積もり、WHOが武漢ウイルスをSARS-2と命名したためにそうしたのだとしても、武漢ウイルスの素性が明らかになった現在に至ってもそれを格下げしないのは、明らかにおかしい。
武漢ウイルスが２類指定のままだから、現在、毎日5-6万件実施されているPCR検査数の増加によって「陽性判定者」が増えると、医療機関は「陽性判定者」を隔離しなければならず、医療リソースが消耗する。そして、メディアは確信犯的に「陽性判定者」を「感染者」と言い換え、危機感を煽り立てている。
こう考えてくると、VOXの啓発動画の「インフルエンザと比較してはいけない」という主張は、各国政府の政策として、武漢ウイルスを特別扱いさせるための「予防線」であったといえる。
現在に至っても、武漢ウイルスをインフルエンザと比較してはいけないという論調が、医療関係者から語られることがある。それは、「症状が急速に進行する」「短期間に集中する」などを骨子とするものだが、仮に現場の医療関係者がそういう臨床事例に悩まされているとしても、それと「国としての政策をどうするか」とは、論点がまったく違う。
国としての政策決定は、あくまでも「ある一つの疾病が国民の命を奪う確率がどれだけ高いか」という数字に基づくべきものである。
繰り返すが、「国民の命を奪う確率」は、武漢ウイルスよりインフルエンザの方が高いのである。
もっといえば、武漢ウイルス流行前から、日本の医療体制には物理的限界があり、そんな中、インフルエンザより脅威度の低い武漢ウイルスにリソースを集中することはできなかったはずなのだ。それを無理やり2類指定したのがすべての間違いなのだ。
必要なのはヒステリックに武漢ウイルスの「特別性」「未知の死病イメージ」を煽ることではなく、インフルエンザや、風邪による肺炎、がん、心臓疾患なども含めた冷静かつ総合的なリスク評価のはずである。そしてそれは、日本だけでなく、すべての国の政策決定者が立つべきスタンスだとぼくは思う。
いったい、発展途上国ほど被害が多い通常の感染症と違って、医療体制が整っているアメリカなど欧米の先進国ほど、武漢ウイルスの「感染者」や「死者」が多いのはなぜなのか。
2020年、世界の先進国の主要マスメディアの論調の大前提となっている「武漢ウイルスは、人類にとって脅威の死病である。」という主張こそ、まず最初に疑わなくてはならない。
だがしかし。
こういうぼくの主張など、日本の中高年アイドルオタクの「珍説」としてしか扱われないだろう。賛同者がいても、それが大きな声になる可能性はほとんどない。
つまり、2021年、世界は「偽情報を操る者が全世界を支配する時代」に入っていくのだ。
（つづく）