私が住む田舎には、会社組織ではないさまざまな組織がある。
代表的なのは、業界の団体だ。
また、JCなどに代表される社団法人的な組織もある。
私の経験を一つお話したい。
私はJCに20年間在籍したが、入会した当時、40名ほどのメンバーだったが、私が卒業する数年前には、存続が危ぶまれると事態まで人数が減少した。
当初は、人数が多いこともあって、事務局員をおいていて、その方が会議の案内などの事務を担ってくれていたし、また、物理的な事務局があったことで、会議はそこで行われていた。
JCは、補助金などを一切得ず、会員だけの会費だけで成り立っている。そうなれば、当然、事業費は会員の会費からのみで運営されることになる。
人数の減少に伴い、事務局員などを雇う費用の割合が増えて、事業費が減少していった。
そして、あるとき事業費がまったくないという状況に陥ることとなった。
それを機に非常に優秀な事務局員さんだったが辞めていただき、事務局の賃貸もやめた。
そうなれば、当然事務局機能は、メンバーの誰かが担わなければならなくなった。
10年前ぐらいの話だ。
しかし、インターネット環境が整っていたことで、なんとか事務局機能を維持することができるようになった。
今はどうかというと、さらにオフィス環境は進化し、会議は、リモートでできるようになり、資料はクラウドで保存できるなど、いわゆる物理的な事務所というものが不要でもことがすすめられるようになっている。
先日、美方JCの現役たちに聞くと、年会費は、6万円ほどだという。
私のころは、12万円だったが、さきも述べたように、事業費が捻出できなかったが、今は固定費がなくなり、年会費が少なくてもさまざまな事業ができる状況にある。
私の身の回りを見渡してみると、特に地方は、人口の減少が激しく、諸団体が固定費の圧迫て存続できなく、本来の機能が果たせていない組織はけっこうあるように思う。
もちろん、事務局すべての存在を否定するものではないが、オフィス環境が劇的に変化しているという事実は大いに認識すべきだ。