このほどスペインプロリーグ機構（以下・LFP）のハビエル・テバス会長が先月３１日、すでにリーガ・エスパニョーラの４クラブが中国企業と契約を締結したことを記者会見で明らかにしました。
LFPはスペインのクラブが国外で知名度を高めるための拠点として昨年ドバイに事務所を設立しており、現在は北京にも事務所を構えています。
現在、資金難であるスペインリーグが中国からの資本を得るための取り組みのひとつにテバス会長は先月２５日に行なわれたレアル・マドリーvsFCバルセロナの伝統の一戦「エル・クラシコ」に中国の著名ビジネスマン４０人を招待していることです。
リーガ・エスパニョーラが誇る伝統の一戦を見せることで中国ビジネスの第一線にいる人々の興味を引き付けビジネスチャンスを探ろうという試みだったとのこと。
また、テバス会長は記者会見で今後もさらに国外に目を向けていくと語ったようですが、リーガ全体に外資を取り込む必要性を迫られていることを意味しています。
２年前にはテレビ放映権料の分配式 を巡ってストライキも持さない事態になる可能性も報じられていましたようにレアル・マドリーとFCバルセロナの２大クラブおよび昨シーズンにリーグ優勝を果たしたアトレティコ・マドリー以外のクラブは難しい運営を強いられているのが現実です。
この中国資本の導入が吉となるかを注視していく必要がありそうです。