株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5266.95 -39.09 -0.74%
ダウ工業株30種平均 38441.54 -411.32 -1.06%
ナスダック総合指数 16920.58 -99.30 -0.58%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 38,250.00JPY
ー 240.00 ー 0.62%
寄付きから9時７分現在
NY株式は大幅安。225先物は続落。先物は寄り後も下げ幅拡大。
現物指数は大幅続落のスタートです。銘柄は全面安です。
ＲＳＩ銘柄は半導体関連が売り気配で始まり、全般に安い。
日経平均は８０６円程度安、全業種が下落し全面安商状＝３０日前場
株式新聞
３０日午前１０時８分すぎの日経平均株価は、前日比８０６円程度安い３万７７５０円前後で推移。午前９時５８分には、同９３９円８７銭安の３万７６１７円００銭を付けている。取引時間中に３万７０００円台となるのは、１３日以来、約２週間ぶり。きのう２９日の弱い動きを引きずるなか、現地２９日の米国株式市場で、ＮＹダウ、ナスダック総合指数ともに下落したこともあり、売りが優勢となった。米セールスフォースが通常取引終了後に決算を発表。５－７月の収益予想が市場予想平均に届かず、時間外取引で急落したことも意識されているもよう。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２９日の大阪取引所清算値比１７５円安の３万８３１５円だった。
業種別では、全３３業種が下落している。三井物<8031.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株や、東電力ＨＤ<9501.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株が安い。ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、三井金<5706.T>、住友鉱<5713.T>などの非鉄金属株も下落。テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株や、アドバンテス<6857.T>、東エレク<8035.T>などの電気機器株も弱い。デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株や、郵船<9101.T>、川崎汽<9107.T>などの海運株、大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株も軟調。
個別では、タマホーム<1419.T>、ＧＬＭ<3486.T>、北海電<9509.T>、アドバンテス<6857.T>、レノバ<9519.T>などが下落。半面、北越コーポ<3865.T>、三浦工<6005.T>、フジオフード<2752.T>、アトラエ<6194.T>、シグマクシス<6088.T>などが上昇している。
東京外国為替市場は午前１０時８分時点で、１ドル＝１５７円台の半ば（２９日は１５７円１２－１４銭）、１ユーロ＝１６９円台の後半（同１７０円５０－５４銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
NQN◇東証前引け 日経平均は続落、一時900円安 日米の長期金利上昇が警戒
30日午前の東京株式市場で日経平均株価は続落し、午前終値は前日比582円40銭（1.51％）安の3万7974円47銭だった。下げ幅は一時900円を超えた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による早期利下げ期待の後退を背景に、前日の米株式市場で主要3指数がそろって下落したことを嫌気した。日本や米国の長期金利が足元で上昇していることも重荷となったが、売り一巡後は割安感から押し目買いが入り、下げ渋った。
日経平均が取引時間中に3万8000円を割り込むのは5月13日以来およそ2週間ぶり。ＦＲＢが29日公表した地区連銀経済報告（ベージュブック）では、経済活動は前回4月の報告時点から「拡大を続けた」と総括した。堅調な米経済を受けたインフレの持続でＦＲＢの利下げ開始は先になるとの見方が強まり、米長期金利が5月上旬以来の水準まで上昇。東京市場で投資家心理が冷え込んだ。
30日午前の国内債券市場でも長期金利が一段と上昇（債券価格は下落）し、指標となる新発10年物国債利回りは1.100％と13年ぶりの高水準をつける場面があった。日米の長期金利上昇で株式の相対的な割高感が意識され、アドテストなど半導体関連株を始めとした高ＰＥＲ（株価収益率）株の下げが目立った。ただ、心理的節目の3万8000円を割り込み割安感が強まったことで、売り一巡後は押し目買いが入り下げ幅を縮小した。
朝日ライフアセットマネジメントの武重佳宏資産運用統括部長は「日銀の金融政策の不透明感が強すぎることが下落率を大きくした。現状では金利上昇がマイナスになるハイテク株の比率が多い日本株を積極的に買いたいと考える海外の投資家は少ない」とみていた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続落し、前引けは20.01ポイント（0.73％）安の2721.61だった。ＪＰＸプライム150指数は続落し、11.43ポイント（0.95％）安の1188.97で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆1090億円、売買高は8億3330万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は812。値上がりは770、横ばいは64だった。
ファストリやソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が安い。東エレク、テルモ、ファナック、日東電も売られた。一方、大塚ＨＤやＳＵＢＡＲＵ、ＴＯＴＯは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕