子どものメタボリックシンドローム対策
もうメタボリックシンドローム健診を受けた人はいますか？
平成２０年度より義務化された、このメタボリックシンドローム健診ですが、対象年齢は４０歳から７４歳となっています。
しかし、実際にはもっと若い年齢からメタボリックシンドロームの危険性を持った人も増えてきています。
そのため、企業によっては国が指定する対象年齢の幅を超えて健診を受けさせてくれるところもあるようです。
５年後に受診率やメタボリックシンドローム社員に改善がみられなかったら、その健康保険組合が高齢者医療に支払う支援金が増額されると言われているため、企業側も社員の健康管理には真剣に取り組んでいます。
また医療費が上がることによって保険料がアップしてしまうと、社員個人の生活も圧迫されてしまいます。
若い人のメタボリックシンドロームが増えてきているのですが、２０代、３０代ならまだしも、１０代からメタボリックシンドロームの仲間入りをしてしまっている子どももいるのです。
国も、小中学生のメタボリックシンドロームの基準を設けました。
なんだか日本の将来を暗示するようで悲しくもありますが・・・
医療費がふくらんで財政を苦しめるようになって、しきりに予防医学が謳われていますが、このメタボリックシンドロームも健康なうちから予防に努めることで避けられます。
小学生の間にもメタボリックシンドロームが蔓延してしまう前に、しっかりとした予防対策が必要なのかもしれません。
小学生を対象に、腹囲測定や血圧などを検査し、メタボリックシンドロームの危険性がある児童には運動や食事の指導を行なうなどして追跡調査をしていく試みが行なわれている県もあります。
４０歳以上といわず、メタボリックシンドローム検診はもっと若い人も対象にする必要があるのかもしれませんね。
早いうちから生活習慣病の予防に努め、将来生活習慣病患者が減少し、医療費や保険料も抑えられるとよいですね。
内臓脂肪症候群
今や会社ぐるみでメタボリックシンドローム対策に取り組んでいるところも増えてきているように、メタボ症候群が大変話題に（というより問題に？）なっています。
メタボ症候群は内臓脂肪症候群のことをいい、生活習慣病を引き起こすリスクが高くなってしまいます。
現在、この生活習慣病の支援のために医療費の多くが費やされ、このまま医療費が増え続けると、保険料も上げざるをえなくなってしまいます。
そこで国が生活習慣病を未然に防ぐためにメタボリックシンドローム対策を取り始めました。
そのひとつが平成２０年度から始まったメタボリックシンドローム健診です。
この健診は健康保険組合などの医療保険者に義務付けられ、受診率やメタボリックシンドローム社員の改善が見られない場合は、高齢者医療への負担金が増額される仕組みになっています。
５年後の改善度合いを見るため、現在では金額的にどの程度の増減があるのか未知数ですが、個人の保険料にも影響してくるかもしれないため、会社側も真剣にメタボリックシンドローム対策に取り組んでいるわけです。
このメタボリックシンドローム健診、普段の健康診断に加え、内臓脂肪を測るために腹囲の測定が含まれています。
メタボリックシンドローム健診の対象者は４０歳から７４歳の人ですが、中には他人に直接お腹まわりを測られるのには抵抗を覚える人もいるでしょう。
そのため、服を着た上から測定してもらったり、正しい位置を確認してもらいながら自分で測ることも認められているそうです。
これはお腹まわりを直接他人に触れられるのが嫌で検診を拒否する人が出てくるおそれがあるため、受診率を下げないための対策でもあると言われています。
生活習慣病の保障と医療保険
「夫がメタボリックシンドロームで、この先のことが心配で、何かいい保険はないかしら・・・」と考えている主婦の方もいることでしょう。
奥様が心配しているのをよそに、男の人は案外「大丈夫、大丈夫」と自分のからだのケアをせずに過ごす人が多いようです。
メタボリックシンドロームは、何かからだに痛みがあるとか苦しいとかいう自覚症状がなく、普通に生活できるため、あまり重大な問題があるようには捉えられません。
しかし、そのまま同じような生活を続けてからだを放っておくと、将来糖尿病や高血圧などの生活習慣病にかかるリスクが高く、動脈硬化を招く可能性も出てくるのです。
長く健康でいられるために、そして医療費や保険料負担を抑えるためにも、積極的にメタボリックシンドローム対策に取り組んで体質を改善してほしいものです。
さて医療保険についてですが、現在では生活習慣病の保障も充実したものが多く発売されています。
メタボリックシンドローム気味で将来が不安という人は、保障内容と保険料をよく検討し、加入するのもよいでしょう。
また今まで加入自体が難しかった、糖尿病や高血圧を患っている人でも保障を受けられる商品を発売する保険会社も出てきているようです。
従来は保障に含まれていなかった部分まで保障されるようになり、またメタボリックシンドローム気味の人やすでに生活習慣病にかかっている人でも加入できる医療保険が増えつつあります。
しかし選択肢が広がり保障内容が充実されれば、その分支払う保険料がかさんでしまうのも事実です。
家計への負担も考え、慎重に選びたいところです。
医療費とメタボリックシンドローム
４０歳から７４歳のすべての男女を対象に、メタボリックシンドローム健診が行なわれるようになりました。
平成２０年４月からの実施ということで、もうすでに受けた人もいるかもしれません。
メタボリックシンドロームという言葉が広く知れわたり、メタボリックシンドローム関連の商品も次々に発売されていますが、実際にメタボリックシンドローム健診が始まるといよいよ対策を取っていかなくてはいけないな、と実感します。
さて、このメタボリックシンドローム健診はどのような目的で始まったのでしょうか。
メタボリックシンドロームと診断されたら保険料が上がるかもしれない、という話もあり、なんだかよくわからないけど不安に感じている人もいるのではないでしょうか。
現在、国全体の医療費のおよそ３分の１を生活習慣病が占めており、その数はまだ増加してきています。
このまま生活習慣病患者の数が増え、メタボリックシンドロームが増え続けると、個人の負担額や、保険料まで上がってしまう可能性もあります。
そこで、将来生活習慣病にかかるリスクの高いメタボ症候群（内臓脂肪症候群）の人を早めに見つけ出し、適切な指導をすることで、未然に病気を防ぎ、この先の医療費を抑えようというのがメタボリックシンドローム健診の目的のひとつです。
しかし、メタボリックシンドローム健診を義務化することで逆に医療費が増えてしまうのではないか、という意見もあります。
この取り組みはまだ始まったばかりで、将来的に本当に医療費の削減になるのか、まだ未知数な部分が多くあります。
しかし、個人個人に自分の健康状況を把握する機会を義務的にでも与えたことで、健康に対する意識が強くなれば予防医学の観点から見ればこの取り組みは成功と言えるのではないでしょうか。
メタボリックシンドロームと健康診断
メタボリックシンドローム健診がいよいよ始まり、慌ててダイエットに取り組んでいる人もいるのではないでしょうか。
勤務する会社で健康診断がある人は、「メタボリックシンドロームと診断されると、厳しく指導されるらしい」なんていう噂を聞いたりしていませんか？
こんな噂がたつのも、健診受診率やメタボリックシンドローム社員の改善がみられない場合に健康保険組合が金銭的なペナルティーを科せられ、保険料にも影響してくる可能性があるからでしょう。
しかし、メタボリックシンドローム健診でメタボリックシンドロームあるいは予備軍と診断されないために、急いで無理をしてダイエットをしても、体調を崩しては何にもなりません。
減量する時には、最初から無理な目標は立てないことです。
内臓脂肪が多く、メタボ症候群にあてはまりそうな人がいきなり標準体重を目標とする必要はありません。
極端に肥満体型の人は別ですが、大体、今の体重の５％ほどを減らすことができれば、それだけでも生活習慣病になるリスクはかなり減らせるそうです。
そんな悠長なことを言っていたら、メタボリックシンドローム健診でひっかかってしまう、と心配になるかもしれませんが、例えばメタボリックシンドロームと診断されたとしても、その後改善していけば問題はないのです。
もちろんメタボリックシンドロームと診断されただけでは罰則などはありませんし、それだけで保険料があがることもありません。
安全に確実に減量するには、食事と運動のどちらが欠けてもいけません。
食事を減らすだけで運動をしなければ、脂肪以外の大切な筋肉や骨まで減ってしまいます。
メタボリックシンドローム健診は毎年行なわれるものですし、健康を維持するための検診のために無理なダイエットをして健康を損なっては意味がありません。
ただ痩せるための減量ではなく、健康になるための減量に努めてくださいね。
健康保険組合とメタボリックシンドローム
健康保険組合の行なった調査によると、被保険者の健康診断受診率が６８．０％であるのに対し、主婦などの被扶養者の受診率は１７．８％と大きな差があることがわかりました。
被扶養者が健診を受けない理由は「特に症状がないから」「費用がかかるから」「時間がないし面倒」などがあり、他には「結果が怖くて受けたくない」という人もいました。
メタボリックシンドロームや早期の生活習慣病などは、特に症状が出ないのが普通です。
症状が出てから受診しても遅いのです。
健診を受けることで、早期に病気が発見でき、対応も早くできれば悪化させずに済みます。
また費用面では、生活習慣病にかかってしまうと治療は長期にわたり、それこそ膨大な医療費がかかってしまいますし、そのための医療保険に加入する際にも症状があれば通常保険料が高くなります。
毎年の健診費用を節約するか、将来的な医療費を節約するか、保険料を安く抑えるか、よく考えてみてください。
また時間がなくて、という人もいますが、健診は普通、半日もあれば終わります。
１年のうちのたった半日ですから、健診のメリットを考え、価値ある時間として費やしてほしいと思います。
「健診結果が怖くて」確かに異常がありますなんて言われたらドキッとしてしまいますよね。
メタボリックシンドロームかもしれない、と自覚がある人はなおさら受けたくないと思ってしまうかもしれません。
でも健診の段階で発見できたのなら、すぐに治療や生活の改善を始めれば、悪化を防ぐことができるでしょう。
会社で働くお父さんはもちろんのこと、家庭を守るお母さんの健康も大事にしなくてはいけません。
年に一度の健診を受け、体調管理をしっかり行なってください。
医療保険とメタボリックシンドローム
太り気味の人が「メタボリックシンドローム」と呼ばれ、ちょっと肥満傾向にある子どもまで「プチメタボリックシンドローム」なんて言われるようになりました。
それだけメタボという言葉が大人も子どもも関係なく、広く世間に浸透してきているのですね。
社会的に、健康に対する意識が高いというあらわれかもしれません。
この波にのってメタボリックシンドローム対策商品がどんどん開発され、新しいダイエットグッズなども次から次へと発売されています。
「メタボリックシンドローム予防に」「脱メタボリックシンドローム」などという文字があちこちで見られるようになりました。
そんな中、医療保険にもメタボ対策とも言えるものが登場しています。
内容は、生活習慣病による入院や手術を手厚く保障してくれるもの。
メタボ症候群はそのままにしておくと生活習慣病にかかるリスクが大変高くなる状態なので、その生活習慣病に対応しているという点で「メタボリックシンドローム対策保険」なのでしょう。
また、手厚い保障があればその分、保険料が高くなってしまうのが通常なのですが、お手頃に保険料を設定している商品も出ています。
解約時の払い戻し金をゼロとしたことで、手頃な保険料が実現した、とのことです。
それぞれの保険会社がアイデアを絞って、加入者のニーズに答えられるようないろいろなパターンの商品を発売しています。
どれもよく考えられた保険ですので、どれを見てもよい保険に思えてしまうかもしれません。
いくつかの保険会社の商品が、保障や保険料の面から比較できるサイトもありますので、そちらを見ても参考になると思います。
備えあれば憂いなし、とは言いますが、保険はひとつの備えとして、まずは病気の予防に努めることに労力を使ったほうがいいかもしれませんね。
メタボリックシンドローム健診の負担
平成２０年４月から特定健診としてメタボ症候群とその予備軍を抽出するための、いわゆるメタボリックシンドローム健診が始まりました。
これにより、保険料の負担が増えるのでは、という話も出ているようで、世間的にはマイナスのイメージで捉えられていることも否定できません。
特定健診でメタボリックシンドロームと診断されると、その人の保険料が上がるというわけではなく、メタボリックシンドローム健診を行なった医療保険者がメタボリックシンドローム減少率や検診受診率などの結果によって高齢者医療への支援金を増減額される、というものです。
医療保険者が負担する金額が増えれば、保険料アップにつながるのでは、という可能性から「メタボリックシンドロームだと保険料が上がる」という話が出たのかもしれません。
しかし実際のところ、保険料が上がらなくてもメタボリックシンドローム健診の義務化によってなんらかのかたちで個人個人の金銭的な負担が増すのは事実です。
まずメタボリックシンドローム健診をうける費用です。
この費用に関しては、無料化にするという自治区もありますが、全体ではありません。
また０円のところから２０００円程度の費用がかかるところもあり、その健診費用の開きが新たな問題にもなっています。
そしてメタボリックシンドロームと診断された場合の治療費や、病院へ通う際の交通費など・・・
メタボリックシンドローム健診が義務化されることで、これらの出費を強いられることになり、いまひとつ積極的に受診できない人もいて当然かもしれません。
将来的に医療費を抑えられる、と言われても、今健康であればメタボリックシンドローム健診への出費はムダと思えるかもしれません。
しかし会社で健康診断を行なってくれるところはともかく、専業主婦の人などの多くは普段、自分のからだのことはあまり構えないままでいるのではないでしょうか。
確かに多少の出費はありますが、このメタボリックシンドローム健診の義務化を自分の健康状態を把握しておくチャンスと捉えて、積極的に受けてみてはどうでしょうか。
メタボリックシンドロームと保険料
平成２０年度からメタボリックシンドローム健診が義務化されたことで、メタボ症候群というものが身近なものになってきました。
メタボリックシンドローム健診においては、その受診率やメタボリックシンドローム減少率などの結果によって、医療保険者が後期高齢者医療制度への支援金を増額されたり減額されたりします。
その結果、保険料にも影響してくるかもしれない、ということで、企業挙げてのメタボリックシンドローム対策に取り組むところも増えています。
社会的に健康管理やエクササイズへの関心が高まり、メタボリックシンドローム対策グッズもいろいろなものが発売されてきています。
メタボリックシンドロームは日々の生活習慣を改善することで解消されるため、毎日の生活に取り入れやすいものが人気の商品となっているようです。
注目を浴びているメタボリックシンドローム対策グッズには次のようなものがあります。
●体組成計
体重、体脂肪に加え、内臓脂肪、筋肉力、基礎代謝などが計測できます。
特に内臓脂肪はメタボリックシンドロームの象徴であり、また生活習慣病と深い関係があります。
毎日の測定で自分のからだの状態を把握し、メタボリックシンドローム予防に努めましょう。
●エクササイズプログラムＤＶＤ
リズムに乗って楽しくエクササイズ！
ただし続けられるかどうかは、意思の強さによるでしょう・・・
●Wii Fit
ＢＭＩ値やバランス年齢などがチェックできます。
また、筋トレメニューなど、４０種類以上のゲームが収録されているので、楽しくダイエットできるでしょう。
これはメタボリックシンドローム対策でなくても欲しいかもしれません。
「メタボリックシンドローム健診の結果によっては厳しい保健指導があるみたい」「メタボリックシンドロームが増えると保険料が上がるかも」と心配していても始まりません。
メタボリックシンドロームにならないように、もしくはメタボリックシンドロームの基準値から少しでも遠退くように、毎日の生活の中で無理なくやれることから始めてみませんか？
企業のメタボリックシンドローム対策
現在の日本では、国全体の医療費のおよそ３分の１が生活習慣病に費やされていると言われます。
その中で、平成２０年度から「メタボリックシンドローム健診」が義務付けられました。
国はメタボリックシンドローム社員の減少率に改善が見られない企業の健康保険組合に対して、高齢者医療への負担金を増額することを視野に入れているということです。
これにより保険料の増額も考えられるため、企業側も社員のメタボリックシンドローム対策に力を入れざるを得なくなってきました。
それぞれの企業において工夫を凝らして対策をとっていますが、中でも社員食堂でのメタボリックシンドローム対策に力を入れているところが多くあります。
全メニューにカロリー表示をし、社員ひとりひとりが自分で食べたもののカロリーを計算しセルフケアがしやすいようになっていたり、管理栄養士の考案した低カロリー定食を日替わりで用意しているところもあります。
また社員向けにカロリーを抑えたメニューの調理実習を行なっているところもあります。
普段めったに自炊しない人でも、外食から家での食事に切り替えるよい機会になるかもしれませんね。
他には、会社の施設にプールやサウナ、トレーニングマシーンなどを備えた企業では、社員はおもに休み時間や就業後に利用しますが、家族も有料で利用できるシステムにしているため、昼間でも有効に使われているそうです。
メタボリックシンドロームは生活習慣が原因でなってしまうものなので、家族ぐるみでその生活習慣を改めていくには、このシステムはよいですね。
社員の健康管理も会社の責任、それもそうかもしれませんが、自分のからだのことをまったく会社に任せ切りになるのもどうかと思います。
とくにメタボリックシンドロームになってしまうのは生活習慣の積み重ねですから、家庭での生活を自分で改善していくことがまず第一でしょう。
会社のサポートを受けながら、使える制度は上手に利用して、将来の医療費や保険料を抑えられるよう健康を維持してください。