投資初心者の方が、お金についての知識を広げて頂けることを願って、金融教育の記事を書いています。


金融教育とは、お金の知識と判断力を養う勉強です。近年、高校生の家庭科の中でも、取り入れられています。

今回は、金融商品の手数料のお話しです。


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株式、債券、投資信託の金融商品の売買には手数料がかかります。

 

 

  金融商品の手数料とは

 

株や投資信託の売買には、手数料がかかります。

 

一つの取引に対して、何%とかXX円といった感じで掛かります。

 

これは、証券会社が、あなたの代わりにマーケットで、売り買いをしてくれるからです。

 

いわば、手間賃です。


投資に慣れた人は、必ずこの手数料をチェックします。同じ儲けでも、この手数料で手取りが変わって来るからです。

 

  証券会社が手数料を必要とする理由

 

証券会社は、これまでは、この販売手数料で生きてきました。


街のカフェでコーヒーを注文するときには、販売手数料はありません。しかし、1杯300円のコーヒーの中には、コーヒー豆の仕入や、アルバイトの人件費、店舗の家賃、カフェオーナーの給料などが含まれています。
 

コーヒーと金融商品という商材の差は脇においておくと、カフェと証券会社は似たビジネスモデル(事業運営の仕組み)だと言えます。

 

 

 (カフェは、コーヒーの再販売に、人によるサービスが組み合わさった事業です。)
 

商品の再販売サービスというビジネスモデルです。

 

  手数料が、証券会社で違います。

 

同じコーヒー☕(アラビアモカならアラビアモカの豆としましょう)でも、カフェによって1杯のコーヒーの値段は異なります。


駅ナカの立ち飲みのカフェ。
静かなクラッシック音楽が流れ、立派な陶磁器の茶碗でコーヒーが出てくるカフェ。

求めるサービスによって、同じコーヒーでも、値段が変わります。

証券会社も同じです。

A社の株式は、国内どこの証券会社で買っても同じ値段です。上場株式ならば、証券取引所で取引られる時価です。しかし、手数料が、違うのです。
 

しかも、かなり大きな差です。

 


店頭に、金融の専門知識を持った販売員がいる店舗型の証券会社

余計な笑顔や説明はなく、セルフサービスネット証券

証券会社によって、手数料という形で大きな差が出てきます。

最近では、ネット証券を中心に、
手数料無料化の動きも出てきました。
 

別の機会にまた、この無料化について一緒に考えてみましょう。



(ファイナンシャルプランナー、日本FP協会CFP認定者、介護職員実務者研修を修了)


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ここまでお読み頂き、ありがとうございました。