割引現在価値（DCF）とは、
一定の割引率を用いて将来のキャッシュ・フローを
現在の価値に引き直したものです。
現在の１万円は１年後あるいは５年後の１万円と同じ価値ではありません。
１万円を預金すれば、少しではあっても利息が付き、
将来の価値は、現在の１万円から変動しているはずです。
そのため、将来のキャッシュ・フローを互いに比較する、
あるいは将来のキャッシュ・フローと現在のキャッシュ・フローを比較するには、
同じ基準で比較する必要があります。
そこで、現在のキャッシュ・フローを基準と定め、
将来のキャッシュ・フローを現在の価値に引き直す方法が一般に採用されます。
これを「ＤＣＦ法」と呼んでいます。
将来のキャッシュ・フローを現在価値に引き直すためには、
一定の割引率で割り戻す必要があります。
１年後のキャッシュ・フローを「Ｃ」、割引率を「ｒ」、割引現在価値を「Ｐ」とすると、
割引現在価値「Ｐ」は、「Ｐ＝Ｃ÷（１＋ｒ）」となります。
ＤＣＦ法は、不動産などの資産の収益性をもとに
その理論価格を求める際などに用いられます。
たとえば、オフィスビルの現在の価格を求めるときには、
今後の毎年のキャッシュ・フロー（賃貸料など）の現在価値を計算し、
それを合計した数値が参考とされます。
日本経営品質賞アセスメント基準書（日本経営品質賞委員会）では、
「組織が改善活動を行うときに、業界を超えて世界で最も優れた方法
あるいはプロセスを実行している組織からその実践方法を学び、
自社に適した形で導入して大きな改善に結びつけるための
一連の活動」と定義している。
ベンチマーキングの特徴は、改革・改善活動を進める上で“あるべき姿”として、
ある分野で最高水準の業績を上げている組織の業務プロセスを
ベストプラクティスに設定することと、
自社の“現状”やあるべき“目標”を数値化し、
改善の進ちょく状況や効果を継続的に計測・把握することにある。
現状と目標を比較するために用いる数値化した指標は「ベンチマーク」と呼ばれ、
その適切な設定・設定がベンチマーキングの最重要ポイントとなる。
