東京裁判史観（自虐史観）を払拭して本来の日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する。
（ 心が臨界質量を超えるとは → http://tinyurl.com/5kr6f ）
（ 東京裁判史観とは → https://tinyurl.com/ugz9qah ）
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『 心 超 臨 界 』
読者：386人 ／ 発行人：渡部義明
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◆虚名に酔った作話師――本郷美則
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/f701928b91571641a8081d6809d5b6e4
吉田のデビューは、１９６３（昭和３８）年８月２３日号の『週刊朝日』が掲載した、「私の８月１５日」という読者手記の公募コンテストだった。２１９５本の応募作から人選・佳作計１６本が選ばれたうち、吉田東司の筆名で、ビリとはいえ佳作に名を連ねたのだから、筆と舌は達者な男だった。
◆コストカット構造が事件を起こした――渡邉哲也
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/42d41656714dc7108a11f12b72176c78
テレビ局も同様で巨大な固定費の源である正社員の数を減らし、残った社員を総マネージャー化すれば、基本的に赤字にならない。というのは番組製作にかかる運営費、人件費などの諸経費を全て製作会社が持つからだ。製作会社は自分たちでスポンサーまで見つけてきて、スポンサーのCM込みで番組を放送する。いわば放送波レンタル業になってしまえば、テレビ局自体は赤字化しないのだ。
◆コンテンツ制作どころか報道する体力さえない――渡邉哲也
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/a6bbb1f0aa758e12366eca5aa0ef988d
かつてであれば災害発生時に、地元テレビ局がいち早く撮影クルーを現場に派遣し、その映像をキー局が使用することで発生直後の模様をリポートするのが常だった。大規模災害になるとヘリを飛ばし、キー局から大量の記者、レポーター、撮影クルー、中継車を現場に派遣するのが災害報道のセオリーだ。
しかし2021年7月3日には静岡県熱海市伊豆山地区の逢初川で大規模な土砂災害が発生した。131棟もの建物が倒壊し、26人の死者を出した。だがニュース番組の多くで流されたのは、被災地近くに住んでいた人がスマホで撮影しSNSにアップした動画だった。
◆トップを裁く法的根拠――三井美奈
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/eb9c5ba195f3b9cd8f68013123895c57
レーリンクは、平和に対する罪は第二次大戦後に生れた概念であり、東京裁判の被告に適用できないと考えた。「戦争を紛争解決の手段にしない」という原則は1928年、米国のケロッグ国務長官、フランスのブリアン外相が主導したケロッグ＝ブリアン協定（パリ不戦条約）で明記されたが、この条文は違反した場合の罰則規定を明記しておらず、個人を侵略の罪で罰する根拠になり得ないとみなした。
被告を「事後法」で裁けば、勝者による政治裁判になってしまう。だが、憲章に基づいて判事に就任した自分が、憲章が定める犯罪を否定できるのか。
◆現実野党が日本を前進させるか――門田隆将
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/96b98819a26106ccb02443f012c1dd0e
台湾有事、日本有事への自由主義陣営の危機感は大きい。英国の最新鋭空母クイーン・エリザベスをはじめ、米、豪、カナダ、ニュージーランドが艦船を派遣し、この夏以降、東・南シナ海では対中国を念頭に合同軍事演習がおこなわれた。中国が手出しできない集団安保体制を構築しなければ「日本は危ういぞ」との自由主義陣営の叫びが聞こえたのは私だけだろうか。台湾有事が起こってからでは遅い。東南アジアの平和と、国民の命を守るための憲法改正が待たれる。
◆戦後民主儀という敗戦利得――馬淵睦夫
https://blog.goo.ne.jp/chorinkai/e/f6ab4ddcd351cc461fea56c53d6b3682
彼ら（日本学術振興会）の正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学会は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
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吉田のデビューは、１９６３（昭和３８）年８月２３日号の『週刊朝日』が掲載した、「私の８月１５日」という読者手記の公募コンテストだった。２１９５本の応募作から人選・佳作計１６本が選ばれたうち、吉田東司の筆名で、ビリとはいえ佳作に名を連ねたのだから、筆と舌は達者な男だった。
◆コストカット構造が事件を起こした――渡邉哲也
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テレビ局も同様で巨大な固定費の源である正社員の数を減らし、残った社員を総マネージャー化すれば、基本的に赤字にならない。というのは番組製作にかかる運営費、人件費などの諸経費を全て製作会社が持つからだ。製作会社は自分たちでスポンサーまで見つけてきて、スポンサーのCM込みで番組を放送する。いわば放送波レンタル業になってしまえば、テレビ局自体は赤字化しないのだ。
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かつてであれば災害発生時に、地元テレビ局がいち早く撮影クルーを現場に派遣し、その映像をキー局が使用することで発生直後の模様をリポートするのが常だった。大規模災害になるとヘリを飛ばし、キー局から大量の記者、レポーター、撮影クルー、中継車を現場に派遣するのが災害報道のセオリーだ。
しかし2021年7月3日には静岡県熱海市伊豆山地区の逢初川で大規模な土砂災害が発生した。131棟もの建物が倒壊し、26人の死者を出した。だがニュース番組の多くで流されたのは、被災地近くに住んでいた人がスマホで撮影しSNSにアップした動画だった。
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レーリンクは、平和に対する罪は第二次大戦後に生れた概念であり、東京裁判の被告に適用できないと考えた。「戦争を紛争解決の手段にしない」という原則は1928年、米国のケロッグ国務長官、フランスのブリアン外相が主導したケロッグ＝ブリアン協定（パリ不戦条約）で明記されたが、この条文は違反した場合の罰則規定を明記しておらず、個人を侵略の罪で罰する根拠になり得ないとみなした。
被告を「事後法」で裁けば、勝者による政治裁判になってしまう。だが、憲章に基づいて判事に就任した自分が、憲章が定める犯罪を否定できるのか。
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台湾有事、日本有事への自由主義陣営の危機感は大きい。英国の最新鋭空母クイーン・エリザベスをはじめ、米、豪、カナダ、ニュージーランドが艦船を派遣し、この夏以降、東・南シナ海では対中国を念頭に合同軍事演習がおこなわれた。中国が手出しできない集団安保体制を構築しなければ「日本は危ういぞ」との自由主義陣営の叫びが聞こえたのは私だけだろうか。台湾有事が起こってからでは遅い。東南アジアの平和と、国民の命を守るための憲法改正が待たれる。
◆戦後民主儀という敗戦利得――馬淵睦夫
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彼ら（日本学術振興会）の正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学会は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
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