エジソンの予言 | 誇りが育つ日本の歴史

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日本では自殺者が増え続けています。
自虐史観を押し付けられ、日本の建国の歴史が書かれている神話を、教わらない事が、その主な原因です。
少しでもそのような精神的な貧乏状態を改善していきたいです。

エジソンの予言

 

 

大正11年(1922年)12月、発明王として有名なトーマス・エジソン(Thomas Edison)が、著名な米国のジャーナリストとの対談で、日本に関する国際問題について次のように述べました。

 

「日本の問題点。日本が不穏な情勢に置かれている基本的な原因は政治的なものではなく経済的なものである。

 

日本は拡張する余地が必要だ。日本は経済活動を行うためのもっと大きな分野が必要だが、

 

その理由はただ単に日本の人口が増加しているためだけではなく、日本の事業能力が驚くべき速度で上昇しているためである。

 

 日本は進歩的で進取の気性に富んだエネルギッシュな国である。日本国民をその小さな島に永久に閉じ込めておくことは出来ない。

 

日本の人口は年間ほぼ百万人の割合で増加している。日本の自国の領土内で耕作のために可能な限り利用できる全ての土地はもはや開発され尽くしてしまっている。

 

日本がこれ以上開発できる土地はもう全く残っていない。日本の産業は発展し続けており、それは日本がもっともっと多くの原料を入手しなければならなっことを意味している。

 

 日本がごく自然な流れで拡張していける国々にその活動範囲を広げていくことを、国際社会が一致団結して妨げるならば、

 

日本を静止した平和な満足した状態のままにとどめておく方法を見出すのは難しいだろう。

 

 私は必ずしも、西洋列強諸国がその移民策を改正して日本の移民にその門戸を開放すべきだ、などと言っているのではない。

 

多分それは実行不可能であろう。

 

だが、しかし日本とすぐ目と鼻の先に広大な未開発の国々が横たわっているのである。

 

例えば東シベリアの一部を日本に買い取らせてみてはどうか。満州もまた開発の余地がある。

 

(この対談は、昭和6年(1931年)に満州事変が起き、その翌年の昭和7年(1932年)3月に満州国が建国される、約9年前に行われたものです。)

 

 この日本の自然な勢いでの拡張運動が生じた場合、西洋列強諸国とりわけ米、英、仏、この3つの最も裕福な国のとるべき態度は妨害と敵対であってはならず、逆に援助と心からの協力でなければならない。

 

これらの国々は日本が大陸に足をかける度に『狼が出たぞ!』という人騒がせな叫び声をあげるべきではない。

 

何故ならば、そのような日本の進出は、本質的に経済的な性質のものであって、軍事的な侵略を意味するものではないからだ。

 

それが軍事的な色合いを帯びてくるのは、そのような日本の進出が塞がれてしまった時だけである。

 

列強諸国がなすべきことは明らかだ。

 

日本の自然な進出を阻止し締めつける代わりに、日本を援助しなければならない。

 

私が先ほど提案したように、もしも日本が東シベリアの一部を買い取りたいのであれば、西洋列強の最も裕福な国々は日本に資金

 

(土地を購入するためだけではなく、この処女地の天然資源を開発するための目的も含めた)を融資するための金融連合体を組織するべきである。

 

そのような日本を援助する政策は最終的に、日本を妨害する政策よりも遥かに安い出費で済むだろう。

 

それどころか、逆にそれは彼らの利益になりさえするかもしれない。

 

 もしその反対に列強諸国が、大陸への日本の自然な拡張に反対する政策を、一致団結してとり続けるならば、その結果は間違いなく爆発が起こるだろう。

 

その爆発は、日本国内の不穏な情勢に始まり、やがて日本が進出しようとしている大陸地域での凄まじい大変動となるだろう。

 

 西洋諸国が、このような日本に反対する政策をとり続けていれば、やがては武力抗争にまで発展してしまうかも知れない。

 

それは、日本を援助するというもう一つの政策に必要な経費よりもはるかに大きい、計り知れぬ程の犠牲を、日本に反対する列強諸国の側に生じさせることになるだろう」と。

 

 

このエジソンの予言は的中してしまいました。

 

満州に新国家が建国され、昭和12年7月7日、盧溝橋事件、同年8月13日からの第二次上海事件、同年12月13日、南京城陥落と、日本と中国との間で戦闘が繰り広げられました。

 

昭和12年(1937年)、ジュネーブで開かれた国連会議で、日本を侵略国とする非難決議が採択されてしまいました。

 

これは中国国民党の主張が、一方的に採用されてしまったためです。この時、日本政府は、次のような条項を提案しました。

 

1、軍人であれ民間人であれ、共産党員の破壊的な活動を取り締まるための日中間の協力。

 

2、北支の特定区域でのある程度の自治区を、南京政府は認めること。

 

3、反日運動や反日ボイコットを煽っている南京政府の政策を中止すること。

 

4、北支の天然資源を開発するための日中間の協力。

 

もし、国連や欧米列強が、日本を一方的に非難するのではなく、日本が提案した4つの条項に基づいて、中国国民党と日本政府が直接交渉を行い、それまでの戦闘行為を終結していたならば、

 

中国にとっても、日本にとっても、また、欧米列強にとっても、”三方良し”(近江商人の格言)の結果となっていたことでしょう。

 

参考図書

「シナ大陸の真相」カール・カワカミ著