株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5888.55 -32.99 -0.56%
ダウ工業株30種平均 42098.70 -244.95 -0.58%
ナスダック総合指数 19100.94 -98.22 -0.51%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 37,930.00JPY
＋ 230.00 ＋ 0.61%
NY株式は小幅安。225先物は小幅高。大阪先物は上げ幅を拡大しています。
寄付きから9時５分現在
現物指数は反発のスタートです。銘柄は値上がりが優勢です。ハイテクがリードしています。
ＲＳＩ銘柄はニッコン、ソニー、dely、AVILEN、が高い。伸び悩む、売られる銘柄が多い。
日経平均は４８０円程度高、買い先行後も堅調な値動き続く＝２９日前場 株式新聞
２９日午前１０時８分すぎの日経平均株価は、前日比４８０円程度高い３万８２００円前後で推移する。午前９時５５分には同５８６円９３銭高の３万８３０９円３３銭を付けた。注目されていた米半導体大手エヌビディアの２－４月期決算で、売上高が市場予想平均を上回った。同社株は現地２８日の時間外取引で上昇。日本株もその動きを受けたほか、為替が円安方向に振れていることから買いが先行。その後も、高値圏で堅調な値動きが続いている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２８日の大阪取引所清算値比１７０円高の３万７８７０円だった。
業種別では、全３３業種が上昇している。住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が上昇。ＳＯＭＰＯＨ<8630.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、日立<6501.T>、ソニーＧ<6758.T>などの電気機器株も高い。大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株や、ＯＬＣ<4661.T>、リクルートＨ<6098.T>などのサービス株も堅調。ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株、ＴＯＴＯ<5332.T>、特殊陶<5334.T>などのガラス土石株もしっかり。
個別では、日ヒュム<5262.T>、楽天銀行<5838.T>、テイカ<4027.T>、テスＨＤ<5074.T>、ネクセラ<4565.T>が上昇。半面、ビーウィズ<9216.T>、ＳＵＭＩＮＯ<3501.T>、タマホーム<1419.T>、ライク<2462.T>、パルＧＨ<2726.T>などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時７分時点で、ドル・円が１ドル＝１４５円台の後半（２８日は１４４円１４－１６銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６４円前後（同１６３円２７－３１銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が続伸、１年２カ月ぶり高水準 個人の投資余力回復
29日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。前引けは前日比1.43ポイント（0.19％）高の744.37と、取引時間中としてはおよそ１年２カ月ぶりの高水準となった。東証プライムの大型株が上昇するなかで個人の投資家余力が回復しており、新興株にも買いが波及した。大手証券が投資判断を引き上げたセーフィーなど好材料が出た銘柄への買いも支援材料となった。
グロース市場ではＧＥＮＤＡやエクサＷｉｚが上昇し、Ｓｙｎｓやアイスペースなど宇宙関連は下落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は大幅反発 エヌビディア決算や円安で一方的上昇に
29日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、前引けは前日比633円30銭（1.68％）高の3万8355円70銭だった。半導体大手エヌビディアの決算が良好な内容だったとの受け止めから、東京市場でも値がさのハイテク株などに買いが先行した。その後も米関税措置の違法判断をきっかけとした急速な円安・ドル高進行を手掛かりに、海外短期筋が株価指数先物への買いを膨らませたことで、日経平均は一方的に上げ幅を拡大した。
米国時間28日にエヌビディアが発表した2025年2～4月期決算は売上高が前年同期比69％増の440億6200万ドルと四半期としては過去最高となり、市場予想も上回った。生成人工知能（ＡＩ）の強い需要は続いているとの見方から東エレク、アドテストなど半導体関連株が買われ、日経平均の押し上げ要因となった。
米国際貿易裁判所は28日（日本時間29日午前）、トランプ米大統領が発動した関税を違法だとして阻止する判断を下した。米国の通商政策による世界経済の減速懸念が後退したとの楽観的な受け止めから、29日午前の東京外国為替市場で円相場は1ドル＝146円近辺まで下落する場面があった。海外短期筋が円安進行に歩調をあわせて日経平均先物に断続的な買いを入れたことが、日経平均の一段高をけん引した面も大きかった。
東海東京インテリジェンス・ラボの沢田遼太郎シニアアナリストは、「エヌビディアの決算、米関税措置の違法判断、いずれも日本株の強いポジティブ材料だ。特に米国の関税措置は輸出企業の多い日本株の重荷だっただけに、企業業績が上振れすることへの思惑を高めている」とみていた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸し、前引けは40.62ポイント（1.47％）高の2810.13だった。ＪＰＸプライム150指数は反発し、21.35ポイント（1.75％）高の1241.39で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3370億円、売買高は8億3407万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1130。値下がりは420、横ばいは75だった。
トヨタやホンダなど自動車株が高い。ソニーＧが株式分割を考慮した上場来高値を更新し、リクルート、フジクラも買われた。一方、バンナムＨＤやベイカレント、ニトリＨＤは安い。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕