サイトをリニューアルするときの７つの心得【その１】

こんにちは、gpmの佐々木です。



さて、今日は英文の良記事があったので翻訳してみました。その上でインラインでコメント（青字で）していこうかなと思っています。

記事はこれ。

『サイトをリニューアルするときの７つの心得』
"7 Factors to Consider When Redesigning Your Website"
http://mashable.com/2011/09/02/website-redesign-factors/

ライフサイクルのある時点で少なくともマイナーモデルチェンジを受けていないインターネット上のウェブサイトが結構見受けられます。

Webをビジネス的に使っている場合、どこかでそのサイトを再設計する必要があります。それはビジネスマイナーチェンジに起因するものもあるだろうし、または純粋に美的な理由からということも考えられるでしょう。

会社のサイトをリニューアルすることはかなり重要な作業なので、再設計を検討する際に留意すべき点のお役立ちリストを作ってみました。

１．なぜリニューアルするのかを考える

これは、おそらくすべてのポイントの中で最も難しいことでもありますが、明らかにしておかないと意味が無い。リニューアルする前に、何を達成したいのかを認識しておくことが重要です。

サイトの機能やシステムに不満があるのか。それとも単により良いものにしたいという漠然なものなのか。または検索エンジンのランキングや販売部分での改善が必要なのか。

「なぜリニューアルするのか」を考えていくと、要はビジネスの焦点がシフトしている可能性があるので、それが新たなコンテンツを設計していく動力になっていきます。

リニューアルをするときに達成すべき詳細なリスト、ロードマップを作成し、作業を開始する前に考慮すべきすべての重要なポイントを洗い出しておきます。そうすることで、それがプロセスの残りの部分を手助けして、最終的な目標がぶれずにすむわけです。

＞サイトリニューアルなのに、この観点、つまり明確なビジョンと達成目標がないままのリニューアルはまた意味のないリニューアルを産んじゃいますね。でもそういうのが結構多いんじゃないかなと思います。HP制作会社は儲かりますけどね（笑）。ビジネスでは何をするにも戦略性が必要だということ。



２．どのようなタイプのリニューアルが必要なのか

サイトをリニューアルしたい理由を正確に決定したら、基本的にはそこへ向かっていけばよい。頭の中のイメージを膨らましていきながら、箇条書きでもいいから内容の小さな変更も含めて書きだしていくのです。すべてにおいて。

そうすると、新しい機能を追加したり、完全に基礎となるコードベースを再構築する必要ができてたりと具体的に可視化されていきます。大規模なオーバーホールは問題外となる場合がありますが、ニーズと予算に応じて、または最も費用対効果として長期的な解決策になるかもしれないので、少し時間をかけてニーズと今後のビジョンや運用を考えます。

それらを満たす最高のバランスをとるために、制作会社や開発者としっかりと打合せをして協力して制作していくことになります。

＞実はここが一番難しいんですね。社内の人でああでもないこうでもないと言って詰めていっても、予算上実装できないとか色々出てくるわけです。クライアントと制作会社もしくはデベロッパーが本当に密な信頼関係があるかどうが、また制作会社がクライアントの社内事情やビジネスモデルを真に理解していればいいのですが、それは難しい。

間にコーディネーターが仲介していたとしても、営業だから「できまっせ！」ってクライアントに言って、下請けに繋いだら問題ありまくりという罠。実際にホントよくあります。

ベストはクライアントのビジネスの考え方などに精通している戦略的なWebプランナーやコンサルタントとしっかり打合せして、予算や技術的なコンセンサスも取った上でプロジェクトを進めていくことです。

３．現状では何が機能していて何が機能していないのかを知る

リニューアルの規模がどれくらい大きいかまたは小さいにかかわらず、現状のサイトで非常によく機能している部分と全く機能していない部分がいくつかあったならば、リニューアルすることでチャンスに変わるのはそこの洗い出しからです。

まずは、サイトをしっかりと調べて、これらの要素を特定することが大切です。 例えば、コンテンツ内容が冗長過ぎないか、または販売ページはあまりユーザフレンドリーではないんじゃないかなど。 他方では、フォトギャラリーとブログは、ブランドイメージとぴったり合っていて、うまく機能すればサイト上の価値の高いコンテンツとして大量のトラフィックをもたらす可能性があるかもしれません。

当然いくつかの要素は、残こす必要がある。そして、残しつつもある要素はクリーンアップする必要があるでしょうし（場合によっては全体のイメージチェンジになってしまうことも考えられるとして）、ある要素は移動する必要も視野に入れておきます。

サイトにとって主要なコンポーネントを認識し、整理します。ユーザーに訴えていくべきコンテンツの強弱に注意して。

そして次に、ステップ1で行った全体的な洞察でウェブサイトに決めた目標と整理したそれらを比べてみてください。何かが合わないなら、さらに改善していきます。

＞これもとても重要なことですね。Webマーケティングの数値を活用しながら、ユーザーが何を求めているのか、こちらから訴えたいことは何かをしっかりと認識して、コンテンツを整理していく。埋没してしまっているものはないか、このコンテンツは目立たせた方がよいのでは、などなど。

現状のサイトで「何が機能していて何が機能していないか」を見極めて組み替えていく作業こそリニューアルの仕事だと言ってもよい。必ずどこかは活きていて、どこかは死んでいるものですから。

次回は続きです～。

最後までお読みいただきありがとうございました。

ソーシャルメディアの効果はどう測定すればよいの？

こんにちは、gpmの佐々木です。
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８月は、休んでました（笑）。まあいろいろあってブログ更新できず申し訳ございませんでした。今日からまたちょこちょこ書いていきたいと思います。

さて、FacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアですが、特に今年は関連本が山のように出版されて、猫も杓子もソーシャルメディア万歳な風潮が形成されつつありますが、さて、どこまで効果があるの？という疑問は尽きません。

ソーシャルメディア活用が即売上増に結びつくわけではないことは自明になっています。要は短期的にソーシャルメディアへの投資をリターンしようとしても無理なわけです。しかし、長期的な観点から見ると相関関係があることも理解できる。

「やらないよりはやった方がビビッドだしいいんじゃね？」という感覚は大事だし、それは間違っていないと思います。

ただ、ビジネスですから、常に戦略的に取り組んでいかないといけない。だとすると必要なのは「いかに効果を測定するのか」ということになります。PDCAサイクルを廻すためには、「何がよくて何が悪いのか」が認識できないと、やりようがない。なんとなく売上上がってるやん？では戦略的だとは言えません。

ROI（return on investment：投資利益率）についてはどうか。ソーシャルメディアでは測定不能という意見もあるが、ソーシャルメディア運用のためのKPIをきちっと策定しておけばある程度測定可能だと思われます。



大きく２つのフラグがあります。
（a）人件費、広告費、アプリケーション利用費、コンサルやコンテンツ制作の外注費などが投資額として見込んで取り組んでいく。
（b）ソーシャルマーケティングは基本無料。特に投資はしないで取り組む。

（a）は特に大企業などの考え方で、大企業ゆえにソーシャルメディアといえどもしっかりとしたコンテンツを用意し、対応するスタッフも準備しないといけない。ザルなことはブランディングと企業規模からもやってはいけないという前提条件があるからです。

一番のネックは、費用がかかるわけですからROIが測定できないと、多方面の部署との連動を図った上で担当者や承認者のコンセンサスを取らないと予算がおりないにも関わらず、それができなくなるわけです。

長期的に効果があることは専門家が示唆しているけれども、具体的に数値化できないと社内プレゼンすら二の足を踏むでしょう。

問題だなと思うのは、専門家やマーケターやコンサルタントが、裏付けのある具体的なデータを調査・分析をしっかりと行うことのないまま、自ら現在のソーシャルメディア活況をマッチポンプしていることです。

「儲かりまっせ！たぶん・・・」論法に終始するのではなく、まだまだ少ない成功例を分析し、業態を考慮し、アメリカの大手コンサル会社やマーケティング会社などの報告書に目を通し、より多くの具体的な数値を入手してからクライアントへ提案したり、書籍を刊行すべきです。

もはやビジネスにおけるソーシャルメディアの概念論はいらない。より実践的な位相にシフトしていかなくてはいけないと思います。

ではソーシャルメディアに期待する利益とはなにか。

62％の企業が「ソーシャルマーケティングプログラムによって発生した実際の売上」、13％の企業が「ソーシャルマーケティングプログラムによる顧客獲得、顧客サポートの費用削減」という、実質的に数値があります。

一方トラフィックやファンの数といった数値としては計測しやすいものをどう評価するかについては、それぞれの企業とKPIによって変わってくると思います。

次に（b）タイプですが、これはフットワークの軽い中小企業やベンチャー企業にあてはまるフラグだと思います。

大手企業がどうするこうするとかとろとろやっている間に、さっさとソーシャルメディアに取り組むべきでしょう。だって基本タダなんですから。小さい企業ほどチャネルは多く持っていた方がいいに決まっています。やらない理由がない。

（a）同様に効果測定や利益の考え方は様々でしょうが、「長期的にいいらしい」という情報だけで取り組む価値はあります。

なぜなら例えば大手の商品でソーシャルメディア効果による売上が200万円あったとして、それが大手企業の売上シェア上1%程度だったら大手は取り組まない可能性があります。しかし、中小企業で200万円とは行かず仮に100万円計上するだけで、いったい売上の何%のシェアになるでしょうか。しかもタダで。だからやるべきです。

結論として、「ソーシャルメディアの効果測定は現段階ではまだまだ未知数」というとこでしょう。

これからどんどん実践的で現実的な事例や測定メソッドが開発されていくと思われます。逆に言うと、マーケターやコンサルタントは今が自分のメソッドやノウハウを形成していける時期なわけなので、積極的に勉強していくべきでしょう。先にノウハウを仕上げて成功例を積み上げれば、オピニオンの一角を担うことができると思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。

海外とのビジネスを考えてみる【グローバルな直接取引の難しさとチャンス】

こんにちは、gpmの佐々木です。

相変わらず忙しく、ブログ更新がままなりません。

さて、前回の「Web制作会社は稼ぎ時！？依存がないことの凄さ【HTML5+CSS3+JSの可能性】」の追加情報をまず載せておきます。

Adobe、HTML5アニメーションツール「Edge」公開
FlashのようなWebアニメーションをHTML5やJS、CSSなど標準規格を使って制作できる「Edge」のプレビュー版をAdobeが公開。

かつHTML5とCSS3で制作したWebサイト「the expressive web」をβが公開されています。



かなりおもしろいのでいろいろ触ってみてはいかがでしょうか。Adobeは当然Flash擁護なんですが、そこはやはりAbobeですね、ちゃんとHTML5+CSS3の対応にめちゃめちゃ力を入れているようです。


話は変わって、今日は海外とのビジネスについて考えてみたいと思います。

ECやWebサービスで、われわれ日本人が海外のサイトから購入することがあります。逆に日本の中小企業やECサイトやWebサービスも海外の顧客をターゲットにすることもできます。

しかしやはりそこは海外取引の難しい問題がいっぱいあるようです。

ちょっと知り合いの外国人に日本でネット経由でビジネスする場合どんなリスクがある？と聞かれ、いろいろ考えるとめちゃめちゃあると答えて、彼はふむふむメモっていました。

まず海外の会社なりが日本のマーケットを対象にビジネスしたい場合（ただ日本での現地法人設立とか販売代理店契約など面倒なことはせずに直接ネット決済等の場合）、本国にいながら日本マーケットを視野に入れるビジネスの場合、問題は「日本語化とデザインとサポート」につきます。

１，日本人を対象にするには日本語対応が必須
⇒例えばK-popでも日本語の歌詞ですね、昔はQueenですら日本語版の曲出してました（笑）、あとアメリカのホームドラマの「エマニエル坊や」も「City Connection」という曲を日本語で発表してオリコン２位でした（笑）。冗談ですが、それほど日本人には日本語でないと商売にならないという証左でもあります。Facebookですら日本語化する前に使っていた人はごく僅かでした。

２，サイトなりが日本向きのデザインになっていないとダメ
⇒Facebookのような汎用性の高いインターフェースやGoogleなんかは別として、ECサイトやメーカーサイトなんかは「海外サイトっぽい」ものだと購入に繋がりにくい統計があるようです。日本での検索エンジンでもシェアNo1はYahoo!Japanです。

アメリカや欧州など他のYahoo!のデザインとYahoo!Japanのデザインを比べてみてください。全然違います。日本での広告マーケティングにおける鍛えあげられたデザインは、われわれをかなり慣れさせているので、必要情報がシンプルに記載されてレイアウトされているデザインでは、触手が伸びません。

３，しっかりした顧客サポートがないとダメ
⇒国内サービスへの圧倒的信頼があり、海外の、というだけで相当なハンデの上、アフターケア、アフターフォロー、カスタマーサポートなどが充実していないと値段が多少高くても国内サービスに流れます。当然すべて日本語での対応でないといけないうえ、世界最高品質の応対スキルが求められます。

わたしも個人的にマカフィーの対応にぶちきれたことがあります。

というわけで、1億3000万人の人口（世界10位）で、かつマーケットの客単価が世界で見ると異常に高い日本という市場は海外の人間からはおいしいのですが、障壁が多いのがネックなんですね。

そしていままでの現地法人設立や販売代理店（ディストリビューター）を通す日本市場への参入という形式ではなく、せっかくグローバルなインターネット社会になりつつあるのだから、直接BtoBやBtoCで取引したいわけです。

ということを踏まえると必要なのは、日本人スタッフを雇用するか、Webマーケティングやマネージメントコンサルができる会社と業務提携する方法になると思います。

要は、ずっと日本語対応が噂になっていたビジネスパーソン向けSNS「Linkedln」が日本法人のデジタルガレージと組んで国内展開するみたいなモデルですね。

デジタルガレージは5月25日、ビジネスパーソン向けSNS「LinkedIn」を運営する米LinkedInと提携し、同SNSの国内マーケティングを支援すると発表した。同SNSは年内に日本語版をオープンする予定。

なので、「Linkedln」ほど大きなビジネス提携は社格的に中堅・中小では難しいですが、「海外資本の日本国内マーケティングを請け負うビジネス」という観点はいけるんじゃないかなと思います。


逆に、日本資本が海外マーケットへ打って出るには、英語化と対象マーケットの言語化がサイトで言えば当然必須。

でも海外資本が日本マーケットで展開する障壁より、日本資本が海外マーケットに打って出る方が、格段に障壁低いと考えます。

なぜなら、英語でサイトやサポートや請求情報などを対応するだけで、最低でも10カ国ぐらいは対象マーケットにできるからです。物販等の場合の海外発送料金等の問題や、決済関連の問題がありますが、PayPalの普及等によって、以前より格段に直接取引しやすくなっています。

サポートについては、日本人にいつも対応しているように海外の顧客に対応するだけでサービス満点の印象になるでしょうし。またGoogle広告などは仕組みは一緒なので、英語さえわかれば効果的な広告もアタックできるでしょうし、Facebook広告などもかなり有効でしょう。

Facebook、Twitterなどは英語で展開し、ファンを増やしサイトに呼び込んで購入させるようなソーシャルメディア戦略も効果的だと思います。

中小などの小資本でもやり方次第で、消費の冷えきった日本マーケットだけでなく、海外マーケットも視野にいれて、かつコストがあまりかからない方法をうまく導入できればビジネスチャンスはたくさんあるように思います。

しかし、やはり小資本同士のBtoBとなるとなかなかやっかいです。それは、アカウントの話、つまりお金の話になると異常に障壁が高くなるからです。決算日や締め日の考え方も違いますし、受発注ビジネスの場合は、報酬がちゃんと支払われるか怖過ぎますし、契約書レベルでもリーガルチェックがとんでもなく大変ですね。

だからグローバルビジネスは、SOHO同士とかフリーランス同士とか、中小のような小資本のBtoCとか弱い資本の方がフットワークが軽くつながっていきやすい。

デカイ会社同士の派手な業務提携とか雲の上の話は横目で見ておいて、小さいビジネスだけどリスクが低くて大きなマーケットを対象にしたビジネスネットワークを構築していけばよい。

日本で1000個しか売れない商品でも、全世界を相手に、いやせめて英語圏とか中国・台湾圏もマーケットで考えれば、トータル20000個売れる算段は、それほど夢物語ではないと思います。全部PayPal決済だったら安心だし。

最後までお読みいただきありがとうございました。