株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6340.00 -5.06 -0.08%
ダウ工業株30種平均 43968.64 -224.48 -0.51%
ナスダック総合指数 21242.70 73.28 0.35%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 41,180.00JPY
＋ 180.00 ＋ 0.44%
NY株式はまちまち。225先物は小幅高。
寄付きから9時5分現在
現物指数は続伸のスタートです。銘柄は高安まちまちです。
ＲＳＩ銘柄はフジクラ、古野電気、アサヒ、dely、が高い。
日経平均は８００円程度高、買い先行後も堅調推移＝８日前場 株式新聞 08/08 10:17
８日午前１０時１２分すぎの日経平均株価は、前日比８００円程度高い４万１８６０円前後で推移する。午前１０時９分には、同８１９円１７銭高の４万１８７８円３２銭を付けている。現地７日の米国市場では、新規失業保険申請件数が市場予想よりも悪くＮＹダウが反落。一方、ハイテク株が堅調に推移したことからナスダック総合指数は続伸し、終値ベースでの史上最高値を更新した。日本株も、指数寄与度の高い銘柄を中心に買いが先行。赤沢亮正経済財政・再生相が、米国との相互関税の負担軽減措置を巡り、米国側が大統領令の修正を約束したと発表したことも支援材料となった。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、７日の大阪取引所清算値比９０円高の４万１０９０円だった。
業種別では、全３３業種のうち２９業種が上昇、４業種が下落している。テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株や、バンナム<7832.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株が上昇。オリックス<8591.T>、ＪＰＸ<8697.T>などのその他金融株や、ＮＴＴ<9432.T>、ソフバンＧ<9984.T>などの情報通信株も高い。トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>などの輸送用機器株や、アドバンテス<6857.T>、東エレク<8035.T>などの電気機器株も堅調。三井不<8801.T>、菱地所<8802.T>などの不動産株や、ダイキン<6367.T>、ディスコ<6146.T>などの機械株もしっかり。一方、塩野義薬<4507.T>、中外薬<4519.T>などの医薬品株や、古河電工<5801.T>、住友電工<5802.T>などの非鉄金属株が安い。
そのほか、日本化<4092.T>、宮越ＨＤ<6620.T>、Ｊリース<7187.T>、ダイフク<6383.T>、加賀電子<8154.T>が上昇。半面、テスＨＤ<5074.T>、チャームケア<6062.T>、フルヤ金属<7826.T>、東和薬品<4553.T>、ＫＬａｂ<3656.T>などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時１２分時点で、ドル・円が１ドル＝１４７円台の前半（７日は１４６円８０－８２銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７１円台の半ば（同１７１円５９－６３銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が小反落 一時年初来高値上回るも続かず
８日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は小幅に反落した。前引けは前日比0.11ポイント（0.01％）安の781.34だった。朝方は高く始まり、一時は年初来高値を上回ったが、その後は下落に転じた。国内の長期金利が上昇するなか、ＰＥＲ（株価収益率）の高いグロース（成長）銘柄が多い新市場では、金利上昇で相対的な割高感が意識された。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が初めて3000台に乗せるなか、新興市場の銘柄には相対的に関心が向かいにくかった面もある。
グロース市場ではＧＥＮＤＡやサンバイオが下落した。一方、タイミーやデータセク、トライアルは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は続伸、年初来高値上回る ＴＯＰＩＸは3037
８日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前日比909円53銭（2.22％）高の４万1968円68銭と７月24日に付けた年初来高値（４万1826円34銭）を上回った。７日の米ハイテク株高を受け、日本株は買いが先行した。前日に決算発表したソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が10％超上昇し、１銘柄で日経平均を333円押し上げた。米関税政策に対する不透明感が和らいだのも投資家心理の支えになった。
７日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は７月28日以来となる最高値を更新した。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォラー理事がトランプ米大統領の側近らの間で次期議長の最有力候補になっていると伝わった。米雇用情勢の悪化を警戒して利下げを主張していた経緯から早期の利下げ観測が再び高まり、相場を支えた。米ハイテク株の上昇を受け、アドテストや東エレクなど半導体関連が上昇した。
米相互関税の負担軽減措置を巡り赤沢亮正経済財政・再生相は７日、米政府が相互関税の大統領令を修正し、日本を措置対象に加えることを約束したと明らかにした。米国が徴収しすぎた分の関税は7日に遡って還付する方針という。市場では「併せて自動車関税を下げるための大統領令も出す見通しが示されたため、トヨタやマツダなどの自動車株の買い安心感につながった」（三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジスト）との見方もあった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。前引けは49.19ポイント（1.65％）高の3037.11だった。取引時間中としては初の3000台に乗せ、最高値を上回った。ＪＰＸプライム150指数も続伸し、26.37ポイント（2.04％）高の1320.32と最高値を上回って前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で３兆5592億円、売買高は14億2485万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1056。値下がりは499、横ばいは66だった。
ファストリやテルモが買われ、ソニーＧやリクルートも上昇した。一方、中外薬や協和キリンが売られ、トレンドやクラレも下げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕