この物価高、右を見ても左を見ても各種メディアにはこんな記事が溢れている。オールドメディアの最先端、新聞にだってこんな記事が満載されていて我らその最先端にいる年金頼りには毎日のように目に入る。
今朝発見したニューメディアに掲載されていた記事には、、;
高度経済成長期を支え、実直に働いてきた世代が、リタイア後に生活困窮に陥る―。これはSさん夫婦に限ったケースではありません。厚生労働省「令和6年国民生活基礎調査」によると、高齢者世帯の総所得は314.8万円と、全世帯平均536万円を大きく下回っています。また総所得の平均63％が公的年金であり、実際、収入のすべてが公的年金というケースは4割にも達します。また高齢者世帯の生活意識をみていくと、55.8％が「生活が苦しい（大変苦しい、やや苦しいの合計）」と訴えているのです。
年金に依存しがちな高齢者世帯。そこに物価高が襲います。そもそも年金の給付額は「マクロ経済スライド」によって調整を行っていますが、これは現役世代の減少や平均余命の伸びに合わせて給付を抑制する仕組みであり、物価の上昇分がそのまま年金額に反映されるわけではありません。そのため、インフレ局面においては、年金受給者の実質的な購買力は低下し続けることになります。
また5年に一度行われる「財政検証」によると、少子高齢化の進行で年金財源が厳しくなるなか、将来的に年金は2割目減りが既定路線。だからこそ、現役世代は年金だけに頼るのではなく、自助努力が必要とされているのです。
しかし、このSさんのように年金危機が騒がれるようになったころには「時すでに遅し」というのが、現在の年金世代の実情。物価高が進むなか、住居費や光熱費、保健医療費などの固定的な支出が増大しており、物価変動の影響を最も受けやすい「食料費」を圧縮せざるを得ない世帯が増えているのです。
かつては「現役時代に保険料を払っていれば老後は安泰」とされたモデルケースも、現在の物価水準と社会保障負担の増大を前に、再考を迫られています。個人の自助努力だけでは限界があるなかで、高齢者の最低限の生活をいかに守るかという課題は、今や瀬戸際にそして深刻さを増しています。
夫婦で月26万円の年金があれば、慎ましく生きていくには十分と考えていましたが、昨今の相次ぐ値上げが、高齢者の生活を直撃しています。
「以前は月3万円でやりくりできていた食費が、今は同じものを買おうとすると4万～5万円近くかかります。固定資産税や保険料、医療費も重くのしかかり、結局、削れるのは自分たちの食費しかありません」
少しでも出費を抑えるため「1日2食」の生活を続けているという前述のSさん。朝昼兼用でプラス夕食というスタイルです。「年寄りだから目が覚めるのが早くて、起きるのは朝4時、5時くらい。それからお昼前までがお腹が空いて大変だよ」と苦笑します。
っとここまで読んで来るとこりゃ我が家の事ではなかろうかと目を疑ってしまう。確かに入って来る額が決まっている場合、出費を抑える事が常套手段、それも食費を抑えるのが一番効果的で手っ取り早いものだ。幸いにも加齢と共に飲食する量が極端に減って来ているので以前ほど食いたい、飲みたいと言う要求は無くなっているのも事実である。
上記円グラフの”外食”、うちじゃこれはもう死語である。ああ、その代わりUber（調理食品）ってのがあるがそれだって月に一度もない、、それにアルコールを含む飲料（水以外の）は極端に排除していてボクの飲料水は全部水道水、５００mℓのプラ瓶に入れて冷蔵庫で保存、それと麦茶が定番と涙ぐましい努力をしている。