株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5604.14 35.08 0.63%
ダウ工業株30種平均 40752.96 225.34 0.56%
ナスダック総合指数 17710.74 264.40 1.52%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 36,740.00JPY
＋ 190.00 ＋ 0.52%
NY株式はナスダックが高い。225先物は続伸。
寄付きから9時5分現在
現物指数は続伸のスタートです。銘柄は高安が半々です。
ＲＳＩ銘柄は全体に小動きで、ソニー、三菱重工、dely が高い。
日経平均は４４０円程度高、輸出関連銘柄を中心に堅調＝２日前場 株式新聞
２日午前１０時７分すぎの日経平均株価は、前日比４４０円程度高い３万６８９０円前後で推移。午前９時４７分には同５２４円２１銭高の３万６９７６円５１銭を付けている。現地１日の米国市場ではマイクロソフトやメタ（旧フェイスブック）の好決算を受け、ＮＹダウが７日続伸しナスダック総合指数は反発。日本株は、米国株高や外国為替市場で円安方向に振れていることを受け、買いが先行した。米関税政策をめぐり、ベッセント米財務長官と２回目の交渉を行った赤沢経済再生担当相は交渉後の記者会見で、貿易拡大や非関税措置などを話し合ったとし、為替と安全保障は議論にならなかったとした。その後、為替相場が円安方向に振れたことで、輸出関連銘柄を中心に堅調な値動きとなっている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１日の大阪取引所清算値比２９５円高の３万６８４５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２６業種が上昇、７業種が下落している。中外薬<4519.T>、第一三共<4568.T>などの医薬品株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が上昇。郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株や、バンナム<7832.T>や任天堂<7974.T>などのその他製品株も高い。オリンパス<7733.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株や、信越化<4063.T>、富士フイルム<4901.T>などの化学株も堅調。浜ゴム<5101.T>、ブリヂス<5108.T>などのゴム製品株や、ソニーＧ<6758.T>、キーエンス<6861.T>などの電気機器株もしっかり。一方、三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株や、王子ＨＤ<3861.T>、北越コーポ<3865.T>などのパルプ紙株が安い。
個別では、ＤＴＳ<9682.T>、ＡＯＫＩＨＤ<8214.T>、日農薬<4997.T>、鳥居薬<4551.T>、小松ウオール<7949.T>などが上昇。半面、コカコーラ<2579.T>、楽天銀行<5838.T>、エプソン<6724.T>、フジＨＤ<4676.T>、スカパーＪ<9412.T>が下落している。
東京外国為替市場では午前１０時７分時点で、ドル・円が１ドル＝１４５円台の後半（１日は１４４円３６－３８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６４円台の半ば（同１６３円２８－３２銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が反落 円安進行で内需株に売り
２日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は反落した。前引けは前日比7.73ポイント（1.14％）安の673.09だった。外国為替市場での円安基調を背景に東証プライム市場の輸出関連株中心に買いが入った一方、内需銘柄が中心の新興株市場では売りが優勢だった。
市場では「これまで円高に振れたときは新興株が相対的に堅調だった。円安が進行すると利益確定の売りが出やすくなる」（国内証券の投資情報担当者）との声があった。
グロース市場ではＳｙｎｓやフリーが下落した。一方、ＧＥＮＤＡやアンジェスは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は続伸 一時500円高 日米交渉に安心感、円安支え
2日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前日比253円23銭（0.69％）高の3万6705円53銭だった。上げ幅は一時500円を超えた。前日の米株式市場で主要3指数がそろって上昇した流れを引き継いだ。日銀の早期利上げ観測が後退しており、2日の東京外国為替市場で円相場が1ドル＝145円台後半まで円安・ドル高に振れた。自動車など主力の輸出関連株に採算改善を見込んだ買いが入ったほか、日米関税交渉の進展期待も投資家心理の改善につながった。ただ、買い一巡後は利益確定や戻り待ちの売りに押され、上げ幅を縮小した。
日米両政府は米東部時間1日午後（日本時間2日早朝）に関税交渉の第2回会合を開いた。赤沢亮正経済財政・再生相とベッセント米財務長官、米通商代表部（ＵＳＴＲ）のグリア代表、ラトニック商務長官が会談した。会談後に記者団の取材に応じた赤沢経財相は「お互いの関心事項について突っ込んだ議論ができた」と話した一方、「為替や安全保障は議論にならなかった」とも言及した。市場の関心が高かった第2回会合を波乱なく通過したと受け止められ、株買いを後押しした。赤沢経財相が今後の交渉を踏まえ、6月にも首脳間で合意することが望ましいとの考えを示したことも買いを誘った。
もっとも前日までの6日続伸で日経平均は2200円あまり上昇しており、買い一巡後は売りに押された。日本は明日からゴールデンウイークの大型連休に入るとあって、持ち高調整目的の売りも出やすかった。市場では「米関税政策を巡って過度な懸念は和らいでいるものの、トランプ米大統領の発言次第で株式相場が乱高下する可能性があり、連休前に手じまい売りを出す動きが広がった」（国内証券ストラテジスト）との声が聞かれた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。前引けは4.17ポイント（0.16％）高の2683.61だった。ＪＰＸプライム150指数も続伸した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3365億円、売買高は9億5542万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は488。値下がりは1085、横ばいは62だった。
ファストリやダイキン、ＫＤＤＩが高い。信越化やトヨタ、ホンダが上昇した。任天堂や大塚ＨＤ、第一三共が買われた。一方、アドテストや東エレクが安い。ＴＤＫやエプソン、ディスコが下落した。三菱ＵＦＪや三井住友ＦＧなど銀行株が売られた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕