ダークチョコレートを食べた後でわずかな視力の改善がみられた、という米国インカーネイトワード大学からの小規模研究の報告。
研究チームは、ダークチョコレートが、短期的に血流を促進し、気分と認知力を向上させることから、視力も向上させるのではないかと考えて検討を行ったという。
30名の参加者を2017年6-8月に集めてランダム化臨床試験を実施した。ランダムに2群に分けて、介入群にはダークチョコレートバーを、対照群にはミルクチョコレートを摂取させ、2時間後に種々の視力検査を行った。
その結果、コントラスト識別力と視力は、ダークチョコレートの摂取によって、ミルクチョコレートに比べて、有意な改善がみられたという。
ただし、その効果の持続性については調べておらず、実際の生活の中での効果については更なる検証が必要である、と研究チームは結論付けた。
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あまりあてにしないほうがいいと思うけど…
運動中に喉の渇きを感じてから飲むという水分補給の仕方では脱水状態に陥りやすく、パフォーマンスが低下する可能性があることが、米アーカンソー大学水分補給科学研究所所長のStavros Kavouras氏らによる研究から明らかになった。
7人の男性自転車競技選手を対象としたこの研究では、喉は渇いていなくても胃の中の水分量が不十分な場合、スピードや出力（ペダルをこぐ力）が低下することが分かったという。
詳細は「Medicine and Science in Sports and Exercise」オンライン版に掲載された。
この研究では、7人の自転車競技選手に高温で乾燥した環境下（気温35度、湿度30％）で2時間、エルゴメーターのペダルをこいでもらった。
その際、盲検下で流れた汗と同量の水を経鼻胃管により直接胃に補給するか（非脱水群）、脱水状態をもたらす不十分な量の水を補給した（脱水群）。また、自然な喉の渇きを抑えるために両群ともに25mL（ティースプーンで約5杯分に相当）の水を5分ごとに飲んでもらった。さらに、運動のペースが一定に保たれる状態となって2時間後、全ての選手に全速力で5kmの走破時間を競ってもらった。
その結果、両群ともに喉の渇きは感じなかったにもかかわらず、脱水群では非脱水群と比べてペダルをこぐスピードや出力が低下していた。また、深部体温も脱水群では非脱水群と比べて高かった。
この結果について、Kavouras氏は「運動中に十分な量の水を飲み、適切な水分量を維持することが、最良のパフォーマンスと深部体温の調節に不可欠であることが示された」と説明する。また、運動時の発汗率には個人差があるため、ベストのパフォーマンスを達成するためには、個々のアスリートに適した水分補給の方法を決める必要があることを同大学のプレスリリースで示している。
なお、Kavouras氏によると、これまで一部の研究者の間では脱水状態ではなく喉の渇きそのものが運動時のパフォーマンス低下の主な要因だと考えられていたという。「これは、喉が渇くと惨めな気持ちになり、やる気が失われてしまう、という考え方だ」と同氏は説明する。
また、もう一つの要因として「脱水状態は身体に悪い」という認識がパフォーマンスの低下をもたらしているのではないかとも考えられてきた。これは、自分が脱水状態にあることが分かっていると、パフォーマンスを低下させてしまうのではないかという考え方だ。このため、これらの要因による影響を取り除けるような形で今回の研究が実施されたという。
なお、今回の研究は7人を対象とした小規模なものであったが、Kavouras氏は「有意差を検出するための統計学的な検出力は十分だった」と説明している。
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総務省が発表した人口推計によると、外国人を含む１４歳以下の子どもの数は１５５３万人で前年より１７万人減った。
減少は３７年連続。
総人口に占める割合は１２・３％で、人数、割合とも比較可能な統計がある１９５０年以降の過去最低を更新、少子化に歯止めがかからない状況が続いている。
内訳は男子が７９５万人、女子が７５８万人。
３歳ごとの年齢層別では、３２６万人の１２～１４歳に対し、０～２歳は２９３万人。年齢層が低くなるほど少なくなっており、総務省は「出生数の低下が影響している」としている。割合は７５年から４４年連続の低下。
子どもの数は５４年の２９８９万人がピーク。第２次ベビーブーム（７１～７４年）があった７０年代にいったん増えたが、８２年からは減り続けている。
都道府県別のある２０１７年１０月１日時点のデータで見ると、子どもの数が前年より増えたのは東京のみで、４６道府県で減った。
人口に占める割合は沖縄の１７・１％が最も高く、滋賀１４・１％、佐賀１３・７％と続いた。最も低いのは秋田の１０・１％で、次いで青森１１・０％、北海道１１・１％。
また国連人口統計年鑑によると、人口４千万人以上の３２カ国のうち日本の子どもの割合は最も低く、各国の推計時点は異なるものの、ドイツの１３・２％や韓国の１３・１％を下回っている。
参考：共同通信社
