私が関わっている「やさしい日本語」を広めるNPO団体では、定住外国人や外国とつながる子どもたちと関わる職域として、保育・幼児教育施設にアンケートをお願いした。
もちろんささやかなNPOからの問いかけであり、アンケート票の回収率は30％ほどに過ぎなかった。それでも真摯に答えていただいた施設が、多くあったことに感謝している。
こうして回答をいただけたアンケートを読み込み、そこから見えてくることについて、メンバー間でディスカッションを続けている。
私たちの団体が行うアンケートだから、主として定住外国人である保護者と、その方々の子どもを預かる施設の職員との間での、コミュニケーションの現実を聞く設問になっている。
その結果、ＡＩ機能で多言語の会話を通訳するツールや、Google翻訳などといったコミュニケーションのためのツールが、現場的に急速に普及しつつあることがわかった。
これらの助けを借りることでお互いの意思疎通を図ろうと、現場では地道な努力が続けられている。結果的に、こうした試みもそれなりの効果を上げているようだ。
一方で、幼い子どもたちは日常生活の中での現実対応として、日本語を体験的に習得し続けている。親よりもよほど早く、新たな言語を自分の体内へ取り込んでいる。
保育園・幼稚園の職員は、もともと幼い子どもたちが理解できるように話すように心掛けている。つまりその行為自体が、自然に「やさしい日本語」を使うことになっている。
だから、外国につながる子どもたちにとっても、日本に生まれ育った子どもと等しく、自分の中に日本語を取り入れることが可能になって行く。
こうして、保護者と連絡をするためには、翻訳ツールなどを利用しながら成立させているけれど、職員と子どもたち、子どもたち同士は、日常会話によって言語を獲得していく。
また日本で生活をして行く以上、定住外国人である保護者たちも、必要に迫られたら日本語を習得した方が便利な場合も少なくない。だから、少しずつでも日本語に馴染もうとする。
結局、〝お便り〟などは翻訳ツールを使うけれど、顔を見て話す時には「やさしい日本語」の会話などによって、徐々にコミュニケーションを広げていることが読み取れた。
こうした状況だからこそ、「やさしい日本語」ワークショップを行う必然性があると、今回のアンケートの回答を読んでいても、その裏付けが得られてきたと強く感じている。