メタボリックシンドロームと体型
肥満について少しでも関心のある人や、ダイエットを試みたことのある人は、肥満のタイプに「皮下脂肪型」と「内臓脂肪型」があることをご存知かもしれません。
皮下脂肪型の肥満は、俗に言われる洋ナシ型体型で、お尻や太ももなど下半身に脂肪がつきます。
こちらは女性に多いタイプです。
逆に内臓脂肪型の肥満は男性に多く、腹部に脂肪が蓄積しリンゴ型の体型になります。
メタボリックシンドロームと聞くと単に太った人をイメージする人が多いと思いますが、肥満のタイプで言うと、メタボリックシンドロームは内臓脂肪型（リンゴ型）の肥満になります。
皮下脂肪ではなく、内臓に脂肪がつくことで生活習慣病にかかるリスクが高くなるようです。
ＣＴスキャンでお腹まわりの断面図を見ると、洋ナシ体型の人では皮膚のすぐ下に脂肪が多く、臓器のまわりにはあまりついていないそうです。
逆にリンゴ体型の人では皮下よりも臓器のまわりに脂肪がたくさんついているのが見てよくわかるそうです。
勤務先での健康診断にメタボリックシンドローム健診が加わることになり、腹囲の測定が始まります。
日頃から自分の体型を気にしている人には、ちょっと酷な健診かもしれませんが、これを機会に肥満解消に向けての対策をとってはいかがでしょう。
メタボリックシンドローム健診の結果によっては、保険料が上がってしまうかもしれないという話もあります。
保険料アップを会社全体の連帯責任で負うことに対して、「社員の健康管理は会社の責任」と言われることもありますが、やはり自分のからだですから自己責任でしょう。
メタボリックシンドローム健診前に、なんとかリンゴ体型を改善しておきたいものです。
オススメサイト ウォーターサーバー
電動ドライバー
オムロン補聴器
ホットサンドメーカー
ティファール電気ケトル
メタボリックシンドローム健診の対象年齢
もうメタボリックシンドローム健診を受けられた人はどれくらいいるのでしょうか。
平成２０年度より義務化されたメタボリックシンドローム健診。
毎年行なっている勤務先での健康診断に腹囲測定などを加えたかたちで行なわれることが多いため、お腹まわりを測られて初めて「メタボリックシンドローム検診だ」と気付いた人もいるかと思います。
また、検診結果によってはめぐりめぐって保険料のアップにつながる、という話を聞き、一体どんな検診を行なうのかと構えてその日を待っている人もいるかもしれません。
メタボリックシンドローム健診は、４０歳から７４歳までのすべての人を対象にしています。
妊婦さんなどは除外されますが、対象となっている人は必ず受けなければなりません。
そもそもメタボリックシンドローム健診は、生活習慣病の予備軍を早めに発見し、指導することで発病を未然に防ぐことが目的であったと思います。
最終的には医療費や保険料の削減という結果をもたらすことも目的ではありますが、まずは国民の病気を防ぐ予防医学として行なうべきことだと思います。
だとしたら、なぜ４０歳から７４歳と限定されてしまうのでしょうか。
４０歳から７４歳の人のうち、男性では２人に１人が、女性では５人に１人がメタボリックシンドロームあるいはメタボリックシンドローム予備軍であるという調査結果から、この年齢層が対象となっているのかもしれません。
しかし近年ではメタボリックシンドロームは中年層だけでなく、２０代、３０代、それどころか１０代の若者にまで増えてきている状況です。
本当に生活習慣病の早期発見、早期指導を目的とするならば、もっと低年齢からメタボリックシンドローム健診を受ける必要があるような気がします。
皆さんは、どうお考えですか？
オススメサイト ホットサンドメーカー
ティファール電気ケトル
グループホームとは
マッサージチェア ワッフルメーカー
ＢＭＩ値と肥満度
皆さんはＢＭＩという言葉を聞いたことがありますか？
健康志向が広まり、自分の体調管理を日々行なっている人が増えてくる中で、ＢＭＩとは肥満度か何かをあらわすらしい、ということは知られてきています。
ＢＭＩとは、体重（ｋｇ）÷身長（ｍ）÷身長（ｍ）から算出される値で、体格を示す数字になります。
標準値は２２で、日本ではこの値で病気になる率が最小になるそうです。
ＢＭＩ値が２５を超えると肥満気味であると判断されます。
平成２０年度から始まったメタボリックシンドローム健診では、このＢＭＩ値の測定も検査項目として含まれています。
ＢＭＩ値を計算すれば肥満度がわかるなら、わざわざ腹囲を測らなくてもいいじゃないか、と思う人もいるかもしれません。
しかしＢＭＩ値では、全体的な体型が肥満型であるかどうかの判断は可能でも、内臓に脂肪がついているかどうかまでは判断できないのです。
メタボリックシンドロームとは内臓脂肪症候群のことですので、単に太っているかどうかではなく、内臓に蓄積されている脂肪量が判断基準となるのでＢＭＩ測定と併せて腹囲測定も必要になってくるのです。
よってＢＭＩ値が２５を超えても、それだけでメタボリックシンドローム対策指導の対象者にはなりませんが、肥満傾向であることは確かなので何かしら自分で対策を練る必要はあります。
肥満は生活習慣病を引き起こす大きな要因になります。
メタボリックシンドロームの人が多い会社は将来保険料が上がるなどという話もありますが、会社に限らず個人個人が病気になって医療費が上がれば、保険料も上がる可能性が出てきます。
ＢＭＩ値は特別な検査をしなくても自分で算出できる値です。
将来大きな病気をしないためにも、自分のＢＭＩ値を把握して、食事や運動に気を配って過ごしてくださいね。
オススメサイト グループホームとは
マッサージチェア ワッフルメーカー
メタボリックシンドローム健診の義務化
平成２０年４月から、厚生労働省によってメタボリックシンドローム健診の義務化が始まりました。
メタボリックシンドロームだと保険料が高くなる、などという話は出てきても、一体どういう仕組みでメタボリックシンドローム検診が行なわれるのか詳しく知らされないまま始まってしまった観があります。
義務化と言われるからには、何か守らないと処罰されるのではないかと心配になる人もいるでしょうね。
メタボリックシンドローム健診の対象年齢は４０歳から７４歳の人で、将来生活習慣病になるリスクの高い人（メタボリックシンドロームの人）を発見し、生活習慣を改めて病気を未然に防ごうというのが目的のひとつです。
メタボリックシンドロームだからと言って今すぐ病気になるわけではないので、何も検診を義務にしなくてもよいのでは、と感じる人もいると思います。
確かに、メタボリックシンドロームや予備軍の人は、特にこれと言って体調が悪いわけでもなく危機感はあまり感じられませんよね。
しかしそのままからだを放置して生活習慣を変えないと、将来的に命に関わる病気を患う可能性が非常に高くなってしまう人たちなのです。
そうならないために、健診を義務化してリスクを減らそうというのです。
メタボリックシンドローム健診を受けるのは義務ですが、受けなかったからといって個人的に罰金を払うなどという決まりは今のところありません。
しかし健康保険組合や共済組合、市町村には、受診率が改善されないなどの理由によって金銭的な負担が科せられるようになっています。
将来的には医療費を抑え、保険料も抑えられるかもしれないこの健診、せっかくですから自分の健康のためにもいい機会として積極的に受けてほしいと思います。
企業採用の採用方針とメタボリックシンドローム
テレビのニュースなどで、メタボリックシンドローム健診がいよいよ始まったことが広く伝えられています。
メタボリックシンドローム健診の義務化、ということで、今まで健康診断をほとんど受けていなかった人（対象年齢に含まれる人）にもその機会がやってきます。
また、メタボリックシンドローム健診の結果によっては保険料が変わってくるという話もあり、誰もが気になっている話題でもあります。
このメタボリックシンドローム健診の義務化には、賛否両論あるようです。
反対意見のひとつとして挙げられるのが、企業において今後の社員採用などに影響が出るのではないかという不安です。
つまり、メタボリックシンドロームやメタボリックシンドローム予備軍に入る人は、それを理由に採用されないことが起こり得るのでなないだろうか、と心配しているのです。
メタボリックシンドローム健診の受診率や、メタボリックシンドロームの人の改善が認められない場合に、健康保険組合や市町村が高齢者医療への負担金を増額されることになっています。
負担金が増額されれば、社員の負担する保険料にも影響が出てくるかもしれません。
このため、企業側が将来的な負担金を抑えるため、太った人は採用しないのではないかと考える人がいても当然のことだと思います。
しかし企業によって採用方針は様々ですし、能力のある人を体型的な理由で不採用にするかと言ったら、それは少し疑問です。
いずれにしても、自分の体調管理をしっかりして、日頃からメタボリックシンドローム対策をしておくことで、その心配は必要なくなると思います。
メタボリックシンドローム健診に反対意見もあって当然とは思いますが、自分の将来の健康のためと考え、メタボリックシンドローム健診を受けてください。
体脂肪率と内臓脂肪率
少し前までは、ダイエットをする人にとって体脂肪率というものが重要な値でしたが、今では内臓脂肪率を気にする人が増加し、体重計も体重、体脂肪率に加えて内臓脂肪率や筋肉量、基礎代謝量まで測れる高機能なものが発売されるようになりました。
内臓脂肪というのは、外見からでは一概に判断できないもので、太っているから必ずしも内臓脂肪が多いともいえず、逆に痩せて見えても内臓脂肪は多い（かくれ肥満と言われます）という人もいます。
この内臓脂肪に注目が集まったのには、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）という言葉の流行が関係しています。
略してメタボリックシンドロームと呼ばれていることが多いのですが、将来的に生活習慣病を引き起こす恐れのある症状のことを言います。
今、日本で生活習慣病患者が増え、医療費を圧迫したり大きな問題となっています。
医療費が増加し続ければ、保険料にも影響し、私たちの生活も圧迫しかねません。
健康面でも、金銭面でも、メタボリックシンドロームになるということはかなりのリスクを背負うことになるのです。
内臓脂肪というのは皮下脂肪に比べ、からだの代謝との関係が深く、たまりやすい反面、代謝を上げることで減らしやすい脂肪でもあります。
つまり、食事を上手くコントロールし、適度な運動を続けることで確実に減らすことができるのです。
メタボリックシンドロームというのは、日々の乱れた生活習慣の蓄積からなってしまうことが多いようです。
逆に、生活習慣を健康的なものに改めていくことで、その症状は改善されていくと言えます。
日頃からメタボリックシンドローム対策を行なって生活習慣病のリスクを減らすことができれば、将来への健康不安が軽減される上、医療保険などの保険料も安く済む場合があり、健康面、金銭面ともに先が明るくなりますね。
メタボリックシンドロームと医療保障
世間のメタボリックシンドロームへの関心が広まるにつれて、人々が保険に対して求めるものが、死亡保障から医療保障へと変わってきているようです。
メタボリックシンドロームになると生活習慣病にかかるリスクが高くなる、と言われますが、医療保険にもこれら生活習慣病に対応した保障を組み込んだものが多く発売されるようになりました。
３大疾病と言われるがん、脳卒中、心筋梗塞に加え、高血圧や糖尿病などの生活習慣病を保障する商品などが発売され、これらの保険の契約が伸びているようです。
このように現在のニーズに合った医療保険が多数あることは安心なことですが、気になるのは保険料です。
例えば入院保障について、すべての入院時に長期保障をつけると保険料がぐんと高くなってしまいます。
そのため、生活習慣病保険は通常の入院時の限度日数と、生活習慣病での入院時の限度日数を分けて設定してあります。
多くの保険会社から、既存の保険に生活習慣病の保障をプラスした商品なども発売されています。
こうして合理的に保障が得られるようになっています。
メタボリックシンドロームに不安を感じ、対策として医療保険に入ろうという人は、保障内容と保険料をよく比較して、これはというものがあれば加入するのもよいかもしれません。
しかし給付金は特定の条件に当てはまれば受け取れますが、生活習慣病にかかったからと言って必ずしも受け取れるお金ではありません。
医療保険への加入はあくまで保険、まずは毎日の生活習慣を整えることからメタボリックシンドローム対策を始めてくださいね。
肥満と内臓脂肪
メタボリックシンドローム健診が平成２０年度から始まりましたが、その目的や仕組みがきちんと理解されないままスタートしてしまい、「メタボリックシンドロームだと保険料が高くなる」という噂も聞かれています。
保険料が上がっては家計の圧迫になる、と慌ててダイエットに取り組んでいる人も、中にはいるかもしれません。
確かに、肥満体質の人であれば、保険料云々よりも将来の健康のために正しいダイエットを始めた方がよいでしょう。
ダイエットと言っても、メタボリックシンドロームを改善するには内臓脂肪を落とさなければなりません。
内臓脂肪は男性に多いリンゴ型肥満の人に多く、付きやすい反面、落としやすい脂肪でもあります。
食事を和食中心にしたり、軽い運動を続けることで、確実に減らすことができます。
女性に多い洋ナシ型肥満の人には、内臓脂肪ではなく皮下脂肪が多くついています。
皮下脂肪は内臓脂肪に比べ、簡単に落とすことは難しい脂肪です。
よくエステなどで、お尻や太ももについたでこぼこした皮下脂肪をセルライトと呼び、マッサージなどで解消しようとしていますね。
実は、もんだりマッサージをしても、皮下脂肪というのは変化することがないのだそうです、残念なことに・・・
血行がよくなって一時的にむくみがとれてスッキリ見えることはあるかもしれません。
しかし皮下脂肪がたまる皮膚の下という場所は、毛細血管がわずかにある程度なので、運動による効果も出にくい場所なのです。
だからと言って皮下脂肪型肥満の人も「私の脂肪は落ちにくいんだ」とがっかりせず、食生活の見直しなどは生活習慣病予防のために行なってくださいね。
ちなみに、保険料が上がると噂されているのは、メタボリックシンドローム健診の受診率やメタボリックシンドローム患者（病気ではないですが）の改善が５年間のうちに見られない場合に、その保険組合などに金銭的なペナルティーが科せられることになっているからでしょう。
メタボリックシンドロームの解消
太っていることに対してメタボリックシンドロームという言葉が普通に使われるようになり、子どもにまでメタボリックシンドロームという言葉が浸透している今日この頃ですが、皆さんはメタボリックシンドローム検診が義務化されたことはご存知でしょうか。
平成２０年４月から、４０歳から７４歳までの全国民がメタボリックシンドローム健診を受けなくてはならなくなりました。
この背景には、日本国民の医療費のおよそ３分の１が生活習慣病のために使われているという現状があります。
メタボリックシンドローム体質の人は将来生活習慣病にかかるリスクがメタボリックシンドロームでない人よりかなり高くなるため、早期にメタボリックシンドロームを発見して、適切な指導を行ない、生活習慣病にかかる人を減らそうというのが目的のひとつです。
また、国はメタボリックシンドロームが改善されない人が多い企業に対し、保険料の増額も視野に入れているという話も聞きます。
そのため、会社ぐるみでメタボリックシンドローム対策に力を入れているところが増えてきています。
社員の健康管理を徹底して行なってくれるありがたい会社に勤めている人はラッキーです。
でも本当は、生活習慣病は自己責任からくる病気です。
会社に健康管理を任せっぱなしにすることなく、自分の努力でメタボリックシンドロームを解消し、保険料も気になるところですがまずは健康なからだを維持して欲しいと思います。
メタボリックシンドロームを解消するために思いつくことと言えば、ダイエットですが、単に体重を落として痩せることがダイエットの目的ではありません。
ダイエットの本当の目的は健康です。
誰もが早くらくに痩せたいと願い、魅力的なキャッチコピーで売られているダイエット薬などを試そうと思っている人も少なくないでしょう。
しかし今のところ、安全にダイエットを行なうには、地道に食事療法と運動療法を続ける方法しかありません。
正しいダイエットを行なって健康なからだを手に入れ、メタボリックシンドローム検診でひっかかることのないように、今から生活習慣を改めましょう。
治療医学から予防医学へ
メタボリックシンドローム健診が義務化されるなどのメタボリックシンドローム対策は、生活習慣病の発症を未然に防ぐことを目的にして行なわれています。
それは、一度生活習慣病にかかってしまうと、治療を開始しても費用のかかるわりに効果が期待できないことが明らかになってきたことも根底にあります。
生活習慣病の治療は長期にわたるため、医療費がふくれあがり、結果的に保険料の増額に結びつく可能性も否定できません。
人々がメタボリックシンドロームと診断された段階で体重の減量や生活習慣の改善に取り組めば、多額の医療費が節約できます。
現在の健康診断では血液その他の複雑な検査や画像診断を取り入れたり、と手間と費用がかなりかかっています。
それに対し、もっと簡単な健康診断がウエストサイズをメジャーで測ることです。
これなら個人個人が自分でも日ごろからできますし、できれば、健康な人が健康なうちに自分の健康状態を把握し体重の減量を始めるほうが理想的なのです。
自分でウエストを測った結果、基準値をオーバーしている人は食事内容を見直したり運動を始めたりすれば、体重が落ち健康を保つことができます。
ウエストを管理することは、もっとも安くて手軽で確実な健康管理と言えそうです。
将来の医療費や保険料を抑えるためにも、そして何よりいつまでも健康でいられるためにも、本人が自覚してメタボリックシンドローム対策に取り組むことが大切です。
治療医学ではなく予防医学を、という世の中の流れの中で、メタボリックシンドローム対策に努めることが予防医学の象徴となっています。