| 36793.11 | -235.16 | -0.64% | 反落 | ||
| RSI | 日足 | 26.1% | |||
| 動いた | フォロー銘柄 | (+1% | 以上) | ||
| コード | 社名 | 週足 | 日足 | 株価 | 前日比 |
| 276A | ククレブ | D | 1 | 2826 | 208 |
| 261A | 日水コン | D | 1 | 2070 | 76 |
◇新興株11日 グロース250が続伸 トライアルの急伸がけん引
11日の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。終値は前日比2.48ポイント(0.39%)高の641.46だった。リスクオフムードが広がった前場は軟調に推移したが、後場は持ち直す展開となった。グロースの主力銘柄であるトライアルが後場大幅高となり、指数の押し上げに寄与した。
グロース市場ではBASE、クオリプスも買われた。一方、カバー、アストロHD、タイミーは売られた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕
11日の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。終値は前日比2.48ポイント(0.39%)高の641.46だった。リスクオフムードが広がった前場は軟調に推移したが、後場は持ち直す展開となった。グロースの主力銘柄であるトライアルが後場大幅高となり、指数の押し上げに寄与した。
グロース市場ではBASE、クオリプスも買われた。一方、カバー、アストロHD、タイミーは売られた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕
◇東証大引け 日経平均は反落 米株安で一時3万6000円割れ、下値では買い
11日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、終値は前日比235円16銭(0.64%)安の3万6793円11銭だった。米景気の先行き懸念を背景に前日の米株式相場が大きく下落した流れを受け、東京市場でも幅広い銘柄に売りが先行した。日経平均は朝方に1000円を超えて下落し、取引時間中としては2024年9月17日以来、およそ半年ぶりに心理的節目の3万6000円を下回る場面があった。売り一巡後は自律反発狙いの買いなどが入り、大引けにかけては下げ渋った。
トランプ米大統領は9日放送の米FOXニュースのインタビューで景気後退入りの可能性を明確に否定しなかった。10日の米株式市場では政権が短期的に景気に配慮した政策を打ち出さず、関税政策などが米景気を下押しするとの警戒感から、ハイテク株を中心に株売りが広がった。内閣府が取引開始前に発表した2024年10~12月期の国内総生産(GDP)改定値が、速報値から市場予想よりも低く下方修正されたことも投資家心理の重荷となった。東京市場では半導体や電機などを中心に、東証プライム市場の値下がり銘柄数が全体の9割を超える、全面安の様相となった。
売り一巡後は下げ渋った。日経平均が一時的に心理的節目の3万6000円を下回ったことで、自律反発を見込んだ押し目買いが入りやすかった。日本時間11日午前に下落していた米株価指数先物が午後に入り、上昇に転じたことも相場の支えとなった。SMBC信託銀行の山口真弘投資調査部長は「14日にメジャーSQ(特別清算指数)の算出を控え、思惑的な買いが入っている可能性はある」との見方を示したほか、「年始に株式の持ち高を落としていた国内の機関投資家からの買いが入った」(国内運用会社のトレーダー)との声があった。
東証株価指数(TOPIX)は3日続落した。終値は30.04ポイント(1.11%)安の2670.72だった。一時、2620台と24年10月以来およそ4カ月半ぶりの安値を付けた。JPXプライム150指数は3日続落し、12.38ポイント(1.06%)安の1161.01で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆4820億円。活況の目安とされる5兆円を上回るのは2月28日以来。売買高は22億4466万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1176。値上がりは418、横ばいは44だった。
ソフトバンクグループ(SBG)やリクルート、トヨタが下げた。一方、大塚HDや横河電、イオンは上げた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕
11日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、終値は前日比235円16銭(0.64%)安の3万6793円11銭だった。米景気の先行き懸念を背景に前日の米株式相場が大きく下落した流れを受け、東京市場でも幅広い銘柄に売りが先行した。日経平均は朝方に1000円を超えて下落し、取引時間中としては2024年9月17日以来、およそ半年ぶりに心理的節目の3万6000円を下回る場面があった。売り一巡後は自律反発狙いの買いなどが入り、大引けにかけては下げ渋った。
トランプ米大統領は9日放送の米FOXニュースのインタビューで景気後退入りの可能性を明確に否定しなかった。10日の米株式市場では政権が短期的に景気に配慮した政策を打ち出さず、関税政策などが米景気を下押しするとの警戒感から、ハイテク株を中心に株売りが広がった。内閣府が取引開始前に発表した2024年10~12月期の国内総生産(GDP)改定値が、速報値から市場予想よりも低く下方修正されたことも投資家心理の重荷となった。東京市場では半導体や電機などを中心に、東証プライム市場の値下がり銘柄数が全体の9割を超える、全面安の様相となった。
売り一巡後は下げ渋った。日経平均が一時的に心理的節目の3万6000円を下回ったことで、自律反発を見込んだ押し目買いが入りやすかった。日本時間11日午前に下落していた米株価指数先物が午後に入り、上昇に転じたことも相場の支えとなった。SMBC信託銀行の山口真弘投資調査部長は「14日にメジャーSQ(特別清算指数)の算出を控え、思惑的な買いが入っている可能性はある」との見方を示したほか、「年始に株式の持ち高を落としていた国内の機関投資家からの買いが入った」(国内運用会社のトレーダー)との声があった。
東証株価指数(TOPIX)は3日続落した。終値は30.04ポイント(1.11%)安の2670.72だった。一時、2620台と24年10月以来およそ4カ月半ぶりの安値を付けた。JPXプライム150指数は3日続落し、12.38ポイント(1.06%)安の1161.01で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆4820億円。活況の目安とされる5兆円を上回るのは2月28日以来。売買高は22億4466万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1176。値上がりは418、横ばいは44だった。
ソフトバンクグループ(SBG)やリクルート、トヨタが下げた。一方、大塚HDや横河電、イオンは上げた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕