一方、日本通信は前述の通り2010年8月よりSIMロックフリー版iPhone向けのSIMカードの発売とサービス展開を開始している。このSIMを使用する場合別途海外からSIMロックフリー版iPhoneを手に入れる必要があるが、2010年9月にはイギリスの通販会社eXpansysと提携[100]、同年10月には携帯電話販売会社トップワイジャパンと国内でのSIMロックフリー版iPhoneとSIMカードのセット販売で代理店網を構築する[101]など、SIMロックフリー版iPhoneを手に入れやすくする体制を整え始めている。 アメリカでは2010年7月27日に改正されたデジタルミレニアム著作権法によって、ユーザによる『脱獄』行為およびSIMロックの解除
が合法化された。
2007年7月、ヨン・レック・ヨハンセンがAT&Tへの登録なしに起動させるツール「Phone Activation Server」を公開。電話としては機能しないものの、その他は機能したとしている。同年8月25日、アメリカ在住の17歳の少年が夏休み中に計500時間を費やし、iPhoneのSIMロックを解除したと発表した[93]。また「iPhoneSimFree」というグループが、iPhoneのSIMロックを簡単に解除できる
ソフトウェアを開発した。同グループはこのソフトの販売を予定している。
SIMロック版のiPhoneは購入後、販売している地域でiPhone専用の料金プランと契約しなければ緊急電話としてしか機能しない。しかし、発売当初からユーザにより様々な不正解除方法が紹介されている。SIMロックを解除
すればGSM及びUMTS(W-CDMA)方式を採用している携帯電話事業者で使用できる。アップルもソフトウェアアップデートで対策しているが、いたちごっこになっている。