（録画時間 ３９：０５）
皆さん、こんにちは！
メンタルヘルスナビゲーターのK・HAMANOです！(^^ゞ
(パソコン修理できました。(^_-)-☆)
「次世代型 療院構想」とは
『メンタルヘルスに於いて、一般的な「精神科・心療内科」での医療と、「補完・代替医療」を合わせた「統合医療」で、「ホリスティック（身体・精神・スピリチュアル）医療」での全人的医療を提供する療院の開設と、数多ある「補完代替療法」の療法士（セラピスト・カウンセラー・ヒーラー・コーチ等）がクライアント様のもとへ能動的に赴き、「待ちの養生」ではなく「攻めの養生」を実践し、メンタルヘルスケアを行う事業の「一般社団法人」設立を目標としています。』
具体的には、現在の複雑極まりない混沌とした社会情勢に於いて、ストレス過多によって「うつ病」をはじめ「不安障害」や「適応障害」「双極性障害」「依存症」「統合失調症」「乖離性障害」「発達障害」などの精神疾患を抱えておられる方や、精神疾患の診断を受けてなくても、多次元的な心の悩みで苦しまれておられる方々に対し、一般的な精神科・心療内科の【西洋医療】と、「アロマテラピー」や「ヒプノセラピー（催眠療法）」「気功」「スピリチュアルヒーリング」「心理カウンセリング」「音楽療法」「アーユルヴェーダ」「ユナニ医学」「ホメオパシー」などの、数多ある【補完代替医療】を合わせた【統合医療】（一般社団法人 日本統合医療学会）を提供するために、「ホリスティック医学（NPO法人 日本ホリスティック医学協会）の定義」に基づいて、身体・精神・スピリチュアル（いのち）を一体のものした「ホリスティック（全人的）医療」に理解のある、精神科・心療内科の医師・医療関係者と、各種療術の施術者やセラピスト等がタイアップして、治療者側主体の医療ではなく、クライアント様自らが様々な治療法を総合的・体系的に選択・統合し、最も適切な治療を行い、クライアント様『自ら癒す力を培う』ため、主体的に理想のライフスタイルを目指す」ための、治病や心の悩みの改善に取り組んでいただけるモデル事業を実現することを目指しています。
【行動理念・活動指針】
①西洋医療一辺倒の治療ではなく、「相補・代替・補完・伝統医療」を併せ持った統合医療で、クライアントに全人的なサポート（身体・精神・社会・スピリチュアル）をし、クライアントの「自然治癒力」を活かすための援助をし、真の健康人を培う医療の在り方を実現する。
②「ホリスティック医学」の定義に基づいた、数多ある「相補・代替・補完。伝統医療」をクライアント自ら選択・統合し、治療側主体の医療の体制から、クライアントの主体性を尊重した医療の在り方を実現する。
③貧富の格差によって、補完代替医療が受けれない方をなくすために、治病効果に優れ、普遍性・客観性・再現性の条件が揃い、多くの治病実績のある「相補・代替・補完・伝統医療」に於いては、所得に応じて「健康保険証」（共済・国保・社保・船員保険）や「自立支援受給者制度」によって医療費の自己負担分を軽減できる制度が使えるように、国に対して法整備を求めていく。
④「適応障害」「発達障害」「自閉症」「不登校児童」「触法精神障害者」「ゆとり教育の若者世代・ニートの引きこもり問題」「子育てに悩む主婦・シングルマザー」「団塊の世代の将来に対しての社会不安」「孤独な独居生活の高齢者」「DV被害者」「犯罪者の更生保護」「希死念慮のある方」等々に対して、「相補・代替・補完・伝統医療」を併せ持った「ホリステック医療」で、全人的なサポート（身体・精神・社会・スピリチュアル）を導入し、革新的な「メンタルヘルス」に取り組む。
⑤全国各地に「次世代型 療院構想」を推し進め、国・地方自治体・各医療機関・保健所・精神保健福祉センター・公立、私立学校・児童相談所・NPO法人・統合医療を研究する学術団体・自助グループ・社会復帰促進機関・ボランティア団体などど連携を組み、社会資源の活用と、ホリステック（全人的）な「メンタルヘルス」を拡充する。
----------------------------------------------------------新型コロナウイルスが我が国に与えた影響は非常に大きく、社会構造や医療体制の在り方を始めとして、健康観へのカルチャーショック、個人事業者や中小企業の利益損失、国の財政が破綻寸前な膨大な負債、日本が経済復興としての最後の砦として期待していたオリンピックの中止、観光業界・飲食業の大幅な利益損失、スポーツ界の無観客試合、高校生甲子園野球の中止、学校閉鎖、テレワーク、不要不急の外出自粛によるレジャーなどの制約、都内から他県への移動の自粛などなど、国民に与えた負担や不満、不安は計り知れないものがあります。
これらのしわ寄せは、当然、のちに国民に降りかかってくることでしょう。消費税などの増税、年金受給資格年齢の引き合上げ、生活保護の廃止、自己破産の撤廃、AI導入での人件費の削減による失業者の増加など、一部の富裕層を除いた、中低所得者の国民の生活を脅かす事態が訪れるのも、時間の問題かもしれません。
とりわけ、新型コロナウイルスについて、マスコミが連日テレビや新聞等で、その恐怖心を煽るかのような報道により、緊急事態宣言が解除され、感染拡大も収束に向かいつつある現在も、道行く人々は皆、未だマスクを着用したままで、コンビニなどの店頭ではレジカウンターに透明なカーテンを仕切り、密接を防ぐため、床には１ｍ間隔で線が敷かれており、店員はゴム手袋とマスク姿で接客にあたっています。
このような過剰なまでの対応は、いったいいつまで続くのでしょうか。一旦、このような対応策の習慣が日常化してしまったら、なかなか元のように戻ることは容易いことではないでしょう。
しかも、「第2波」への先行対策として、国や各都道府県は、ワクチンや新薬の開発に取り組んでおり、それにかかる予算も国や地方自治体が負担するため、その財源は国民が税金などによって負担しなければなりません。
このように、健康観のカルチャーショックによって、一度与えられた不安感はトラウマとなって、長期に渡って国民のライフスタイルや生活の質（QOL）の低下に直結してしまいます。
しかしここで、以下の記事をご覧いただきたい。
これは「NPO法人 日本ホリスティック医学協会」のメルマガに記載されていた記事です。
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∽∝ホリスティックの“壺”∝∽…………………2020年6月2
ホリスティック医学 ～人間まるごとの医学・科学・技術を考える。情報
は私たち生活者に何を与えてくれるか？～
□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【CONTENS】
★ホリスティックの“壺”の中
○。中部支部NextEvent紹介
□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
全覧はhttps://holistic-chubu.org/ 「ホリスティックの“壺”」で
ご確認ください。
★-1 ■コロナ致死率、全年齢で0.4％？米国疾病予防管理センター発
～マネーボイス2020.5.27～
これは「COVID-19パンデミックへの対策計画と展望」とい
によれば、これは、人口全体からの致死率ではなく、「感染した人
★CDCによる新型コロナウイルスの致死率の想定
年齢別の症候性致死率
・0歳～49歳：致死率 0.05%
・50歳～64歳：致死率 0.2%
・65歳以上：致死率 1.3%
・全年齢：致死率 0.4%
出典：COVID-19 Pandemic Planning Scenarios（CDC）
死亡率は、49歳以下に関しては、まともな数値にもなっていない
コロナ致死率、全年齢で0.4％？米国疾病予防管理センター発表でわかった各国の過剰政策＝In Deep
https://www.mag2.com/p/money/9
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、世界各国がロックダウンなどの対策を行い、日本でも緊急事態宣言（事実上の非常事態宣言）を行っていたわけですが、不思議で仕方なかったのは、
「インフルエンザが激しく流行している時でも行動の制限などしないのに、なぜ？」
ということはありました。
季節性のインフルエンザは、シーズンにより致死率は異なるでしょうけれど、たとえば、この春までのシーズンは、アメリカで過去最大級に近いほど季節性インフルエンザが流行していました。
このシーズンのアメリカの季節性のインフルエンザでは、CDCの推計値で、最大約5,600万人が発症して、最大約6万人が死亡したとされていますので、このシーズンのアメリカでのインフルエンザの死亡率は、「約0.1%よりやや高い」くらいのものとなると思われます。
季節性インフルエンザとして考えれば、これでも相当高いですが、しかし、インフルエンザの流行に対しての「強制的な行動制限」というものは、アメリカも、他のどの国も行ったということを聞いたことがありません。
ここから「常識的に」考えますと、国家の政策というものが国民の安全を考慮するものだとすれば、新型コロナウイルスに対して各国が行った行動制限については、
「少なくとも、新型コロナウイルスの致死率が、季節性インフルエンザよりはるかに高いというようなことがなければ、そのような強制的な対策は認められるものではない」
ということも言えると思います。
なぜなら、どの国でも、制限対策により人々の生活に大きなマイナスの影響が出ているわけで、そのカタストロフ的な被害に見合うものでなければ、合理性がないことになります。
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このように見れば、この度の国の「新型コロナウイルス」に対しての対応は、毎年流行する「インフルエンザ」よりも、過剰なまでの対応をしているといえるのではないでしょうか
インフルエンザよりも致死率が低い「新型コロナウイルス」（全年齢：致死率 0.4%）に対して、これでもかと言わんばかりに世界中大慌てで、ロックダウンなどの対策に出たりしていたことなどは、「身体的側面」だけを見ての大幅な応急処置として捉えられたと見てよいでしょう。
しかし、実際に世界中の国民に与えた「新型コロナウイルス」の感染拡大による不安感を煽ったのは、マスコミや、ほんの一部の有識者の個人的見解が大袈裟に扱われて、「精神的側面」に与えたショックが、いかに大きなものだったのかを物語っています。
多勢に無勢で、集団心理により客観的に冷静な分析をする前に、様々な規制や自粛などを行ったため、国民の多くは過剰な「ストレス」を被り、もう少し冷静に対応していれば、これだけの「経済的損失」を受けずに済んだのかもしれません。
そのストレスとトラウマの余波が今も続いているということだと考えます。
これらのことから、現在、精神的負担により、多くの方がメンタルクリニックに受診するようになり、「うつ病」や「不安神経症」などの精神疾患を患われた方が急増しています。
しかし、開業医のメンタルクリニックは、すでに再診の患者様で飽和状態にあり、初診の患者様の受け入れが困難な状況に陥っています。
そのため、精神科・心療内科がある精神病院や総合病院などにつめかける方が大勢いらっしゃって、医療機関側はその対応に追われ、まさに「医療崩壊」寸前の状態にあると言わざるを得ません。
このため、早期治療を受け西洋医学での「薬物療法」で、対処療法で根本治癒にはなりませんが、それすら受けることができず、症状が重篤化して、二次障害を発症してしまう患者様が増加していくことは明確です。
病院にかかりたいけど、精神科への受診に対し抵抗があり躊躇して、うつ症状を我慢して、自宅に引き込もってしまったり、ストレスの捌け口がないために「DV」が急増しているという問題も起きています。
また、マスコミではあまり報道されませんが、このコナショックにより、自殺者が急増しているという痛ましい現況にあります。
そういった方々の「メンタルヘルス」にあたるべく、「補完代替医療」の療法士（カウンセラー・セラピスト・ヒーラー・コーチ・各種療術家等）
が、積極的にクライアント様に対して、「待ちの養生」ではなく「攻めの養生」として、療法士自らが能動的に数多ある「補完代替医療」の技法を提供し、身体的側面・精神的側面・そしてスピリチュアルの側面を全人的（ホリスティック）に診て、クライアント様が「自ら癒す」力を培っていただけるよう、治療者側はその援助をし、西洋医療の利点も生かしながら「統合医療」という型で、総合的、体系的に選択・統合し、最も適切な治療を行うことを「ホリスティック医学の定義」に基づいて実施します。
それを具現化するために、補完代替療法士とクライアント様を結び合わせる役割を担う機関として、一般社団法人を設立します。
また、コミュケーションの在り方も変化をしており、パソコンやスマホなどで実際に対面しなくても、お互いコミュニケーションがとれる時代になりました。しかし、画面上のコミュニケーションでは、本来の、人と人との絆や、非言語的コミュニケーションによる効果としての愛情や温もり、癒し、安心感、ラポール形成などは、実際にお互いを目の前にしたコミュニケーションによってのみ、その効果が高まるものと言え、画面上のコミュニケーションでは、テレビと話しているのと同じ感覚で、五感に親密さを与える効果は低いといえます。
これらのことから、私たち補完代替療法士は「新型コロナウイルス」について正しい認識をし、現在水面下で精神的苦痛に苛まれている方々に対し、救済の手を差し伸べる時が来たといえるので、この時流に乗る必要性があると考えます。
「コミュニケーション産業」という新しい言葉が使われるようになり、寂しさや不安を抱えている方々に対し、富裕層の方を中心に、２～３分1万円で、電話での傾聴で行うという事業を始めている企業もあります。
時流に乗った今だからこそできる新しいビジネスとして、テレビでも取り上げられ、富裕層の方をターゲットに集客を行い、巨額な利益を得ています。
私たち補完代替療法士も負けてはいられません。これだけのニーズがあることの裏づけですから、一般社団法人を開設したら、間違いなく時流に乗ることができ、既存の補完代替療法士様も経済的不安に苛まれることなく、施術等に専念し、収益を得られることは間違いありません。
私の構想では、営利を目的とした事業ではなく、共益型の非営利の一般社団法人の開設を目指しています。なぜ、一般社団法人なのか。
それについては過去のブログに記載していますので、そちらでご覧ください。
人の役に立ち、感謝され、利益をいただける。
大いに遣り甲斐のあるプロジェクトではないでしょうか。
皆様からの、ご参加のお申し込みをお待ちしています。
最後まで、ご高覧ありがとうございました。
メンタルヘルスナビゲーター
K・HAMANO
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（アンケート）
「いいね！」をつけてくださった方には、下記のリンクをクリックしていただき、アンケートにご回答していただければ幸いです。ご協力お願い致します。
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（現在、３２名の方が「次世代型療院構想に関心がある」「次世代型療院院構想に参加したい」とご回答をいただいています。）
そして、どのような形でご参加頂けるのかを含めた、「事前参加申し込みフォーム」を御用意しています。
「次世代型 療院構想」事前参加申し込みフォームは、こちらをクリック！
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※お名前とメールアドレスを記入し、そしてどのような形で参加したいのかを選択いただければ、住所や電話番号は必須ではありませんので、ご記入いただかなくても構いません。
参加種別の内訳を説明しますと、
①「一般社団法人」の運営側（理事・役員）として参加したい。
これは一般社団法人（協会）の事務局に於いて、「渉外担当」「会員管理部門」「相談窓口」「総務」「広報担当」の五つの部門で、運営に携わっていただける方を示します。
②「専門会員として参加したい」
これは、数多ある「補完代替医療」のセラピスト・カウンセラー・ヒーラー・コーチ等のスキルをお持ちの先生方で、実際現場でクライアント様へのセッションやカウンセリング等を行っていただき、報酬を受け取っていただく方を示します。
③「一般会員として参加したい」
これは、上記のスキルをお持ちでない方で、「次世代型 療院構想」に関心がある方を示します。一般会員は、専門会員の行うセッション等を受療したい場合、一般会員価格で割引させていただきます。
④「支援者」として参加したい。
これは、当協会の発展の為に、寄付や広報などの支援をしていただける方を示します。
また、支援者には専門会員が行うセッション等を支援者割引として受療頂けます。
⑤「オブザーバー」として参加したい。
これは、協会の会議等で、議決権を有する権利はないが、第三者として協会の発展の為に相談や人材発掘等をして頂ける方を示します。（医療関係者・補完代替医療の有識者など）
⑥「コンサルティング」として参加したい。
これは、「一般社団法人」に精通した、起業から運営まで、有料で協会運営を具体的にコンサルタントして頂ける方を示します。
⑦「その他」
これは、上記に当てはまらない種別で、協会の発展に貢献していただける方を示します。
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