前営業日の米国市場の総括です。
為替を知るには株式市場、長期金利、商品市場の知識が必要になります。
相場の何故？を知ることで、トレードは優位になります。
たとえば米国株が値動きした理由を知る事で、明日のドル相場のヒントが得られるでしょう。
〖項目〗
1. 米長期金利/国債市場
2. 米株式
3. 米原油先物（オイル市況）
4. 米金先物（ゴールド市況）
5. VIX指数（恐怖指数）
6. 米為替市場 NY時間の為替概況
※他市場を知っていただきたいため、為替概況は最後に載せています
〔米長期金利/国債市場〕
25日の米国債券相場で長期ゾーンは3営業日ぶりに反発。表面利率4.500％の10年物国債利回りは前営業日比0.05％低い（価格は高い）4.12％で終えた。10－12月期米国内総生産（GDP）速報値は予想を上回ったものの、あわせて発表された物価指標がインフレの鈍化傾向を示したことで買いが優勢となった。7年債入札が「無難」と受け止められたことも相場の支援材料。
【終値】
米2年債利回り：4.3097（-0.0702）
米10年債利回り：4.1241（-0.0521）
米30年債利回り：4.3724（-0.0363）
アメリカ国債利回り（期間はグラフ左上）
〔米株式〕
25日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は3営業日ぶりに反発し、史上最高値を更新した。終値は前営業日比242.74ドル高の38049.13ドル。多くの機関投資家が運用指標とするS＆P500種株価指数は連日で史上最高値を更新した。
10－12月期米国内総生産（GDP）速報値が予想を上回った一方、コアPCEが市場予想通りとなりインフレの鈍化傾向が示された。米経済のソフトランディング（軟着陸）への期待から株買いが広がった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は6日続伸し、同28.58ポイント高の15510.50と2022年1月以来2年ぶりの高値で取引を終えた。
〔米原油先物（オイル市況）〕
25日のニューヨーク原油先物相場は続伸。ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）のウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）3月限の終値は前営業日比2.27ドル高の1バレル＝77.36ドルとなった。紅海での地政学的リスクの高まりを背景に、買いが先行した。前日のEIA石油在庫統計で原油在庫が大幅に減少したほか、中国の景気回復期待の高まりも上昇を後押しした模様。
〔米金先物（ゴールド市況）〕
25日のニューヨーク金先物相場は小幅ながら反発した。ニューヨーク商品取引所（COMEX）で取引の中心となる2月限の終値は前営業日比1.8ドル高の1トロイオンス＝2017.8ドルとなった。10－12月期米国内総生産（GDP）速報値が予想を上回るも、米連邦準備理事会（FRB）が重視するインフレ指標である食品とエネルギーを除いた個人消費支出（PCE）コア価格指数が前期比年率2.0％上昇と市場予想通りとなり、インフレ抑制が進んでいるとの見方が広がった。これを受けて米長期金利が低下すると、金が買われる場面があった。もっとも、その後は明日の12月米PCEデフレーターを前に様子見ムードが広がった。
〔VIX指数（恐怖指数）〕
25日のシカゴ・オプション市場（CBOE）でS＆P500種株価指数オプションの値動きに基づいて算出される変動性指数（VIX、恐怖指数）は上昇。5時30分時点では13.43と前営業日の清算値13.14から0.29ポイント高い水準で推移している。
〔為替（ニューヨーク時間）〕
25日のニューヨーク外国為替市場でユーロドルは反落。終値は1.0846ドルと前営業日NY終値（1.0885ドル）と比べて0.0039ドル程度のユーロ安水準となった。欧州中央銀行（ECB）はこの日の定例理事会で、市場予想通り政策金利を4.50％で据え置くことを決めたと発表。声明では「金利水準は十分に長い期間維持される必要がある」「総合インフレに対するエネルギー関連のベース上昇効果とは別に、基調インフレの低下傾向は続いている」と指摘した。
また、ラガルド総裁は理事会後の会見で「成長に対するリスクは引き続き下振れ方向」「短期的なインフレ期待の指標は著しく低下した」「インフレはさらに緩和すると予想」などと発言。短期金融市場でECBの利下げ観測が高まると、ユーロを売る動きが広がった。4時30分前には一時1.0822ドルと日通し安値を更新した。なお、ECB関係者の話として「ECBはインフレ統計が改善すれば、3月にも利下げ議論を開始する用意がある」との報道が伝わった。
ドル円は反発。終値は147.66円と前営業日NY終値（147.51円）と比べて15銭程度のドル高水準だった。10－12月期米国内総生産（GDP）速報値が前期比年率3.3％増と予想の2.0％増を上回ったことが分かるとドル買いが先行し一時147.92円と日通し高値を付けたものの、すぐに失速した。
米連邦準備理事会（FRB）が重視するインフレ指標である食品とエネルギーを除いた個人消費支出（PCE）コア価格指数が前期比年率2.0％上昇と市場予想通りとなり、インフレ抑制が進んでいるとの見方が広がった。米長期金利の低下とともに一転ドル売りが優勢となり、23時過ぎに一時147.09円と日通し安値を更新した。
ただ、売り一巡後は買い戻しが優勢に。対ユーロ中心にドル買いが進んだ流れに沿って、3時前には147.90円付近まで持ち直した。節目の147.00円や一目均衡表転換線146.84円、雲の上限146.44円がサポートとして働いた面もあった。
ユーロ円は4日続落。終値は160.15円と前営業日NY終値（160.57円）と比べて42銭程度のユーロ安水準。ラガルド総裁の理事会後の会見を受けて「ECBが近い将来利下げに動く」との見方が広がると、ユーロ全面安の展開となった。前日の安値159.98円を下抜けて一時159.70円まで値を下げた。
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