前場の株式市況 | 長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

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個人投資家が少額の堅実な株式投資を実践するときに実用的なシンプルな投資法を研究して提供しています。

株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5268.05    -188.85    -3.46%
ダウ工業株30種平均    39593.66    -1014.79    -2.50%
ナスダック総合指数    16387.31    -737.66    -4.31%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND  33,440.00JPY
ー 1,200.00 ー 3.46%

NY株式は急反落。225先物は大幅安。

 

寄付きから9時10分現在

現物指数は反落のスタートです。銘柄は売り気配が多数で全面安です。指数は寄り後下げ幅を拡大して1800円前後の下げになっています。

RSI銘柄は比較的小幅の下げです。

 

◇東証寄り付き 日経平均反落、下げ幅1800円超える 米株急落で

 11日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落して始まり、前日に比べ1780円安い3万2800円台前半で推移している。下落率は5%を超え、一時は下げ幅が1800円を超えた。米中貿易摩擦の激化が懸念され、前日の米株式市場で主要3指数がそろって下落した流れを引き継いだ。とくに米半導体大手エヌビディアなどハイテク株の急落が目立ち、きょうの東京市場でも値がさの半導体関連を中心に幅広い銘柄に売りが先行した。外国為替市場で円相場が1ドル=143円台まで上昇し、円高・ドル安の進行で輸出関連株に採算悪化を懸念した売りも出やすい。

 米国は中国の輸入品に対して125%の追加関税を課すとみられていたが、ホワイトハウスが10日、3月までに課した20%の追加関税と合わせて税率が145%になると明らかにした。中国は対抗措置として10日に米国の輸入品に84%の関税を発動している。米中の対立が深まって貿易戦争が激化すれば、世界経済に下押し圧力がかかるとの警戒感からリスク回避目的の売りが膨らんでいる。

 トランプ米大統領は9日には中国を除く一部の国・地域に対して相互関税の上乗せ分を90日間停止すると発表。これを受けて過度なリスクオフムードが和らいだとして、10日の日経平均は前の日に比べ2894円(9.13%)高の3万4609円と急反発し、1日の上昇幅は過去2番目の大きさだった。前日に大きく急伸したとあって、戻り待ちの売りが出やすい側面もある。東証株価指数(TOPIX)は反落している。

 11日に算出を迎えた株価指数オプションとミニ日経平均先物4月物の特別清算指数(SQ)値は、QUICK試算で3万2737円29銭だった。日経平均の前日終値に比べて1871円71銭(5.40%)安い。正式なSQ値は大引け後に取引所が発表する。

 ファストリやアドテスト、東エレクが安い。ソフトバンクグループ(SBG)やリクルート、トヨタが下落した。一方、ニトリHDやイオンが高い。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕