お勧め動画です。
「榛葉賀津也・細野豪志 民主党時代からの盟友熱く語る」
・・・・・・
「要求(満額回答は178万円)の満額じゃなくても、8割は、少なくとも7割5分は飲もうじゃないかと言ってくれたら」と榛葉さんが発言しています。
8割だと142万円、
7割5分だと134万円、
低すぎないか?
と思ったら
103万円+(178万円ー103万円)×75%=159万円
じゃないかと指摘を受けた。
・・・この辺りが落としどころだろうか。
お勧め動画です。
「榛葉賀津也・細野豪志 民主党時代からの盟友熱く語る」
・・・・・・
「要求(満額回答は178万円)の満額じゃなくても、8割は、少なくとも7割5分は飲もうじゃないかと言ってくれたら」と榛葉さんが発言しています。
8割だと142万円、
7割5分だと134万円、
低すぎないか?
と思ったら
103万円+(178万円ー103万円)×75%=159万円
じゃないかと指摘を受けた。
・・・この辺りが落としどころだろうか。
山崎豊子さんの「大地の子」という小説がある。
上川隆也さんの主演でドラマ化されたので、
覚えていらっしゃる方も多いかもしれない。
この物語の中で、日本に対する差別的表現が多く使われていた。
その一つが「小日本」( xiǎo rìběn シャオリーベン)。
つまり、ケチな日本、小児的な日本、という蔑称。
元衆議院議員の早川忠孝さんは「身の丈に合った」という意味で使わℛているようですが、
日本人自ら「小日本」と名乗るのはどうなんだろう、やめたほうがいい。
ではどうすべきか
冷戦時代、米ソという超大国に挟まれた欧州で
仏国のドゴール大統領が唱えた「戦略的自律論」
これが参考になると思う。
世界の構図が変化し、
今後の日本は、米中間の交渉(ディール)の波にさらされる。
日本の舵取りをする国会議員の皆さんには、
どんな日本にすべきか、
そしてそのための具体的な戦略を示してほしい。
軍人上がりのドゴール大統領は、如何に負けないかを考え抜いた。
「小日本」ではなく「中級国家」として生き抜く、
これからの日本必要なのは、
そんな覚悟なのではないだろうか。
細野豪志が政局と政策の一歩先を読む が更新されました。
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キーワードは「消齢化」
(この四半世紀で様変わりした高齢者の環境)
・大正生まれの高齢者の考え
「我々は戦争を経験して、厳しい戦後の時代を生き抜き、ようやく安心して暮らせる環境を手に入れた。なぜ若い人を支えなきゃならないんだ。今の若者は甘えている」
>25年前の70代後半から80代は大正生まれ。この世代は戦死者も多く、戦後も食べ物が十分に手に入らない「ひもじい思い」を経験した人たちです。当時は高齢者こそ弱者だったのです。
・昭和生まれの高齢者の思い
「若い時は貧しかったが、自分たちは良い時代を生きてきた」
>団塊の世代は高度経済成長の恩恵を受けた世代です。
戦後の平和と経済成長を経験し、働き盛りの時期に給料は着実に上がり、退職後は安定した年金を受け取ることができる世代です。
団塊の世代は高度経済成長の恩恵を受けた世代です。
高度成長の恩恵を受けた世代を、
これからの若い人たちは支えなければなりません。
>孫の学費を負担したり、生前贈与を行ったりしている人も少なくありません。
最近では、私が高齢者の皆さんに若者を支える政策への理解を求めると、うなずいて聞いてくれる方が増えてきました。
国民民主党の支持が広がった背景には、こうした高齢者の意識の変化があります。
ここから先は有料ページですが、その概略を少しだけ紹介
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Q:YouTubeが果たした役割。その構造と影響をどう分析しますか?
A:「消齢化」はYouTubeを視聴する側では進行していますが、YouTubeを発信する側では進んでおらず、もっぱら若い世代に偏っているのです。
高齢者はもっぱら情報を受け取っているため、エコーチャンバーが生じやすい。
この流れは、今後も加速していくでしょう。
Q:都議選までに自民党がすべきことは?
A:自民党が最優先で取り組むべきは、最も発信力を持っている若い世代に魅力のある政策と手段を用意することです。
自民党は生き残るために、自ら変わらなければなりません。
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エコーチャンバーというのは
閉じた小部屋で音が反響する物理現象のことです。
高齢者もSNSを使う時代になりましたが、もっぱら情報を受け取るばかりで、自ら発信することが少ない…
一度YouTubeで情報を得ると、次々にお勧め動画が現れます。
だから同じ主張をする人たちの「小さな部屋」で「反響する」意見を聞き続けることになります。
これが40代50代の有権者に、国民民主党の支持率が上がった理由だと細野代議士は分析しています。
安倍政権時代は「若い人ほど自民に投票」する傾向がありました。
これが昨年12月のNHK調査を見ると
一気に20代30代40代で国民民主党の支持が広がったのが判ります。
(18歳から30代までの層では自民党支持が半減)
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「手取りを増やす」という国民民主党のキャッチコピーはどのようにして生まれたのか?
>一面ぶち抜きの新聞広告(全国紙)は約2000万円もの資金が必要です。少数政党に負担できる金額ではありません。
そこで、インターネット上に、複数のYouTube広告を打った。
しかも若者向けに「103万円の壁」というキーワードを使って。
>普通に考えれば、「手取りを増やす」というキャッチコピーは高齢者層には響きませんし、その手段として「103万円の壁」を壊したところで、高齢者にはほとんどメリットはありません。
>インターネットに全振りしたことも、あのキャッチに行きついたことも、少数政党ゆえにできた決断だったのでしょう。
「歌の作詞は、誰か一人に向かって書いたものでないとヒットしない」と聞いたことがありますが、最初はわずかな若い人にしか届かなかったメッセージが、若年層全体に拡大し、高齢者にも拡散する結果となったわけです。
”歌は誰か一人に向かって書いたものでないとヒットしない”
けだし名言です。
me too
これはオレのことだ…そう思った若者がいた。
me too
これは私のことだ…そう感じたパートタイマーがいた。
ここから先は有料ページですが、その概略を少しだけ紹介します。
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Q:この「壁を壊す」というのは減税政策です。ガソリンの暫定税率廃止も同じく減税策。若い人はなぜ給付金よりも減税に魅力を感じるのでしょうか?
A:第一に「給付金が国民に渡らず、どこかで中抜きされてしまうのではないか」という心配
第二に「若年層よりも高齢者層が優遇されている」という不信感
(民主主義国家において、政策の分かりやすさは極めて重要)
Q:次なる国民民主党の戦略は?
A:次のターゲットは「就職氷河期世代」です。
政府も公的機関で就職氷河期世代からの中途採用を増やすなどの手を打っていますが、十分な効果が出たとは言えません。
言わば、政治から見放された(と思っている)この世代に対して、国民民主党が積極的に政策を打ち出そうとしているのです。
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NHKの12月の調査結果(政党支持率)を見ると
「自民党」が28.7%、「立憲民主党」が8.7%、「日本維新の会」が3.4%、「公明党」が2.5%、「国民民主党」が7.9%と野党第一党に迫る勢いです。
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静岡県民の理解を得て中央リニア新幹線を推進するために必要なこと
>鈴木康友静岡県知事はリニア中央新幹線の建設推進の立場
>リニアが通るのに山の中をかすめるだけで静岡県内に駅がなく、水や環境被害が心配となると、憤慨する県民がいるのも理解いただけると思います。
>JR東海は、空港直下に新幹線の駅をつくることの安全面での課題も指摘しています。飛行機が着陸する際は空港には大きな衝撃が加わります。空港で大きな事故が発生した場合に新幹線の駅へのダメージが懸念されていました。ただ、私自身は技術者と話した感触では払拭できない課題ではないという印象を持っています
川勝さんから鈴木知事に変わり、リニア建設に青信号が灯りました。
今後JR東海と、どうディールしていくべきか・・・
ここから先は有料ページですが、その概略を紹介します。
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Q:中央リニア新幹線開通は静岡県民にどんなメリットがあるんですか?
A:最も静岡県民の理解を得られそうなのは「ひかり」の静岡駅への停車本数の増加です。
既存の静岡駅で停車する「ひかり」は県西部の浜松駅に停車し、多くは県東部の三島駅もしくは熱海駅にも停車しています。このパターンを踏襲して県内に停車するひかりを増発すれば、その効果は静岡県全域に広がります。
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富士市民としては、三島駅の「ひかり」の本数が増えても、メリットを感じない。
ダイヤ改正で、富士駅から三島まで直通のホームライナーを走らせてくれればいいな。
(新富士の利用が益々減りそうだけど)
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>正月早々、石破総理と公明党の斎藤代表から「大連立構想」に関する注目の発言が飛び出しました。この話題は今年中に必ず表に出てくるだろうと予測していましたが、想像以上に早いタイミングで取り上げられた印象です。
>予算が通らなければ政権は立ち行かなくなるため、与党は国民民主党、維新、立憲民主党のいずれかからの賛成を得る必要があります。残された時間は多くありません。
自公の両党首がアドバルーンを上げ、
立憲の野田代表が火消しに走った。
新年早々のこの動きを代議士が解説。
ここから先は有料ページですが、その概略を紹介します。
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Q:大連立というと思い出すのは、民主党による政権交代前夜に浮上した福田・小沢構想だけど、なぜ失敗したの?
A:多くの議員が「大連立は自民党を助けるだけ」という懸念を抱き、構想は白紙撤回された。しかし、民主党の政治家は経験不足という小沢氏の懸念は当たっており、民主党はわずか3年で下野。
Q:今回の正月早々の大連立構想の裏には財務省がいるってホント?
A:それは陰謀論の類。大連立が浮上した最大の背景は与野党を巡る複雑かつ政治的な人間関係。
Q:大連立構想の可能性と今後の展望は?
A:予算の賛否は連立の枠組みに直結。しかし、今年最大の政治決選である7月の参議院選挙までは、野党各党が連立に参加することはない。国民民主党との協議が最優先。
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今年8月には参議院選挙があります。
12月には富士市長選挙も行われます。
噂されている市議会議員が(僕じゃないですよ)立候補すれば、市議会の補欠選挙も同時に行われます。
今年の市長選挙の争点は、ズバリ!中核市昇格で良いと思います。
コロナ禍で、現市長は「県から情報が来ない」と散々ボヤいていました。
であるならば国から直接情報をとれる「保健所」を自前で持つべきです。
富士市のいじめ虐待認知件数は全国平均を上回っています。
富士市の子どもは富士市が守る。
自前の児童相談所も必要です。
そのためには、前回の市長選挙で小長井さんが言っていたように「富士市を中核市に」するべきです。
前回は「中核市になるメリットは中核市にしか解らない」と煙に巻かれました。
その上、自前で保健所を持つためには普通交付税不交付団体なので県から援助される交付金が無い、その7億円が足りない、市民の理解が得られないので公約は撤回すると仰いました。
ほら、富士市は普通交付税交付団体になりましたよ。今がチャンスです。
中核市になって、コロナ禍から高齢者を守りましょう。
児童相談所を設けて富士市の子どもは富士市で守りましょう。
その公約を再び掲げるならば、僕は市長を支持します。
保健所長は医師であることが必要です。
昨年、東京まで行って武見厚労大臣に直接「医師の偏在問題」について解決を訴えました。
厚生労働省も動き出しました。
産経新聞からです。
「医師が都市部など特定の地域に集中し、地方で不足している偏在を是正するため、厚生労働省は12月25日、対策推進本部を開き、不足する地域で働く医師の手当てを増額する支援などを盛り込んだ対策パッケージを策定した。対策パッケージでは、都道府県が重点区域を選定し、診療所を開業する際の設備費用を補助するほか、現地で働く医師や派遣される医師への手当ての増額といった経済的インセンティブを設ける。 手当て増額の財源は医療保険料から充当し、加入者の負担が増えないようにする。 一方、外来の医師が過度に多い地域では、新規開業希望者に対し、都道府県が在宅医療や救急医療など地域で不足する医療を提供するように要請し、正当な理由なく従わない場合は勧告や医療機関名の公表ができるようにする」
とのことです。
(エンディング)
本日の話はいかがでしたか?
普通交付税交付団体になり、富士市の令和7年度予算案はマイナス3%シーリングという大変厳しい事態になりました。
でも、市長や議員の給料は4月からあがります。
2024年10月28日の富士市特別職報酬等審議会は特別職の給与引き上げの答申を出しました。
これによって来年度から市長は1万円、市議会議員給与は6千円引給料が上がることになります。
審議会は
「原油・原材料費価格等の高騰による工事費の増大等といった、多くの課題を抱えた市政の舵取りを迫られた中でも適切に対応し、この間、普通交付税の不交付団体として、財政的に健全度も高く、独自の財源だけで市政運営が出来ている期間が続いている事は評価に値する…」
と給料を上げる理由を示しました。
でも、2024年12月の再算定で富士市は普通交付税の交付団体に転落しました。
つまり10月28日時点のこの特別報酬等審議会答申は既に失当しています。
令和7年度予算案審議がこれから始まります。
本当に厳しいというのなら、私たち議員も報酬の返上などを本気で考えてはどうでしょうか。
まず身を切る改革が必要です。
次回の放送は1月13日になります。
本年もよろしくお願い致します。
お相手は富士市議会議員の鈴木幸司でした
一方、今年は富士マリンプールの運営団体が9月から変更されます。
富士市振興公社による運営はこの夏までです。
富士マリンプールの民営化に向けて、いまちょうどアイデアの募集中です。募集の締め切りは5月末なんですが、こちらはチョット難航するかもしれません。今のところ、赤字のマリンプールを黒字化して運営を続けようと手をあげてくれる団体がいないという話が聞こえてきます。
年間3カ月のプール運営だけではやっていけない…なんとか民間の良いアイデアが欲しい所です。
2031年 6年後、干支で言えば犬年に開業予定の富士市立中央病院の基本構想、基本計画が今年中に策定されます。救急救命センターまでは行きませんが、富士医療圏では初めての「救急科」が新設されます。
心配なニュースもあります。12月14日付の建通新聞。
「現在地での建て替えを計画している富士市立中央病院について、13日の市議会新病院建設特別委員会で、想定していた本体工事費が256億円から117億円増え、373億円(45%増)になるとの試算を示した」
との報道がありました。
労務単価が上がり、建設工事費が高騰しています。
昨年12月24日には政府補正予算の成立に伴う「普通交付税」の再算定結果が公表されました。
そこで、富士市がこの普通交付税を6.38億円受けることが発表され、12月26日に交付されました。
これってどう意味かというと、富士市が普通交付税交付団体に転落したという話です。
基準財政需要額から、基準財政収入額を差し引いたときに、財源不足が生じる地方公共団体に対して、財源不足額の大きさに応じて国から交付されるのが「普通交付税」です。
いままでは、富士市は「国の脛を齧らずに運営しなさいって」言われてましたが、諸物価高騰で、とうとう、そうもいかなくなりました。
これからも物価は上がります。
これからは堂々と足りない分は補填して下さいって、言えます。
この新病院建設にも、国の補助を求めていく必要があります。
こういう時こそ地元の国会議員の出番ですよね。
(オープニング)
こんにちは
富士市議会議員の鈴木幸司です。
1/6 第97回目のシギスズキのエフのチカラをお送りします。
新年あけましておめでとうございます。
今年も初日の出inミエルラ参加してきました
富士市ラジオ体操連盟の仲間たちが応募してくれて、10通応募したのですが、当選したのは1通だけでした。
今年の初日の出inミエルラ参加の競争率は8倍を超えたようです。
これは、毎年、富士市役所の屋上から初日の出を拝もうという取組なのですが、
日が昇ってくる前に、6時半のNHK第一の放送にあわせて、ラジオ体操もやりました。
杏林堂薬局地域貢献室さんの協力で、毎朝ラジオ体操会を開催しています。
健康維持のためには、うがい手洗い、そして毎日の軽い運動が大切です。
杏林堂富士永田店で6時半。お近くの方、散歩のついでにいかがですか?ご参加をお待ちしています。
(本文)
(今日の話は主に以下の三つ
①4月に新総合体育館 きたざとアリーナ富士がオープンします!
②富士市立中央病院の建設費高騰 373億円へ
③12月に富士市長選挙が行われます
今回のブログでは、まず総合体育館についてお話しします)
4月には富士市新総合体育館、名称は「きたざとアリーナ」がオープン!
富士市にも3000人規模の観覧席を有するアリーナが誕生します。
実は、僕が議員になる前、新総合体育館基本構想策定委員会に、民間公募委員として参加していました。
あれから15年。やっと完成を見ることが出来ます。
当時、僕は市民公募委員として「これからはアリーナスポーツの時代だ」とデータを示しながら、バスケやバレーボールなどのプロスポーツの誘致を主張しました。
(柔道、剣道といった業界関係者には随分と煙たがられました。その当時は富士武道館構想もありましたから)
これからはアリーナスポーツの時代! そのためには3000人規模のアリーナが必要だと力説した覚えがあります。
当時のバレーボール、Vリーグのアリーナ基準では3000人の観客席がないとプロの試合は呼べなかったんです。
そこで、壁収納のバックラウンドチェアを採用し、3000席あれば、バレーやバスケのプロの試合を子供たちに見せることが出来るんですって力説したことを覚えています。
当時はバスケもBjリーグと言って、全国の中核市に1チームずつフランチャイズを展開しようとしていました。
地方からバスケ人気を底上げしようという構想です。
当時は3000人規模でトップリーグを呼べたんです。
ところが、ところがですよ。
近年のバレーやバスケといったアリーナスポーツ人気は、15年前の僕の予想を超えてしまいました。
ほんとタイムマシンがあったら、15年前の自分に会って教えてやりたい。
バレーボールもバスケットもトップリーグのアリーナ基準が3000人どころか5000人まで引き上げられますよって!
僕は高校時代はずっとバレーボールやってました。
それが、バレーのルールすら知らないようなうちの嫁が、高橋ラン君が来るなら私も行きたい。。。なんて言い出すような時代が来るとは、しんじられん
いやあ、データでは判っていたんですよ。
野球やサッカーの観客動員数は頭打ち。これからはアリーナスポーツの時代だって。
まさか本当に観客が5倍になるなんて、ねえ、びっくりです。
ところが予測では、今後10年で、アメリカ並みになるそうです。
さらに倍になるという予測です。
富士市新総合体育館 2500万円のネーミングライツ契約を北里コーポレーションと結びました。 今年の4月からは富士市新総合体育館改め「きたざとアリーナ富士」と呼ばれます。
PFI方式で10年間は民間企業が運営します。儲かる体育館で、スポーツ観光人口を増やし、富士市を発展させてくれることでしょう。
(以下、明日のラジオエフ11時からのFのちからをお聞きください)