あなたが且て知って居た世界は終った2023年の必見予測(解決策)12選。
2022年12月12日(月) by: マイク・アダムスTags: badclimate, crops, deindustrialization, depopulation, Europe, famine, finance, freedom, genocide, Globalism, Infertility, Inflation, infrastructure, Liberty, money, predictions, scarcity, starvation, stillbirths, Tyranny, uprising, vaccines
本日のポッドキャスト「状況更新」(下記参照)では、2023年の12の予測と解決策を取り上げます。
食糧事情、エネルギー、お金と金融、仕事、言論の自由など、あらゆる事に影響する為、来年を乗り切りたいなら、これらの予測を心に留めて置くと好いでしょう。
12の予言は以下の様に要約されている。
全体的なテーマは、世界政府が専制政治とインフラ破壊を加速させる一方で、世界の人々は赤化し続けると云う事です。
世界的な過疎化と人類に対する大虐殺の真実に目覚めた人々は、専制政治に対してより積極的に反撃していくだろう。
そうすれば、お金や通信、医療、技術などの代替システムが発展していくでしょう。
以下は、2023年に関する、私の12の予測の概要である。
【01】「ブースター」接種(ワクチンによる自殺幇助の追撃)のお陰で、免疫破壊が進みワクチンによる死亡が加速している。
最近、ある専門家が米国上院で証言し、コビッド19「ワクチン」接種後の死亡率が26%上昇するという保険統計データを明らかにした。
その専門家とは、ジョシュ・スターリングである。LifeSiteNews の報道によれば
COVIDワクチンで死亡率が26%上昇、ロン・ジョンソン上院議員の円卓会議でアナリストが明らかに。
英国の統計によれば、その国の人々は「ワクチンを打った人は死亡率が26%高い」という。
「50歳以下で、ワクチン接種者は」
「49%も、死亡率が高いのです」
「そして、最悪な事に」
「ワクチンを1回しか受けなかった人達の」
「死亡率は、約145%悪化しています」
【02】爆発的な不妊と死産 - これは勿論、ワクチン接種した妊娠中の母親の体内でスパイク蛋白質の生物兵器が生成される為である。
このスパイク蛋白は妊娠を成立させる事ができない。台湾の様なワクチン接種率の高い国では、既に出生数が驚く程、減少している。過疎化はここにある。
スパイクプロテインに感染すると女性は不妊になる、との警告を科学者が発表
ジャンシ・リンゼイ博士が最近、ロン・ジョンソン上院議員主催の座談会で警告した様に、コビド注射は「世代全体を不妊化する」可能性がある。そのプロセスは既に始まっている。
毒物学の専門家は、mRNAのCOVID注射が「全世代を滅菌する」可能性があると警告している。
【03】欧州の脱工業化 - BASF社は「できるだけ早く、そして永久に」欧州全域の事業を閉鎖すると発表した、と、AmericanExperiment.org 経由で Financial Times が報じている。
詰り、BASF社は、ヨーロッパから撤退し、永久に事業を停止すると云う事だ。
中国共産党の支配下にある中国に新しい事業所を設立し、世界中のどの国がBASFが製造する45000以上の工業化学品(窒素ベースの肥料を作る為に使われるアンモニアを含む)を購入できるかを決定する事ができるようになるのである。
これは、工業化されたヨーロッパの終焉である。
欧州大陸では今後、GDP、人口、輸出、工業生産高等の急激な落ち込みが見られるだろう。2023年には、何百万人もの人々が職を失うだろう。
【04】作物の不作/食糧不足の悪化 - 世界の肥料生産量は推定40%減少している。1月のトンガ火山爆発で水蒸気が中間圏(成層圏のかなり上)に噴出した為、大気中の水蒸気が原因で作物の収量が既に低下している。
この水蒸気は太陽光を反射し、地表の作物に届く光の量を減らすと同時に、地球を冷やしてしまう。
現在、南半球の作物収量はこの現象によって大きな影響を受けており、ある地域では作物収量が最大で50%減少したと報告されている(他の地域では20%とそれほど深刻ではない減少が報告されている)。
日照時間が少しでも短くなると、生育期間が短くなり、作物の収量が減少する。
これは、世界的な肥料不足と相まって、2023年から数年間、作物の収量が著しく低下し、世界的な食糧不足と食糧インフレに繋がる事を意味する。
【05】インフレと救済措置/ゾンビ刺激策 - ゾンビ経済が破綻し続ける中、政府は財政刺激策に頼り、経済エコ装置が機能しているように見せ掛け様とする。
過疎化と計画的な需要破壊によるデフレの影響にもかかわらず、インフレは2023年に大幅に悪化し、いくつかの食品は来年には価格が2倍になると私は予想している。
政府は破綻した装置に資金を投入する新たな言い訳を見付けるだろう。年金救済、奴隷の賠償金、税金の払い戻し、その他の刺激策などだ。
現実には、消費者需要が激減し、不況を遥かに超える経済恐慌が起こる為、2023年には何百万人もの米国人労働者が職を失う事になる。
【06】銀行での現金引出しの制限 - これはナイジェリアで既に起こって居る事で、銀行の客は自分のお金を1日に僅か45ドルしか引き出せないように制限されています。
多くの政府や中央銀行がデジタル通貨に力を入れるようになると、現金や銀行との取引が増々困難になり、ある時点では不可能になる可能性も有ります。
2023年以降、銀行の凍結、救済措置、破綻が数年間続くと予想される。
【07】デジタルマネーの展開 - Breitbart.com が現在伝えている様に、英国政府は「デジタルポンド」CBDCの立ち上げを強く推進している。
グレートリセット:英国、中銀デジタル通貨「デジタル・ポンド」導入の準備を開始
これは、勿論民間人の全ての取引を監視し、政府が命令に応じて購入を制限したり財布を凍結したりする事を可能にするものである。
英国財務省の事実上のトップは今週、イングランド銀行が、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の導入について協議を開始したと発表した。
これは、全ての取引が政府によって追跡可能なキャッシュレス社会というグローバリストのビジョンを先導することができるものだ。
彼らはデジタル通貨を積極的に推進するだろうが、消費者の大多数は「監視マネー」を拒否し、現金に付随する匿名性を求め続けて居る為、グローバリストは失望する可能性が高いだろう。
【08】COVIDより酷い新プランデミック、WHO新条約による強制隔離とワクチン - この次のパンデミックは、2023年に既に計画されている。
NewsPunch.com が、伝えて居る様に『ビル・ゲイツは、子供と若者を殺す「破滅的伝染病」を計画している』と、ある。
ビル・ゲイツは、子供や若者を殺す「破滅的な伝染病」を計画している。
その記事は、ゲイツが、コビドより酷いと言われる第二の「破滅的伝染病」を計画して居る事に言及している。
グローバリストが、新しいWHOパンデミック条約(フランシス・ボイル博士との最近のインタビューはこちら)と組み合わせて、世界の人々を監禁、隔離、マスク、更に多くのワクチンに追い込む為に、もう一つの、より攻撃的なパンデミックを必要として居る事は明らかである。
【09】世界的気候封鎖と人工的燃料不足 - 世界の支配者達は、経済生産性と農業を荒廃させる最新の口実として、2023年(及びそれ以降の年)に「気候封鎖」を宣言しそうな勢いである。
ヨーロッパの都市や州では、政府による化石燃料インフラの解体、燃料供給不足、自動車による移動の強制的な制限などがさらに進むことに注意しよう。
例えば、世界経済フォーラムは、地球上で自家用車の保有を止めるよう公然と呼び掛けている。
ただそれだけ!世界経済フォーラム、自家用車の保有をやめるよう呼びかけ
気候ロックダウンを、完全に展開するには、10年以上掛ると思われるが、2023年には一般市民のコンプライアンスを試す為の試験的プログラムを開始する予定だ。
【10】腐敗政府と不正選挙に対するポピュリストの反乱 - 既にブラジルでは反乱が起きている。腐敗したルーラ政権と、ブラジル最高裁の共産主義売国奴は、不正選挙と、その証拠の隠蔽を広く非難されている。
同様に、米アリゾナ州でも選挙介入に対する強い反発が起こっている。米国民は、不正行為を打ち負かす事ができる程度を超えて、自分達の選挙が不正操作されている、そしてされて来た事を増々認識しつつある。
食糧インフレが悪化し、失業が増え、政治的不満が高まると、西側世界の至る処で、ポピュリストの反乱が急増するのを目撃する事になる。
【11】テック・プラットフォームによる検閲への大きな反発、更に代替プラットフォームの成功の高まり - 不利なTwitterファイルの公開を受けて、メディアアナリストのジョナサン・ターリーは、ジャック・ドーシーが、Twitterの継続的なシャドーバンと視点差別について議会で嘘を吐き、刑事起訴に直面する可能性を指摘している。
騙されたのか、指定された被告なのか?ジャック・ドーシーに対する刑事事件
2018年9月、ドーシーは宣誓証言し、これらのファイルが、今確認していると思われる事を否定した。
マイク・ドイル議員(民主党、ペンシルベニア州)は
「ソーシャルメディアは」
「保守派を検閲する為に」
「不正に操作されている」
「ツイッターはそうなのか?」
ドーシーは「いいえ」と答えた。
ドイルは次に「人々を検閲しているのか?」と質問した。
「いいえ」と、ドーシーは答えた...。
会社全体が検閲部門として動いていたようだ・・・
そのグループには、法務・政策・信頼性担当のビジャヤ・ガッデが含まれているという。
信頼と安全のグローバル責任者であるヨエル・ロス。
CEOのジャック・ドーシー、パラグ・アグラワルなどです。
2023年以降、米国下院は、Facebook、Google、YouTube、Linked In等の、Big Techプラットフォームと、その悪質で政治的動機に基く検閲や選挙介入に関する一連の調査を開始すると予想される。
【12】家庭菜園と、オフグリッド食品生産、地元食品の物々交換の爆発 - 食品価格が上昇し続け、食料不足が悪化すると、家庭菜園活動が爆発的に増加する事が予想されます。
食料品店の食料価格が上昇し続けると、家庭での食料生産は経済的に非常に理に適って居る。
食糧配給が開始されれば、家庭菜園は飢えをしのぐために何百万人もの人々に頼られる事になるだろう。
2023年は家庭菜園が軌道に乗る年であり、園芸の種と園芸のノウハウを持っている人は、食料が無くなった為に、FEMA 強制収容所に投降する事を避ける為に有利な立場に立つだろう。
このリストに含まれていない、もう一つの重要なトレンドは、ペンタゴンと米国の兵器メーカーが積極的に推し進めているロシアとの戦争の拡大である。
これは欧州にとって良い結果をもたらさないだろう。
米国は、ロシアを打ち負かす為に、ウクライナだけでなく西ヨーロッパ全体を犠牲にする積りで居る様だ。
この計画は余り上手く行って居ない。
最近の「原油価格の上限」騒動が証明して居る様に、既に西側諸国への原油供給を減らすだけの考慮不足の計画である事が判明しているのである。
米国では、ディーゼル燃料の不足とジェット燃料の不足が現実のものとなっており、オーランド国際空港は昨日、ジェット燃料の緊急事態を宣言したばかりである。
本日のポッドキャスト「状況更新」では、これらを含め、全てを取り上げます。
- ワクチンによる死亡が加速、26%以上の超過死亡率で上昇中
- 高ワクチンの国では、赤ちゃんが妊娠期間を乗り切れない為、出生数が減少。
- BASF、欧州事業の恒久的な閉鎖を発表
- 欧州の脱工業化は加速し崩壊は最早止められない。
- 2023年、農作物の不作と食糧不足が大幅に悪化する
- デジタルマネー、CBDCの世界的な推進 - ステロイド上の金融専制政治
- グローバリストは不換紙幣と食糧供給を破壊し、その後、救世主を装う。
- 政府の腐敗と専制政治に反対する世界的なポピュリストの反乱
- ブラックロックは、中央銀行が来るべき市場の崩壊を止める事はできないと警告している。
- 金融緩和と株価上昇の時代は終わった。
- 中央銀行が選んだ道は、大惨事に繋がる。
- 2033年迄に人類は10億~40億人の人口を喪失する
- mRNA注射の警告 - 彼らは「全世代を不妊化」する可能性がある
- 知識と備えがあれば全てを生き抜くことができる
- 原子金を注入した物理通貨「ゴールドバック」創設者に聞く