『シベリア最深紀行』、中村逸郎著ーー奥深さと融通無礙

   奥深さと融通無碍

           中村逸郎著

                  『シベリア最深紀行』

　シベリアという言葉の響きは、いろんな意味で日本人にとってなじみ深いものだ。

　極寒の地、雪の大平原、大河と大きな湖、ユーラシアを横断するシベリア鉄道、世界に冠たる石油と天然ガスの産地――。そして、ロシア革命につづく日本軍や米欧軍によるシベリア干渉戦争、日本軍将兵が強制労働を強いられたシベリア抑留・・・。

　そのシベリアについては、数多くの書物が書かれている。本書はこれまで書かれなかった、シベリアの奥深さを知ることができる稀有の紀行文である。

　「住所はツンドラ」と言うトナカイ遊牧民、今日もなお治療行為や精神文化で活躍するシャーマンたち、何世紀も周囲との関係を絶ってきたロシア人旧教徒の人々、シベリア・タタール人たちのイスラム教徒の村などを訪ね歩く。いずれもシベリアの奥深い山を越えてだ。ほとんどが目新しいもので、驚くような話しばかりだ。

　ザバイカル地方のチタは「第二のエルサレム」だと言う。キリスト教、ロシア正教の教会、ユダヤ教のシナゴーク、イスラム教のモスク、それに仏教のダッツアンが市内に共存している。特定の宗教に固執せず、あれこれの宗教施設に出入りする市民も多い。つまり、融通無碍なのだ。これも、シベリアの特徴なのだろう。

　プーシキンのデカブリストに捧げた詩が思い出される。

シベリアのやま奥深く/

誇り高き忍耐を保ちたまえ/

君等の哀しみにみちた労苦が忘れ去られることはない/

そしていと高き志の想いもまた/

　著者はロシア政治学者で、ＴＶのお昼のワイドショーのコメンテーターとして、反プーチンの乱暴な議論を展開している。だが、本書はかなり真面目な紀行文であり、シベリアに住む多様な人びとの奥深さと融通無碍ぶりの断面を提示している。

　シベリアにも古い歴史があり、その古層にはさまざまな精神文化が積み重ねられ、今日なおひっそりと息づいているのだ。

16年2月刊、岩波書店、203ｐ、2400円＋税

堀江則雄

ユーラシア新時代――連携深める新Ｇ８

ユーラシア新時代

連携強める新Ｇ８

　21世紀に入り、とりわけ最近、ユーラシア各国は連携を強めており、ユーラシア新時代の様相を見せている。激変しているのだ。

　その柱の一つが、ロシア・中国・インドの戦略トライアングルの本格始動である。

　ユーラシアをゆるやかに束ねている上海協力機構に昨年、インド、パキスタンが正式加盟した。中ロ両国と中央アジア４カ国の加盟国を加えてＧ８である。

　この加盟国の拡大によって、上海協力機構は人口で約30億人、ＧＤＰ（国内総生産）が約20兆ドル（約2000兆円）の巨大な地域協力組織となる。人口で世界の40％、経済規模で日本の５倍もの力を備えている。その中心にロシア・中国・インドのユーラシア三大国があるのだ。

　上海協力機構は「公正かつ民主的な国際政治経済秩序」や「文明の多様性」をモットーにしており、この三大国がこれらのスローガンを旗印に掲げてＧ７（米欧日）に対抗する構図だ。ただ、インドは全方位外交を打ち出しており、米国や日本との関係も改善させている。だが、力点は戦略トライアングルにあるのは、間違いなさそうだ。

　実際、この三大国は2005年のウラジオストクでの外相会談を皮切りに、毎年、外相会談で戦略を調整してきたし、相互利益の経済・貿易関係を発展させてきた。2009年のエカテリンブルクのＢＲＩＣＳ首脳会談開催の中核となったのが、この三大国だった。しかも、こうした動きをリードしてきたのは、ロシアである。

　この戦略トライアングルを結びつけているのが、エネルギーの流れである。一つは、中ロ両国が昨年合意した天然ガスのシベリアから中国への大量輸出契約である。いくつかのパイプライン建設で合意したが、注目されたのはシベリア・アルタイ地方から新疆ウイグル自治区へのアルタイ・パイプラインだ。

　このパイプラインをユーラシア大陸を縦断して、インドまで延長することになった。

　もう一つは、天然ガス大国のトルクメニスタンからインドへのパイプライン建設である。ＴＡＰＩ（トルクメニスタン→アフガニスタン→パキスタン→インド）だ。今年から工事に着手している。天然ガス大国イランからのＩＰＩ（イラン→パキスタン→インド）パイプラインもそうである。

　この戦略トライアングルの連携がユーラシアの安定・平和、経済発展を底支えし、情勢を激変させているのだ。

　モノ、ヒトなどの自由市場をめざすユーラシア経済連合（ロシア、カザフスタン、ベラルーシ、アルメニア、キルギス、タジキスタン）が始動しており、ユーラシアの経済統合がすすんでいる。一方、巨大な経済力を誇る中国のシルクロード「一帯一路」経済圏構想が着実に展開している。

　高速鉄道・道路などの交通網の整備、電力供給網の建設、経済インフラの建設などが着手されている。10年も経たないうちに、大平原だった中央ユーラシアの姿は「近代」の風貌に一変するだろう。ユーラシア新時代の到来である。中ロ両国はこの両計画の調整と協力で合意している。

堀江則雄

ソチ首脳会談：ロシアの期待は”日本はＧ７とロシアの仲介者たれ”

日本はＧ７とロシアの仲介者たれ

――ソチ首脳会談でロシア側の期待

　５月６日にロシア南部のソチで行われた安倍首相とプーチン大統領による日ロ首脳会談は、両国関係のリセットとなった。

　①外務次官による日露平和条約交渉を６月に再開する②外相、国防・防衛相による「２＋２」協議を再開する③安倍首相が９月ウラジオストクでの第二回東方経済フォーラムに参加し、日ロ首脳会談を行う④プーチン大統領の訪日は引き続き協議する――ことが合意された。

　さらに安倍首相が、領土問題をめぐり「新たな発想に基づくアプローチで交渉を進める」こと、日本によるシベリア・極東でのエネルギー開発や地方振興策など８項目の協力プランを提案した。

　日本での報道は、「北方領土で『新アプローチ』、交渉を促進」（「朝日」）などと、「新アプローチ」なるものに焦点をあてるものだった。「新アプローチ」の中身は一切明らかにされておらず、何か新展開があるような雰囲気づくりを狙っているようだった。

　一方、ロシア側の報道は、どこに注目していたか――。

　ロシアの新聞報道では、「新アプロ＾チ」なる言葉は一切出ていなかった。例えば、イズベスチア紙（10日付）は「モスクワと東京は関係改善で調整」との見出しで、米国の反対を押し切っての訪ロとプーチン大統領との会談、ウクライナ問題での対ロシア制裁の解除への道、政治的対話の再開とロシア極東開発への日本の協力プランに対する評価が、記事の中身だった。

　首脳会談で言及されたとされる日ロ領土問題についての記述も、まったくなかった。

　このなかで、パノフ前駐日大使（元外務次官）の寄稿文（イズベスチア紙）が大いに注目された。パノフ氏は東郷氏と連名で、56年の日ソ共同宣言を軸に平和条約締結への段階論的解決策を提案した人物だからだ。

　パノフ氏の寄稿文は「日本の首相はロシアとＧ7の仲介者になりうる」という見出しである。

　オバマ米政権が反対あるいは慎重な姿勢を求めたにもかかわらず、安倍首相が訪ロを実行したことを「対ロ関係での西側の一致した立場を揺さぶる」ものであり、メルケル独首相、オランド仏大統領もこの立場に反対していないとしている。

　今回のソチ首脳会談の成功は、安倍首相が対ロ関係での積極性をどこまで発展させるかにかかっているとのべ、次の３点をあげている。

　①一連の対ロ制裁を解除する②宇宙と核エネルギー分野での協力合意の交渉を再開する③シベリア・極東開発でのロシアの計画に参加する――。

　パノフ氏は領土問題にも触れて、前進の展望は、安倍首相が４島一括返還の「堅牢な原則」から離脱できるのか、あるいは「一定の柔軟性」を発揮するのかにかかっているとしている。

　さらに、ソチに持ってきたのは「新たな古い計画」である「川奈提案」（1998年）だとしている。

　いずれにしても、9月のウラジオストクでの首脳会談、外務次官級交渉や「２＋２」協議など再開される政治対話の行方を注意深く見ていきたい。

堀江則雄

新説「ユーラシア太平洋戦争」――『1945 予定された敗戦』小代有希子著

　　　　『1945　予定された敗戦

　　　　　　　　　―ソ連進攻と冷戦の到来』

小代有希子著

　　「ユーラシア太平洋戦争」と捉える

　先の大戦の終結をめぐっては、間違った定説があり、いくつかの“神話”が語られている。なかでもソ連をめぐる定説には、強い疑問を抱かせるものが少なくない。

　たとえば、当時の日本支配層はソ連が中立条約を破って満洲に進攻してくることを想像さえしておらず、米英両国との和平仲介を依頼しつづけて、裏切られ、国際情勢への無知をさらけだした――というのがある。

　どうも、そうではないようだ。当時開かれた最高戦争指導会議の議論、大本営の作戦日誌、海外機関からの報告などは、当時の日本支配層が45年2月のヤルタ会談以降のソ連の対日参戦の動向をはっきり認識していたことを示しているようだ。

　ではなぜ、和平仲介をソ連に求めたのか――。当時の日本にとってソ連は最大の中立国だったこと、そして米ソの関係亀裂に日本にとっての戦略的有利さを求めたのである。

　米ソ冷戦の到来をかぎつけ、そこに敗戦後の日本の復活の芽をさぐろうとした、そしてソ連の参戦を待った、と著者は言う。

　「日中戦争」、「太平洋戦争」、「日ソ戦争」をまとめて、総合的に戦争を見るべきだと言う。その戦争の基軸にはソ連が存在しており、「ユーラシア太平洋戦争」だ。

　ポツダム宣言が発せられる前後、大本営から朝枝、杉田、秦、瀬島、種村など高級作戦参謀が関東軍、朝鮮軍に派遣される。“貴軍の経営に協力する”とか“国籍を捨てても外地に留まれ”という「作戦」が発動されている。

　植民地帝国だった当時の日本にとって、植民地地域の満洲、樺太は米国でなく、ソ連に対し武装解除を行ったのである。巨大な実力勢力を温存し、そして北上する米軍と南下するソ連軍の対立の深まりのなかで、再起を図る――。当時の高級軍参謀の頭を占めたのではないか。それがシベリア抑留にもつながった可能性は否定できない。

　中国での毛沢東の影響力拡大、朝鮮半島の分割などの終戦処理の歴史も、日本軍の武装解除の観点から興味深い。

　著者は戦前、戦争中の日本のソ連認識は「アメリカより身近な隣国」だと強調している。もちろん、国内の共産主義は徹底弾圧したが、外交関係ではソ連を大いに重視していたのだ。

2015年12月刊、人文書院、370ｐ、3500円+税

堀江則雄

『マルクスならいまの世界をどう論じるか』、聴濤弘著

聴濤弘著

『マルクスならいまの世界をどう論じるか』

　大胆かつ刺激的な視点

　大きな歴史的転換を迎えている今日の世界をどう捉えるか――。聴濤流マルクス解釈に基づいた世界像である。大胆かつ刺激的な視点が多く、大いに参考になる。

　そのマルクス解釈も、通俗的なものや訓詁学的な解釈を排し、要するにマルクス・レーニン主義を超えたスケールである。著者は、山之内靖著『マルクス・エンゲルスの世界史像』（1969年刊）のスケールの大きさから学んだと言う。山之内氏は筆者の恩師であり、共感するところ大である。

　マルクスはベラ・ザスーリッチへの手紙で、『資本論』は西欧にしか適用できないこと、つまりロシアは資本主義を通じて発展する必要がないことを指摘した。それは、万国共通の普遍的法則はないこと、多様な発展の道があること、農村共同体が重要なことなどを示している。新しいことへの飽くなき挑戦の精神も感じられる。晩年のマルクスによる世界史の見方の大いなる転換だ、と言う。

　これに関して、「なぜテロが多発する中東・アフリカなのか」では、エンゲルスのイスラム教・アラブ世界観やマルクスの認識に言及しつつ、テロの根源として中東地域の経済構造を指摘。マルクスが指摘した非資本主義的発展の道がここにも適用されるとしているのは、興味深い。

　中国共産党が政権党である今日の中国の現実は「社会主義」か「資本主義」か、カントとマルクスの平和規範から米日中関係をどう見るか、レーニンの見地からロシアとウクライナ問題の本質をどう考えるか、揺れるＥＵ問題の本質を「世界市場」からどう見るか――いずれも面白く、知的刺激がそそられる論点だ。

　それは、型にはまった論理展開でも、結論でもない。たとえば、中国をどう見るかは、中国政府の主張を論駁、現実の分析から結論を導いている。ウクライナ問題の本質とあわせて、是非とも一読したいところだ。

　補論、なぜ「米ソ冷戦終結」は可能だったのか、「日ロ領土問題」解決の道はどこにあるのかの二つも、著者の深い知識と経験に裏打ちされた論考であり、示唆に富む。

　新しい事象に著者が挑戦する姿勢は、“若々しい”。学びたい。

（16年1月刊、かもがわ出版、269ｐ、2500円+税）

堀江則雄