ワクチン傷害の1%未満しかVAERS(ワクチン有害事象報告制度)に報告されていない事が明らかに
2021年10月05日(火) 記入者:ゾーイ・スカイ

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大手製薬会社は、国内でワクチンによる死傷者が多数報告されているにも関らず、武漢コロナウイルスワクチンは安全だと主張し続けています。

ある調査によると、ワクチンによる負傷の内、VAERS(ワクチン有害事象報告制度)報告されているのは1%にも満たないそうです。

 

パンデミックが始まって以来、どれだけの症例が報告されていないかは誰にもわかりません。

VAERSは、米国で使用が許可されているワクチンの安全性に関する問題の可能性を検出するために、1990年に設立された全国的な早期警告システムです。

 

 

このシステムは、米国疾病予防管理センター(CDC)米国食品医薬品局(FDA)共同で運営しています。

 

本システムは、米国疾病管理予防センター(CDC)と米国食品医薬品局(FDA)が共同で運営しており、ワクチン接種後の有害事象や潜在的な副作用の報告を受け付け、分析します。

今回の研究では、ハーバード・ピルグリム・ヘルスケア(HPHC)の研究者が、統合されたデータと知識管理の助けを借りて、医療の意思決定を改善するためのエビデンスとエビデンスに基づくツールを開発し、流通させることを目指しました。

また、本研究では、ワクチンの有害事象をより効果的に検出し、臨床医に報告するための一般化可能なシステムを構築し、国の予防接種プログラムの安全性向上に役立てることを目指しました。

HPHCの研究者は、複数の専門分野を持つ大規模な診療所で、外来診療を受けたすべての患者の電子カルテを調査しました。

 

このデータは、ワクチンを接種したすべての患者から集められました。

 

その後30日間、患者さんの医療診断コード、薬の処方、臨床検査を分析し、すべての有害事象をモニターしました。

予備的なデータが収集・分析され、この取り組みはいくつかの国内学会で発表されています。

 

(関連記事:VAERS報告システムがコロナウイルスワクチンによる実際の死亡数を隠しているとする連邦訴訟が提起されました)

 

 


ワクチン接種の100回に3回近くが副反応に繋がる

 

研究者らは、Atrius Health社のプロバイダーおよび患者コミュニティのデータを使用しました。

 

このコミュニティは、AHRQ(Agency for Healthcare Research and Quality)の対象となるいくつかの集団、特に都市部に住む低所得者やマイノリティの集団を対象としています。

アトリウス社では現在、約700名の医師が働いており、ボストン大都市圏の18カ所以上の拠点で50万人の患者に対応しています。

 

Atruis社の医師の多くは、プライマリーケアの内科医や小児科医ですが、ネットワークにはあらゆる主要な専門分野の医師が参加しています。

有害事象サーベイランスシステムのデータには、アトリュスで治療を受けたすべての若年層および成人層の患者が含まれています。

2006年6月から2009年10月までに収集された715,000人の患者に関する予備データによると、45種類のワクチンの約140万回分が376,452人に投与されました。

記録された投与量のうち、35,570件の可能性のある反応が確認されており、これは追跡されたワクチン接種の2.6%にあたります。

 

これは、平均890件の可能性があることを示しており、臨床医1人あたり毎月平均1.3件のイベントが発生していることになります。

医薬品やワクチンによる有害事象はよくあることですが、殆どのケースは報告されていません。

 

また、患者の25%が医薬品の有害事象を経験しているにも関らず、実際にFDAに報告されているのは、医薬品の有害事象全体の0.3%未満、重篤な事象の1〜13%に過ぎません。

更に、ワクチンの有害事象の内、報告されているのは1%にも満たないという事実もあります。

 

報告率が低いと、急遽製造されたCOVID-19ワクチンの様に、市民に害を及ぼす可能性のある医薬品やワクチンを特定する事が難しくなります。

市民の安全を確保するために、研究者たちは、医薬品やワクチンの有害事象の新しい監視方法を求めています。

また、次のようなことが副作用の報告の妨げになることもあります。

 

  • 臨床医の意識の欠如。
  • いつ、何を報告すべきかが不明確であること。
  • 報告の負担。報告の負担:報告のプロセスは、臨床家の通常のワークフローの一部ではありません。また、報告には時間がかかり、繰り返しが多い。
 
研究者たちは「EHR内に組み込まれた、積極的かつ自発的な自動有害事象報告」やその他の情報システムを導入することで、新薬の問題点の特定を効果的に早めることができると助言しています。
 
また、旧来の医薬品のリスクを判断するのにも役立ちます。