米国では元々国務省のFSIに外国語のオーラルスキルの習熟度スケールがあった。外交を担う職員への言語プログラムで、いい加減な評価法ではまずいわけです。で、FSIではなく一般の学校の外国語プログラムでオーラルテストをやったら相当悲惨なことが分かった。
評価（テスト）の無いプログラムはまずい、ということで。で、FSIのスケールを参考にACTFLなんかが言語運用能力基準のスケールを作るわけです。ダイエットで言えば、目標と体重計です。そうすると、例えば一般の高校・大学生、外国語を専攻している大学生の習熟度が分かるわけです。
日本の英語教育は、生徒・元生徒は７５％が今の英語教育を変えて欲しいと思い、7.5%が今のままでよい、となっています。読みに偏っていて、実用的でないことへの不満からでしょう。学習指導要領そのものは実はかなり実用英語志向です。しかし、実際の英語教育とはあまり関係はないような感じ。
米国がやったように、どこにどうい問題や障害があるのか明らかにする必要があるんでしょう。その障害は、文科省とか、組合とかいろいろあり、相手はかなり手ごわいので、変化が期待できないのであれば（一部の大学だけでも）入試にスピーキングを入れるという以外日本の英語教育は動かないと思う。