岩田規久男「なぜデフレを放置してはいけないか」第一章　高齢者とデフレ

岩田規久男「なぜデフレを放置してはいけないか」第一章　高齢者とデフレ

年金とデフレ

物価が下がると・・・
年金世代は、デフレの分だけ受給金額が下がる。
だから、購買力は変わらない。
 
 
しかし、デフレスライドしなかった。
高齢者は選挙に行くため、強い政治的圧力をかけることが出来た。

高齢者の預貯金とデフレ

高齢者は、老後の蓄えとして預貯金で備えている。
名目金利が高い方が金利収入がある。
しかし、デフレ不況下で無理に名目金利を引き上げると企業負担を高めるだけになる。

高齢者へ媚びた日本銀行総裁と国会議員

速水優日銀総裁
「金利が安いというので、
特に年金生活者の方々には非常にご迷惑をお掛けしている」
と述べたほどです。
（総裁記者会見要旨、2000年3月13日）
国会議員なども
「金融緩和政策によって失われた利息収入はいくらか」
と白川日銀総裁を糾弾し、同総裁もまるで失われた利息収入を
国民負担であるかのような発言をしています。
（第169回国会財務金融委員会、2008年3月25日）

所感

「早急にデフレを脱却する政策を取ります。
物価目標を達成し、順調に景気回復させ、インフレを達成させます。
これが達成した頃に名目金利を引き上げ預貯金から得られる金利収入も増えます。
だから、何より最優先してデフレ脱却のための金融政策を行います。」
ぐらいが良かったのだろう。

大野和基「未完の資本主義」トーマス・セドラチェク、チェコの経済学者・・・「そう」の教祖

大野和基さん「未完の資本主義」トーマス・セドラチェク

チェコの経済学者・・・「そう」の教祖

大野和基さんの「未完の資本主義」を買いました。

ポール・クルーグマンの顔写真が表紙に載っていてインタビュー本であることが理由です。

 

その中にトーマス・セドラチェクも登場していました。

トーマス・セドラチェクは、チェコの経済学者のようです。

このトーマス・セドラチェクは、「そう」が読んでいる「続・善と悪の経済学　資本主義の精神分析」の著者です。

「そう」が言ってることは、30秒後には180度方向転換することもあります。

そのため、意味不明です。

人々の理解のためにもトーマス・セドラチェクの主張を理解することで、「そう」の脳内を解明してみます。

（キチガイの脳内解明は、面倒ですね）

トーマス・セドラチェクの特徴

  1. 市場経済の否定
  2. 経済成長の否定
  3. 数値の軽視

セドラチェクに見られる市場経済の否定

「貧しい人が売る商品を市場価格よりも高く買ってやるべきだ」という話を本の中でしています。
この時点で、セドラチェクが市場経済を否定していることは明白です。
いつも人々に良心を期待した経済環境とは、どういうものなのでしょうか。
私には、理解しかねます。
何をもって貧しいと判断するのでしょうか。
着ている服装から判断するのでしょうか。
企業や店舗の佇まいから判断するのでしょうか。
そして、同じものを買うにしてもより裕福であろう人は、市場価格よりも高く買うべきというのでしょうか。
いちいち全資産を明示してから金銭のやり取りを行うのでしょうか。
むしろ不公平なものであると思いますし、不便です。
 
また、セドラチェクはインタビューの中でこのような発言もしています。
「見えざる手を信じていない」（大野和基さん「未完の資本主義」112ページ）

 

セドラチェクに見られる数字の否定

「数字で表せる価値しか、計算していない」（大野和基さん「未完の資本主義」115ページ）
GDPやGDPデフレーター、消費者物価指数、失業率・・・
さまざまな経済統計がありますが、ご興味の持てないご様子です。
 
そもそもセドラチェクは、中間層や高所得層に低所得層や貧困層への良心を求めています。
高所得や資産を多く持っているかどうか、そしてその逆であっても数字で比較するしかありません。
しかし、数字以外が重要らしい。
通常、このような話は支離滅裂にしか思えないことでしょう。

 

セドラチェクに見られる経済成長の否定

セドラチェクは、経済成長をしなくても機能していれば良いという考えを述べています。
経済成長の否定です。
「経済は、成長せずとも機能することができます。
現に、経済の成長率は中世までずっと横ばいでした。
しかしいったん経済成長に驚かされた我々は、それ以降当然のように成長を期待するようになってしまったのです」（大野和基さん「未完の資本主義」117ページ）

 

セドラチェクの謎のたとえ

経済は、肉体、魂、精神の３つに分けられると論じています。
  • 肉体は、ペンやトラクター等の財や商品といった有形のもの
  • 魂は、法律や貨幣などの無形のもの（これは、肉体でもあるらしい）
  • 精神は、ケインズの言うところのアニマルスピリット
たとえたところで、私は「何やねん」の一言で終わりました。
 

会社は誰のものか？株主・投資家を蔑視して不当な論法で所有権を主張し、法律を無視する人たち

会社は誰のものか？株主・投資家を蔑視して不当な論法で所有権を主張し、法律を無視する人たち

公務員は、多くの国民と関わっています。
しかし、誰か１人のために仕事している訳ではありません。
よく誤解する人がいます。
誤解と過剰な自我は、クレーマーとなります。

所有権の否定と不当な要求

公共施設は、多くの人と関わっています。
しかし、日本の公共施設がアメリカ人のもの、英国人のもの、中国人のもの、朝鮮人のものになりますか？
企業は、多くの人と関わっています。
しかし、日本企業が朝鮮人のものになりますか？
多くの何かと関わっただけで幾分かの公共性を持つとしても
金も払わずに、裁判所から認められたわけでなくても、外国人のものになったりしますか？
いきなり誰かのものになったりしますか？
不当な所有権の主張が、会社の所有権においても見られます。

ステークホルダーとは？

ステークホルダーは、社員や従業員、取引先、顧客だけではありません。

株主、取引先銀行、ユーザー以外の世間もステークホルダーとして含みます。

企業がステークホルダーを大切にしている理由は、分かってますか？
最終的には、その行動が利益になるからです。
企業やブランドのイメージの向上、
業績にプラスの要因を作り、株主総会対策になり、
不祥事対策、さまざまな場面で使えます。
さも公共性の高い企業となれば、必要な存在から、あって当然と考える存在になります。

株主というステークホルダーは企業にとって味方です。

味方を攻撃する行為は、僕らの働く企業のためになりますか？

それも不当な論法を使って。

企業が急に崇高になるものか？

どこかで働いたことがあれば、
理不尽な命令や指示を受けたり見かけることがあったはずです。
会社とは、企業とは、そういうところです。
株主総会においても総会屋がはびこる時代があり、
慣れ合うシャンシャン総会も存在します。
日頃は会社批判、企業批判をしておいて、
対株主、対投資家に話をするときだけ、会社は崇高なものですか？
議論をしているうちに、公共性を発揮しだすのですか？
企業をそこまで都合の良い存在と見れるのですか？

 

「会社は株主のものではない」と発言する人や株主資本主義ガーと言う人は、

突如として企業を崇高なものと捉えだします。

覚えておいて下さい。

配当性向を考えて株主配当が適正金額か調べていますか？

会社を株主のものでないという主張は、
存在する法律に身勝手な解釈を付与することで、
非合法で所有権を奪っていく行為をしています。
「株主資本主義ガー」
「金融資本主義ガー」
株主配当がそこまで高いものでしょうか？
一般的に配当性向は３０％と言われ、
税引き前利益の３０％のみが株主配当となっています。
他の７０％は、どこへ行ってるのでしょうか？
 

配当性向も高い場合がありますが、
長年ずっと株主還元を怠って会社内に貯めこんだ場合などです。
業績悪化時は業績に連動し配当は減らされます。
極端に業績が悪ければ、配当が支払われないこともあります。
また、この不都合に株主は我慢します。
それは、なぜか？
そもそも企業が継続しなければ、再び獲得できる株主配当も望めなくなるからです。

業績が好転すれば投下した資本が再び株主配当を生み出します。

所有権の否定は、資本主義社会の否定

所有権を否定する主張は、資本主義の根本を否定する行為です。
資本主義社会を分裂する反社会行為でしかないのです。
これは日本社会に対する明確な破壊行動です。
筆者は、株主資本主義ガーとか、
金融資本主義ガーとか、
言ってる人は社会主義者や共産主義者の手先のようなことをやってると思います。
もし、社会主義者や共産主義者なら、この弱点を狙うと良いでしょう。
そして、勤務先の株が欲しければ、買えば？の一言で終わります。

社員持ち株会があります。

ストックオプション制度があります。

無ければ法律に則って、社内規定を整備すれば良いだけのことです。

既存の制度を使わずに、自社のステークホルダーである株主を攻撃させることは知恵がありそうでしょうか？


自らは金も支払わず所有権を主張するのは、クレーマーの戦法です。
勤務先の株を保有せずに
愛社精神の保有を主張して
所有権を主張する発言こそ社会主義者・共産主義者のやり口です。

ヨシップ・ブロズ・チトー（ユーゴスラビア大統領）

ヨシップ・ブロズ・チトー

ユーゴスラビアの第二代大統領。

内政・経済

ソ連型社会主義と対峙して企業に対する労働者自主管理（経営概念はあるが、

資本は労働者所有であり、経営者は労働者が求人する）と、

各共和国の大幅な自治権を特徴とするユーゴ独自の自主管理社会主義を建設していった。（wikipedia）

経営者を労働者が選ぶ点

この点は、今の日本の資本主義社会と似ていると考える。

たとえば、社員、係長、課長、部長、取締役、常務・専務、社長、会長というような段階を踏んでいる。

実績や能力に応じてポジションが用意されている。

これを査定しているのは、直属の上司であったり、その時その時の経営者だったりする。

労働者が選んでいることには変わりがない。

資本が労働者所有である点

この点は、今の日本の資本主義社会と少し違うと考える。
上場企業であれば、自社株であっても第三者であっても株式購入によって資本参加することができる。
しかし、非上場企業であれば資本参加するには一定の壁がある。
かと言って、わざわざ自社株を購入してしまっては、労働参加と資本参加の「二階建て」となりリスクを抱えるという面もある。
労働参加する企業の業績がたとえ良かったとしてもわざわざ自社株にこだわる必要は無いと考えている。
3000社以上の上場企業が存在する今、選択肢は多いはずだからだ。

チトーへの総評

結果としては、うまくやったと考えている。
ソ連に近い立場から始まったものの、労働者への分配と経済全体の飛躍を考えられたと思う。
第三世界に接近したり、結局はアメリカから軍事面や宇宙開発についても支援を受けている。
うまく立ち回りながら、社会主義の看板を立て続けられた面白い政治家というのが総評になりそうだ。

新型コロナウィルス発生後（武漢肺炎・COVID-19）の日本

新型コロナウィルス発生後（武漢肺炎・COVID-19）の日本

事態の推移

情報収集から始まり様子見を行うことから始まった。

クルーズ船ダイヤモンドプリンセス号が横浜港沖に留め置かれ、連日話題となった。

次第に、情報共有が進んでいくうちに、マスクを装着し、手洗いうがいの励行が叫ばれるようになる。

 

ドリフターズ、バカ殿様や変なおじさんで知られるお笑いタレント志村けんが新型コロナウィルスにより亡くなる。

感染拡大を防ぐため、親族によるお別れが行われることなく、すぐさま火葬埋葬された。

志村けんの兄・志村知之さんがテレビカメラの前で涙する姿を見た多くの国民が涙し、哀悼の意を示した。

 

東京、大阪、名古屋など三大都市圏から時短勤務や時差・時間差通勤が始まった。

札幌や福岡など地方都市での感染も確認され、連日話題となった。

さらに人口数自体の少ない都道府県での初めての感染も確認されていき、感染者数ゼロの都道府県が話題となった。

しかし、3月に入り春を感じ始めると共に、人々の自粛ムードは抑制し難いものとなっていく。

3連休などの休みを利用して、花見を行ったり、外出を行う人が出始め、その後の感染者数のペースが強くなった。

 

令和2年2020年4月7日、6都府県で緊急事態宣言が発令された。

政府が緊急事態宣言を出すことが遅かったと言う者、早かったと言う者で議論が戦わされる。

 

そんな中、野党第一党の立憲民主党の批判されるべき態度と失政が報じられてくる。

立憲民主党の高井たかし衆議院議員がセクキャバ通いを行ったことが週刊誌で報じられ、本人は認め、高井は立民を離党。

同じく立憲民主党の石川大我参議院議員が新宿にて警察に泥酔の勢いで絡み問題を起こしていたことが報じられた。

令和2年2020年4月17日、全国に緊急事態宣言が発令された。

 

所得制限付きの給付金30万円支給に批判が集中し、一律給付金1人あたり10万円の方向へ安倍総理が支持をした。

しかし、スピードが重視されるための一律給付金が含まれる補正予算に対して、

立憲民主党が審議時間を長く取るべきとして妨害するかのような方向性を示し、国民から批判を集中的に浴びる。

新型コロナウィルス（武漢肺炎・COVID-19）自体の対策

  • マスク装着
  • 布マスク等での再利用
  • 手洗い
  • うがい
  • 入室時のアルコール消毒
  • 手袋装着
  • 不要不急の外出を控える
  • テイクアウトの利用
  • 時短勤務
  • テレワーク（リモートワーク）
  • リモート会議
  • 遠隔診療
日本国民全体の協力する姿勢と工夫は、比較的良いものだと考える。
連休や季節の変わり目で一部、気持ちの緩む者もいたが、
海外でのデモや犯罪行為や略奪行為と比較して淡々と対応策を打っているものと見受けられた。

飯田泰之・浅川芳裕「農業で稼ぐ！経済学」（農業の制度について）

飯田泰之・浅川芳裕「農業で稼ぐ！経済学」（農業の制度について）

農業の制度

戸別所得補償制度

2010年4月から民主党が始めた制度。

  • 都道府県ごとに作付けする作物を「県ごとに何トン」と割り当てる
  • 販売価格が生産費を下回る農作物をつくる農家が対象
  • 割り当てに従った農家に1反（10アール）当たり一律で1万5000円を与えるというもの
  • コメ、麦、大豆など自給率の向上に寄与するものを「戦略作物」に指定している

デメリット

  • 農地が約100万ヘクタール減反された
  • 作付けの転換が行われない
  • 農家の好きな作物をつくる自由が奪われた

2011年度

コメの生産調整に参加した農家への交付金に加え、政府が新規需要を見込む飼料米、米粉、小麦、大豆、そば、菜種などを作付けする農家に8000億円、関連予算を含めれば1兆2000億円が計上されている。

  • 生産費と販売額の差額分に応じて、給付額が決まる
  • 数量に応じた補助金の部分に関して、赤字幅が大きいほど給付額が大きくなる

需要のない米粉用米や飼料米をつくる農家に10アール当たり8万円、1ヘクタールで最大95万円が補償されている。

定額給付方式（民主党政権以前）

  • 作付けする作物を自由に選べる

農地

農地に対する所得補償

農地を貸し出して得られる収入＝1ヘクタール10万円～多くても30万円
所得補償＝1ヘクタール当たり最大95万円

デメリット

やる気があり農業を成長産業にできる農家は、農地を借り入れて大規模化を図っていた。

しかし、貸し出すより、自分で耕した方が収入が良くなる環境になり、成長農家が農地を貸しはがしを受けるようになった。

成長農家は、大規模化を図り、スタッフを雇い、設備投資をしてきたが、

農地の貸しはがしによって成長投資のための負債を返済する目途が立たなくなったケースがありそう。

農地は相続税が優遇されている

農地は納税猶予・免除がある。

農業を継続した場合は、たいていの場合は免除されることになっている。

 

納税猶予税額＝（通常の評価額による相続税額）－（農業相続人が相続する特例農地等を農業投資価格で評価した相続税額）

 

道路用地など公共収用される転用期待

売買基準＝（実勢価格）＋（転用期待分）

たとえば……

10年以内で100万円で売れる期待のある農地の場合、

（農地としての価値）＋（100万円）となる。

飯田泰之さんの意見

公共事業が縮小していく中、東日本大震災のようなことがない限り公共事業をしないとしたら、

20年の定期借地権で農地を借りられるようになれば、正当な値段に近づくのではないかと述べている。

保守主義・愛国を名乗りながら金融資本主義ガー株主資本主義ガーと言う残念な人たち

保守主義・愛国を名乗りながら金融資本主義ガー株主資本主義ガーと言う残念な人たち

とても「残念な人たち」がいます。
残念な人たちは、最終的に大東亜戦争以前に政財界の人物へテロ行為を行ったテロリストたちに酷似していきます。
これらのテロリストたちの行為は、法を犯し社会を破壊しただけでなく、民主主義を否定する行為を行いました。
決して許されることではありません。

残念な人たちが嫌いだと思う対象

  • 資本家
  • 投資家
  • 株主
彼らは、一部の限られたタイプの人物を必要以上に過度に嫌います。
ポイントとしては、「経営者は別だ」としている点です。

残念な人たちによく見られるサイテーな主張

身勝手なイデオロギーからのもの

  • 投資や投機で儲けるなんてトンデモナイ
  • 投資や投機は、金融資本主義（残念な人たちはレッテルのつもり）
  • 投資や投機は、株主資本主義（残念な人たちはレッテルのつもり）
  • 汗水垂らして得た労働所得こそ正しい稼ぎなのだ
  • 経営者は別で、（自分たちの思っている）実業や労働こそ美しく正しい
  • 金融商品を転売をしたら悪いのだ

言い訳のようなもの

  • 市場経済は認めるが投資や投機は別だ
  • 経営者の株式保有は良いが、経営者でない人は株式保有は認めない

不当に投資・投機へのインセンティブを奪うもの

  • 転売をしたら投機で投機は悪いことだから、株を買ったら持ち続けろ
  • 株やFXや先物など金融商品で儲けた所得には重税を課税しろ

人格面に欠陥があると思われるキチガイレベルなもの

  • 投資や投機をしている人は全て性格が悪い人である
  • 投資家や投機家なんか生きていなくても良い
どこか極端に偏った主張であることを感じて頂ける内容ではないでしょうか。
他にもあれば、随時追記していく。

残念な人たちと私の違い

実体験も含めて、述べると「残念な人たち」には日頃は保守主義や資本主義、民主主義、自由主義、法治主義、愛国、極右、中道右派、中道左派などを名乗る人たちも毒されている場合があることです。
筆者もポリティカルコンパスで政治的傾向・経済的傾向を計測すると「政治的保守であり経済的中道右派」になる。
そのため、日頃から議論を交わす相手の中にも実は残念な人たちに該当してしまう人と出会うことがしばしばあった。
議論を交わすうちに、その身勝手なものの考えに辟易したり、知恵浅な考えにうんざりしたり、バカなくせに上から目線でものを語るな、バカ、死ねと何度も思わされてきました。
なぜ筆者は、そのような気持ちにさせられたのか。

残念な人たちの主張の誤解と間違い

筆者は、胸糞悪い気持ちにさせられると共に、不毛な時間的消耗を強要されたと振り返ります。
不毛な時間的消耗の中で受けた気持ちの悪さは、残念な人たちの主張を分解すると分かりやすいです。
 

身勝手なイデオロギーからのもの

  • 投資や投機で儲けるなんてトンデモナイ→レッテルを貼っているに過ぎない
  • 投資や投機は、金融資本主義（残念な人たちはレッテルのつもり）→レッテルを貼っているに過ぎない
  • 投資や投機は、株主資本主義（残念な人たちはレッテルのつもり）→レッテルを貼っているに過ぎない
  • 汗水垂らして得た労働所得こそ正しい稼ぎなのだ→レッテルを貼っているに過ぎない
  • 経営者は別で、（自分たちの思っている）実業や労働こそ美しく正しい→レッテルを貼っているに過ぎない
  • 金融商品を転売をしたら悪いのだ→レッテルを貼っているに過ぎない
身勝手なイデオロギーからのものなので、レッテル貼りでしかない。
おそらくこれ以上の記述は無意味でしょう。
 

言い訳のようなもの

  • 市場経済は認めるが投資や投機は別だ→投資や投機も含めて市場経済であることを無視した発言
投資や投機のみ市場経済から除外している発言は、極めて意味不明であることが分かると思います。
投資や投機も買い手と売り手が存在し、需要と供給によって成り立っています。
そして、証券取引所や株式市場、外為市場、先物市場などは、最も市場経済を実感できる場でもあります。
  • 経営者の株式保有は良いが、経営者でない人は株式保有は認めない→経営者以外の資産運用を認めず、資本移動の自由を不当に扱っている
このタイプの言い訳ですが、「経営者は資本を投下しリスクを負っているから貢献している」などと別の言い訳を使用する場合もあります。
金融商品の売買が価格の安定化をはかっている面があったり、衰退産業から成長産業への緩やかな資本移動、リスクを分散・リスクをヘッジするといったメリットも存在します。
 
その中で、経営者のみに株式保有の権利を認める考えは、不公平な社会を形成するだけです。
経営者以外には、株式保有や売買の権利を認めず劣遇することを強制している内容です。
極めて一部の人のみ優遇し、多くの人を劣遇する内容です。
 
経営者のみ、株価形成に参加することが出来て、
経営者のみ、資本所得を得ることが出来て、
経営者のみ、リスクを分散することが出来て、
経営者のみ、リスクをヘッジすることが出来る。
そんな社会を目指す人間が、公平で正当な資本主義を実行していると思いますか？
そんな社会を目指す人間が、公平で正当な民主主義を実行していると思いますか？
そんな社会を目指す人間が、公平で正当な自由主義を実行していると思いますか？
そんな社会を目指す人間が、公平で正当な法治主義を実行していると思いますか？

不当に投資・投機へのインセンティブを奪うもの

  • 転売をしたら投機で投機は悪いことだから、株を買ったら持ち続けろ
この内容は、資本移動の自由を不当に奪っています。
また、一度購入してしまえば一生保有をしろと保有を強制することになります。
それは、売ること、つまりは換金することの二度とできない資産への強制です。
現金が無くなっても自宅を売却するなと言っていることと等しい強制力の発揮です。
会社のオーナーでも、株の売り手でも、証券取引所でも、国でも、このような権限は持っていません。
 
また、ひたすら株を発行し続け、株を売れば儲かります。
株を発行し、最初に売るだけで良い人は、このような不当な権限を持つ人物と癒着していくことでしょう。
  • 株やFXや先物など金融商品で儲けた所得には重税を課税しろ
単なる嫉妬レベルで政治枠や経済枠といった議論で相手にする必要のないものです。
人格面の欠如でもあるとも言える内容です。

人格面に欠陥があると思われるキチガイレベルなもの

  • 投資や投機をしている人は全て性格が悪い人である
  • 投資家や投機家なんか生きていなくても良い
これらは、特に人格面に欠陥のある内容で、キチガイレベルの発言です。

残念な人たちの向かう社会

まず、人格面に欠陥やキチガイレベルのものについては、論外ではあります。
これらの面では語りようがありません。
 
通常は、不当な社会を形成していきます。
まず自由を不当に奪うことになりますので、自由主義に反します。
不当な合意形成を図らずを得ないプロセスを経ることになり、民主主義や法治主義にも反します。
資本投下のメリットの否定は、資本主義にも反します。
 
これらの不当な規制や制限は、社会主義や共産主義に酷似していきます。
あなたの身近な人物にもこのような「残念な人」は、いませんか？
 
正しい資本主義・自由主義・民主主義・法治主義に近付けていけるよう、情報収集と勉強を継続し、少しずつでも正しい社会の実現のために考えてみましょう。

格差拡大を緩和するための株主配当と社員持ち株会とストックオプションの在り方

格差拡大を緩和するための株主配当と社員持ち株会とストックオプションの在り方

このテーマについて考えたきっかけ

  1. ロバート・J・シラー教授の「それでも金融はすばらしい」を読んだこと。
  2. トマ・ピケティ教授の「r > g（資本収益率 > 経済成長率）」の考え。
上記、2点をきっかけにしている。

ロバート・Ｊ・シラー「それでも金融はすばらしい」から・・・

シラーの「それでも金融はすばらしい」には、荒っぽい資本主義の部分をなめらかにしていくことが必要なのではないかと主張されている。
この“なめらかにしていく”ためには、行動経済学や行動ファイナンスを用いるべきとも主張されていた。
シラーのこの基本的な考え方に、私は賛成する。

トマ・ピケティの「r > g（資本収益率 > 経済成長率）」の考えから・・・

また、トマ・ピケティ教授の主張は、wikipedia（2020年2月23日時点での引用）を下記に抜粋する。
資本から得られる収益率が経済成長率を上回れば上回るほど、それだけ富は資本家へ蓄積される。
そして、富が公平に再分配されないことによって、貧困が社会や経済の不安定を引き起こすということを主題としている。
この格差を是正するために、累進課税の富裕税を、それも世界的に導入することを提案している。（トマ・ピケティwikipedia参照）

ピケティは、資本収益率が経済成長率を上回ることを指摘している。

そして、累進制課税の富裕税（高額所得者への所得税の増税など）で貧困解消や必要な分の格差是正を主張している。

 

私は、市場経済型の社会の中で、時として政府介入は必要だと考えている。

しかし、政府介入の方法は議論が必要だと思っている。

できれば、どこかの科目に対しての増税によって再分配を行ってもらいたいとは考えていない。

現状日本が抱えている経済回復が緩慢である問題に対しては、

金融と財政の積極緩和によって経済全体の規模を回復すべきとも考えているので、

目的は違えども緊縮策を取ってもらいたくはないとも考えている。

 

しかし、それならば私のような意見ならば貧困の解消や格差是正に配慮しながら、

全体の経済環境を改善する別の方策を提示しなければ説得力に欠けるであろうと考えた。

これがきっかけだった。

再分配の方法

貧困解消や過度な格差への是正は、社会の安定のためにも必要であると考える。
過度な理不尽や過度な貧困には、人々は不当と感じることをシラーも著書で述べている。
前項のとおり、私も同意見だった。
 
一般的に再分配の方法は、下記のようなものを示されることが多い。
  1. 富裕層・高所得者層への増税を原資に貧困層・低所得者層へ手当て
  2. 富裕層・高所渡航者層を良くも悪くも一旦放置し、新規国債発行等から貧困層・低所得者層へ手当て
  3. 過激派を主導とした共産主義革命
3番の共産主義革命は社会破壊でしかないため、通常どの所得層からも論外ということで除外される。
 
これまでは、2番なら結果的に貧困の解消や不当なほどの過度な格差の解消は可能として賛成していた。
しかし、毎度のこと再分配政策を必要とする面倒な面があるとも思っていた。

労働収益だけに頼る多くの国民を資本収益に参加させてあげる

資本収益の効率の良さは継続する

ピケティは「r > g（資本収益率 > 経済成長率）」を示し、資本収益率が経済成長率を上回ることを示した。
この収益トレンドは、今後も継続していくだろうと考える。
資本主義の持つ荒い部分だと思う。

貧困層や低所得者層の放置

また、これまで考えられてきた再分配政策は、実行されなければ貧困層や低所得者層は放置される。
この放置は、私は社会問題になっていると思っていた。

株主配当とストックオプションへの批判

一方で、株主配当とストックオプションへの批判がある。
不況期でも株主配当が実施されていたり、高収入である経営陣がさらにストックオプションを得ている点が多いだろうと思う。
気持ちは、分かる。
しかし、「奪うしかない」「奪ってしまえ」という短絡的で暴力的で無秩序でバカな意見には、全否定したい。
社会破壊をする単なる過激派と変わらないから。

全従業員へのストックオプションと社員持ち株会制度への優遇と促進をすべきだ

コンセプト

以下に、基本的コンセプトを列挙する。
  • 資本主義社会を強化しろ
  • すべての頑張る日本国民が資本収益を得られる環境に引き入れろ
  • 日本企業から過激派を徹底排除しろ
  • 貢献度は給与で優劣がすでに付いているので、底堅い根っこになってきた人への評価があるべき

私の主張

以下に、私の主張を列挙する。
  • 全従業員へのストックオプションを用意せよ
  • 勤務年数から、優劣を付けろ
  • 社員持ち株会を用意する企業へ税制優遇等を行い、促進し広めろ
  • 未上場企業の従業員へも手当てすべきだ（詳細は次項）

未上場企業の従業員に対する手当て（試案）

  • 基本、上場株式を購入できるようにする
  • 従業員が希望するのであれば、勤務先の未上場の自社株を購入できるようにする
  • 未上場企業従業員の社会保険料負担は軽くなるよう政府が優遇するのもアリ
未上場企業の従業員に対する手当ての方法は、複数ありそうだと考えている。
 
社会保険料負担が軽くなるよう政府が優遇するのもアリだと考えている。
年金の一部は、日本株や外国株でも運用されているからだ。
毎月の負担が軽くなった方が、労働者側に波及が早く喜ばれるかも知れないし、目先の消費も引き上がる。
これも1つの案として考えるべきだと思う。

考えられる効果

1つ目は、コスト面で経営者側を説得しやすい。
どうしてもベースアップなどは受け入れられづらい。
経営者側は、業績が悪くなった時のことを考える。
不況期や業績悪化期に、ランニングで高いコスト負担を抱えることを危惧している。
 
株主配当は、不況期や業績悪化期には無配（一時的に株主配当がなくなること）に変更できる。
剰余金の配当は、株主総会の決議によって決定される。
会社が倒産・破綻することで消滅してしまわないように、労働者も考えることができる。
もちろん、好況期や業績好調期には適切であるならば高配当を出すことも可能。
 
2つ目は、企業防衛にも使える面で経営者側を説得しやすい。
長く付き合ってきた同じ組織内にいた仲間が自社の株を持ってくれる場合もある。
あるいは、未上場の取引先や下請けも株を持ってくれる場合があるだろう。
 
場合によっては、運命共同体と言える人たちが株を持ってくれる。
もちろん、これまでも利害関係者でありステークホルダーとも言える人たちだったはず。
露骨すぎる敵対的買収が発生しても裏切り行為さえしなければ、彼らは味方になってくれる可能性も高い。
 
社会にいる労働者を資本収益にありつける正義を理由にできる面もある。
 
3つ目は、長期的な資本主義社会の防衛と共産主義者や過激派の排除が可能になってくる。
共産主義革命は、社会の破壊でしかない。
これまで資本収益から大きな利益を享受してきた人も過激派に暴れられたくはないはずだ。
貧困層や低所得者層も共産主義者なんかに加担したくないという人は多い。
改善の現実と希望を与えることができれば、彼らは賢明な判断をするだろう。
 
多くの日本国民を経済的に救える。
過激なイデオロギーに染まりたくない日本国民の意思も尊重できる。
 
4つ目は、貧困解消と必要な分量だけの格差是正は可能。
この説明は、いらないだろう。

ロバート・Ｊ・シラー「それでも金融はすばらしい」トレーダーとマーケットメーカー

トレーダーとマーケットメーカー

僕は、18歳で株式（現物取引）、20歳で株式（信用取引）、26歳でFX（海外）を始めた。
そのため、現在30代ですが既にトレード歴は初心者ではなくなっている。
相場の世界が好きで好きで仕方がない。
それは、江戸時代、明治時代、大正時代、昭和（戦前、戦中、戦後）、現代の平成、令和と脈々と受け継がれる相場師文化も含めて。
 
しかし、残念ながら我が国の相場師文化は誤解されている。
人々の間違った認識と歪んだ嫉妬によって、とことん歪められたものに陥っている。
そういう認識がある中で、経済学の本の魅力に取りつかれ、シラーの本を知ることになった。
 
「すべての金融関係者に勇気と希望を与える書。」と記されているブックカバーに、
今後の自分が強いアイデンティティーを保有し、長い人生を堂々と歩むためには必要な書物ではないか。
そう思った。

トレーダーとマーケットメーカーに対するシラーの認識

トレーダーの典型例とは、株式取引の専門家だ。（129頁抜粋）
トレーダーは現在の環境において、もっとも敵視されている存在だ。通常、トレーダーが直接的な形で社会に役立つ存在として姿を見せることはない。
かれらは自分の儲けのために売買しているにすぎない。
その活動は賭博を思い起こさせ、秀でたトレーダーの成功は時に人々の苛立ちを誘う。
（中略）
トレーダーは、日々一瞬ごとにリスクを冒す立場にあり、それはだれのためでもなく自分のためだ。（130頁抜粋）
当然ながら、社会にはトレーダーが必要だ。市場経済には必需品を売買しようと待ち構えている人たちが必要だ。（130頁抜粋）
人生で長期にわたりトレーディングをやってきた人々は、指針となる一種の味気ない専門家気質を身につける。
この実戦倫理のようなおののおかげで、かれらは他人の怒りを買う寸前のところで常に足を止める。（131頁抜粋）

生涯を取引に費やすトレーダーは、市場の力を直感的に認識する専門技能を発達させる。

金融界の人々はトレーダーを尊敬し、別種の人間と見なして、重要な決定を下すときにも意見を求める。（131頁抜粋）

シラーのこれらの認識は、概ね正しいものと考える。

日本人的な言い回しをすれば、トレーダーは「相場を通じた傭兵」といったところか。

傭兵は、プロの兵士である。

自分自身の資金を投じることで身を立てていることは、

戦闘報酬を受け取る傭兵とは違うものの、

その職人的な気質では相通じるものを感じる。

トレーダーを語るところで、唯一、シラーの認識に微妙だと思った部分

トレーダーの専門技能の一部は、他人を「カモにする」方法についての知識で構成される。
これがないと、かれらは生き残れない。（131頁抜粋）
15年ぽっちの相場師としての経験上として言えることだが、シラーのこの認識には少し違和感がある。
  • まず、あらゆる先人、諸先輩方からカモにする必要性を説かれていない。
  • 次に、知識面から確認してもどのチャート解説書から相場心理学の書物にもカモにしろとも書いてない。
  • そして、むしろ意識的に自分自身との対話がトレード中に行わなければ調子がおかしいと感じる。
この3点をもって、ちょっと微妙だと感じた。

ロバート・Ｊ・シラー「それでも金融はすばらしい」金融資本主義について

金融資本主義について

1930年代にジョージ・Ｗ・エドワーズが『金融資本主義の進化』を発表。
エドワーズは、ＪＰモルガンを筆頭とする大手金融機関が陰謀を巡らしていると考える。＝「パックス・モルガナ」
 
大恐慌時や不況期には、評論家や一般大衆は「金融システムとは、領主にかわって金融業者が君臨する一種の封建制度のようなもの」と見なした。
 

金融資本主義に対するシラーの大まかな考え

必要とされる変化は金融資本主義の確信力を抑制するものではなく、その範囲を広げるものであうべきだと主張する。金融資本主義を単に無責任なシステムと非難したところで得られるものはほとんどない。でも金融を拡大し、正し手、再編すれば、良い社会のもっと大きな目的～先進国、発展途上国を問わず、豊かで自由な社会～を支援できるはずなのだ。（36頁抜粋）
社会にとっての利益となるように、金融制度に規制や条件を課すことは可能だし、そうすべきだ。（中略）みんな金融批判は大好きでも、その代替案を未来のモデルとして思案している人はいないようだ。（42頁抜粋）

金融ファイナンス理論のどこを見ても、資本の管理を少数の大金持ちに限定するべきなどという話は出てこない。

前世紀に無数の人々の繁栄を支えた保険、ローン、年金（どれも基本的な金融イノベーションだ）の、広範な民主的普及を考えてほしい。

大小のイノベーションを通じて金融制度や手段をさらなる完成に導くことで、この繁栄をさらに広げ、格差の拡大傾向を逆転させられるのだ。（47頁抜粋）

社会目標と資産

シラーは、あらゆる社会の目標へ向けて金融資本主義は必要不可欠であり、あらゆる協力の下での資本は可能性の拡大に寄与することを指摘している。
単なる金儲けに限定せず、社会の目標達成に必要な「実用化学」と捉えている。
 
取引形成とは、現実の人々が現実に行動をとるよう促す取り決めを支援するということだ。われわれのほとんどは、他人の強力なしには永続的な価値のあることはほとんどできない。（46頁抜粋）

社会の大きな目標を達成するには、我々個人という存在はあまりにも力足らずな面がある。

しかし、公益性を拡大向上改善するためならば、多くの人が賛同することが容易に見込まれる。

また、目標の達成後には引き続き多くの人が賛同し続けることも見込まれる。

 

さらに、目標の達成後にその能力を維持し続けるには、リスクや障壁に打ち勝つためにも大きな資本を必要としている。

 

賛同者に公益だけではなく私益をもたらすことで、より大きな説得力をもたらすことも必要である。

これは、企業の成長性だけではなく、継続性や株主配当に通じる面ではないだろうか。

目標実現には政府介入がある程度は必要だが、その介入が市場による解決策を妨げてはならない。

この取り組みにおける政府の役目は、明確なゲームのルールを設けて、プレーヤーに得意分野～すぐれた商品とサービスの提供～で競わせながら、消費者を守り、公益を助長することだ。（48頁抜粋）

シラーは、基本的に市場の持つ可能性を認めつつ、市場による解決策を妨げない限りにおいては、人間が間違っている点や資本主義の荒っぽい部分への政府介入を行うことで資本主義社会になめらかさをもたらすべきだと論じている。

 

たとえば、行動経済学や行動ファイナンスなども駆使して人間の癖にもフィットするようにすることだ。

人間の癖にフィットすることによって、資本主義社会が真に求めている姿の方向へ改善するのではないだろうか。