日刊スポーツが反社へ取材を行い、
2020年12月29日付の記事に纏められた内容に、
反社の発言として「（RIZIN26では）他のどの選手よりも
売り上げに貢献している。」と証言しました。
これにより、ライジンによる
多額の反社マネー獲得が証明されました。
ここで改めて反社の略歴を記載します。
・2010年9月～10月頃、ネット配信者を、
「死ね、自殺しろ」と繰り返し罵り、その後、
ネット配信者が多量の薬を服用し死亡する。
視聴者が「自殺教唆」だと、警察に通報、
情報提供が行われるが、被害者が死亡し、
事実確認が出来ず、事故として処理される。
（2015年10月に自殺教唆は時効に成ってます。）
・2013年6月頃から人権侵害動画のアップロードを始め、
2013年10月頃にアカウント停止に成る。
その後もYouTubeをメインに人権侵害を繰り返し、
炎上を起こすことで、知名度と収入を得てきました。
市民運動では、上記の人物を「反社」として
活動をしてきましたが、この人物は
「反社と言われるのは名誉棄損」と、警察、弁護士に相談。
しかし、被害は認められず、事実上「反社」が確定してます。
反社がRIZIN26に出場すれば、RIZINや他の出場選手が、
反社マネーを手にし、一般企業、一般人とは言えなくなります。
そうなれば、日本の総合格闘技が衰退するのは、
目に見えています。
この件を軽く考えず、RIZINに意見を言って、
反社を排除するべきです。
日本格闘技界の未来の為にもRIZINに意見を言ってください。
よろしくお願いします。
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