今朝の新聞にはご丁寧に選挙後の議席数まで記載してあった。
僕は、この世論調査と言うのはマスコミの「世論調査」では無く「世論操作」だと思っているので、一切気にしない様にしている。
「沈没船ジョーク」と言うのを知っているだろうか？
とある巨大豪華客船が氷山に接触、沈没しかけている｡
脱出ボートの数よりも乗客の数が圧倒的に多い｡
女性、子供、老人客を優先させると残りの男どもには厳寒の海に飛び込んでもらうしかない｡
船長は、スムーズに海に飛び込んでもらうため男達に次のように言った。
英吉利(イギリス)人には 「紳士はこういうときにこそ飛び込むものです。」
独逸(ドイツ)人には 「規則では海に飛び込むことになっています。」
伊太利亜(イタリア)人には 「さっき美女が飛び込みました。」
亜米利加(アメリカ)人には 「海に飛び込んだらヒーローになれますよ。」
露西亜(ロシア)人には 「ウオッカのビンが流されてしまいました。今追えば間に合います。」
仏蘭西(フランス)人には 「海に飛び込まないで下さい。」
日本人には 「みなさんはもう飛び込みましたよ。」
中国人には 「おいしそうな魚が泳いでますよ。」
北朝鮮人には 「今が亡命のチャンスですよ。」
まさに、日本人は他人の動向や意志を気にする民族だという事は国際的にも有名だし、これまで四半世紀生きて眺めてみた日本人の行動には当てはまっていると思う。
その上での、先に紹介した「世論調査」と言う手法は、他の皆はどう考えているのか？と言う点で日本人が行動の基準としているツボを良くついている。
もし、それが「公正であれば」だ。
僕は統計の専門家では無いので、この際「母数」に関してとやかく言わない。
問題は、ハッキリと指摘されている手法だ。
現在行われている「世論調査」は、電話によるRDD方式（Random Digit Dialing、コンピュータで乱数計算を基に電話番号を発生させて架電、応答した相手に質問を行なう）で行われている。
このRDDの場合、掛ける先は固定電話で、IP電話や携帯は除外される。
既にこの段階で調査対象に偏りがある事は明らかだろう。
調査の時間が明らかで無いが、もし平日の昼間に自宅の固定電話に掛けて電話に出る世代や職種は限られるだろうし、休みの日にも掛けていると反論されるかもしれないが、1週間のうち平日は6日間であり、その比率は明らかだ。
これに関しては以下のリンクが分かりやすい。
http://www.tsunamachimitakai.com/pen/02_yorouchosa.html
言い方は悪いが、昼間家に居てテレビを見ている（マスコミの垂れ流す情報をそのまま受け止めている）専業主婦層か引退した老人世帯が対象となっているのだ。
言い換えれば、外に出てしっかり働いている人間（平日は不在）を対象としたものや携帯しか持っていない若者を対象として聞いたデータでは無いのだ。
つまり、マスコミの流す情報をそのまま「調査」と称して「これが皆さんの考えですよ」とやっている訳だ。
そして、実際の投票行動や考えに非常に大きな影響を与えている。
社団法人である共同通信がそんな事をする筈が無い。と思っているなら甘い。
調べればすぐに分かる話だが、共同通信というのはマスコミを牛耳る電通と元は同じなのだ。
ちなみに、社団法人である共同通信とそのグループに株式会社である共同通信があり、共同通信は電通の筆頭株主でもある。
不思議な事に株式会社の共同通信も資本金3億となっているがこちらは非公開の様で誰が株主となっているのかは不明で、そういう会社が電通の大株主と言うところでも怪しいし、これ以上は信憑性に自信が無いので書かないが、共同通信や電通に関する怪しい話も多い。
結局、こういう「世論調査」の結果など気にせずに自分の頭で考えて行動したいものだが、先日の記事でも書いたが、行動する基準になる情報源からして既に操作されているのだからどうしようもない。