株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6643.70 38.98 0.59%
ダウ工業株30種平均 46247.29 299.97 0.65%
ナスダック総合指数 22484.07 99.37 0.44%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 45,200.00JPY
＋ 150.00 ＋ 0.33%
NY株式は小幅高。225先物は小幅高。大阪先物はマイナスでスタートしました。
寄付きから9時5分現在
現物指数は続落のスタートです。銘柄はほぼ全面安です。（配当落ちも影響しています。）
ＲＳＩ銘柄はＪＸ金属、フジクラ、Ｄ＆Ｍ、光フード、ウェルネス、が高い。
日経平均は４４０円程度安、１９日以来約１週間ぶり４万５０００円割れ＝２９日前場 株式新聞 09/29 10:13
２９日午前１０時５分すぎの日経平均株価は、前週末比４４０円程度安い４万４９１５円前後で推移する。午前１０時１分には、同４５２円３１銭安の４万４９０２円６８銭を付け、取引時間中としては１９日以来約１週間ぶりに４万５０００円を割り込んだ。現地２６日の米国株式は、米８月ＰＣＥ（個人消費支出）デフレーターが市場予想平均と一致したが、利下げへの期待感が継続し、ＮＹダウ・ナスダック総合指数は４日ぶりに反発した。ただ日本株は、９月配当・権利落ち日にあたり約３００円程度の下落要因の影響を受けているほか、円高に振れていることも重しのもよう。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、前週末２６日の大阪取引所清算値比８０円高の４万５１３０円だった。
業種別では、全３３業種のうち３２業種が下落、１業種が上昇している。郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株や、大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株が下落。出光興産<5019.T>、ＥＮＥＯＳ<5020.T>などの石油石炭株や、トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>などの輸送用機器株も安い。ＪＰＸ<8697.T>、オリックス<8591.T>などのその他金融株や、三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株も軟調。伊藤忠<8001.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株や、大林組<1802.T>、清水建<1803.T>などの建設株も弱い。一方、古河電工<5801.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株が高い。
そのほか、キャリアデ<2410.T>、Ｅガディアン<6050.T>、ルネサンス<2378.T>、旭有機材<4216.T>、ニーズウェル<3992.T>が下落。半面、ＳＵＭＣＯ<3436.T>、大阪チタ<5726.T>、ソースネクス<4344.T>、エムスリー<2413.T>、セブン銀行<8410.T>などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時５分時点で、ドル・円が１ドル＝１４９円台の前半（前週末２６日は１４９円８３－８５銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７４円台の後半（同１７４円９０－９４銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が反落 権利落ち後の地合い見極め
29日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は反落した。前引けは前週末比5.10ポイント（0.67％）安の758.19だった。きょうは９月末の配当権利落ち日にあたり、配当権利落ち後の地合いを見極めたいとする雰囲気からやや売りが優勢だった。朝方は日経平均株価が権利落ち分を差し引くと実質プラスとなる場面があり、グロース250指数も小高く始まったが、買いは続かなかった。
市場では「新興株は無配の銘柄も多く、配当権利落ちそのものの影響は少ないが、全体相場の配当権利落ちの影響を埋められるか慎重な見方をする投資家が多いようだ」（国内証券）との声が聞かれた。
グロース市場ではやデータセクやタイミーが下落した。一方、サンバイオやＡｉロボは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は続落 配当落ち、手じまい売り優勢
29日午前の東京株式市場で日経平均株価は続落し、午前終値は前週末比462円47銭（1.02％）安の４万4892円52銭だった。きょうは９月末の配当権利落ち日にあたり、日経平均を約300円下押しした。配当取り後の手じまい売りや、機関投資家らによる四半期末の持ち高調整の売りが重なった。一方、節目の４万5000円を下回る水準では押し目買いが入り、指数を支えた。
日経平均はこれまで急ピッチに上げ幅を広げ、最高値圏で推移していた。値上がり益が見込める銘柄などは、配当取り後に利益確定売りを出す投資家らが多かったとみられる。
29日午前の東京外国為替市場で円相場が１ドル＝148円台と、前引けにかけて円高・ドル安方向に動いたのも重荷となった。市場では「金融機関が四半期初めである今週半ばに（持ち高の評価益を実現益にする）『益出しの売り』を出すとの観測も日本株の重荷だ」（大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリスト）との声があった。
もっとも、日経平均は配当権利落ち分の300円を差し引いて実質プラス圏に転じる場面もあった。前週末の米株式市場では、追加利下げ観測からハイテク株などが上昇。国内の半導体関連銘柄の一角に買いが波及した。日経平均が４万5000円を下回る場面では、押し目買いも支えとなった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落した。前引けは56.63ポイント（1.78％）安の3130.39だった。市場試算で約30ポイントとされる配当落ち分の影響より、下げ幅は大きかった。ＪＰＸプライム150指数は続落した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で２兆3234億円、売買高は９億9779万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1408。値上がりは150、横ばいは17だった。
ファストリやリクルートが下げた。ニデックも安い。トヨタやホンダも下げた。一方、アドテストやフジクラは上げた。
25日にプライム市場に新規上場したソニーＦＧは午前に公開価格（150円）と比べて36.6％高い205円で初値を付け、前引け時点では初値比６円50銭（3.17％）安の198円50銭となった。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕